SOS

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SOS(エスオーエス)とは、世界中で用いられるモールス符号のための遭難信号である。 また一般的には遭難に限らず救助や助けを求める際の合図として使用することもある。

概要[編集]

モールス符号の3短点、3長点、3短点(・・・---・・・)の信号で構成される。それぞれ1文字ずつ送信されたならばアルファベットのS O Sと同じになるが、各文字の間に間隙を入れずに続けて送信される(SOSのように上線を引くのは、字間を空けずに送信する符号であることを示す)。すなわち、覚えやすく緊急時にも打ちやすい信号である。“Save Our Souls”(我らを救え)または“Save Our Ship”(我が船を救え)の略といわれるがこれは俗説であり、SOSという文字列自体は何かの略称だったり救難信号以外の意味があるわけではない。

日本では、電波法第52条第1号にある遭難通信船舶または航空機が重大かつ急迫の危険に陥った場合に遭難信号を前置する方法その他総務省令で定める方法により行う無線通信をいう)に使われる遭難信号として、総務省令 無線局運用規則(以下、「運用規則」と略す)「別表第2号 無線電信通信の略符号」の「2 その他の略符号」の「(1) 国内通信及び国際通信に使用する略符号」に定められている。

歴史[編集]

無線通信が実用化された当初の遭難信号はCQDであった。これはマルコーニによって提案され、1904年に採用された。CQは公衆向けの注意の通知であり、Dは"distress"(遭難)を意味する。一般には"come quick, distress"(早く来て、遭難した)の略として認識されていた。しかしCQDは長くは使われなかった。1906年に万国無線電信会議(国際電気通信連合(ITU)の前身の一つ)の第1回ベルリン会議でSOSが採択され、日本は1908年に批准した。審議の際にCQD、アメリカの手旗信号のND、ドイツの一般呼び出しのSOEが候補として挙げられ、聞き取りやすいSOEを採択することとなったが、Eは1短点(・)で聞き落とす恐れがあるため、3短点のS(・・・)に変更したSOSが採択された。なおCQDは、それを最初に使い出したイギリスの通信士の間で、その後数年間使われた。

CQDが初めて使われたのは1909年1月、バルト海における「フロリダ」と「リパブリック(RMS Republic)」の衝突においてである。この信号で乗客1500人が救われた。

SOSを初めて発信したのは1909年6月、アゾレス諸島沖で難破した「スラボニア号」である。

SOSは、1912年4月15日、客船タイタニック号が沈没した時にも使用された。SOSが、マルコーニ式電信機を積んだ船の中で初めて使用されたのがこの時である[1]。また、この時は古い遭難信号であるCQDも併せて使用された。

遭難通信その他の定義[編集]

遭難通信、緊急通信、安全通信、非常通信は、電波法第52条第1号から第4号に規定されている。また、通信の方法や略号は運用規則による。

遭難通信、緊急通信、安全通信は、国際的に定められたもので、電波法もこれに準拠している。なお、遭難通信、緊急通信、安全通信は、船舶又は航空機の通信に関係する無線局だけが行うことができる。非常の場合の無線通信(非常通信を含む)は、日本国内のみを対象とする通信であるが、一般的な非常事態に広く適用できる。特に非常通信は、無線局の判断で開始することができ、種々の災害に対してアマチュア無線局の行った非常通信が大きな成果をあげた事例がある。

第1号 遭難通信SOS電信):メーデー、MAYDAY、遭難(電話))
船舶又は航空機が重大かつ急迫の危険に陥った場合に遭難信号を前置する方法その他総務省令で定める方法により行う無線通信をいう(軍用機においては同様の事態を連絡する場合、「エマージェンシー」という語も用いられる)。
第2号 緊急通信(XXX(〃):パンパン、PAN PAN、緊急(〃))
船舶又は航空機が重大かつ急迫の危険に陥るおそれがある場合その他緊急の事態が発生した場合に緊急信号を前置する方法その他総務省令で定める方法により行う無線通信をいう(遭難状態の前段階に行なう通信である)。
第3号 安全通信(TTT(〃):セキュリテ、SECURITE、警報(〃))
船舶又は航空機の航行に対する重大な危険を予防するために安全信号を前置する方法その他総務省令で定める方法により行う無線通信をいう。
第4号 非常通信OSO(〃):非常(〃))
地震、台風、洪水、津波、雪害、火災、暴動その他非常の事態が発生し、又は発生するおそれがある場合において、有線通信を利用することができないか又はこれを利用することが著しく困難であるときに人命の救助、災害の救援、交通通信の確保又は秩序の維持のために行われる無線通信をいう(非常の場合の無線通信は電波法第52条第4号に規定される非常通信を含んでいるという見解[2]郵政省電波監理局(現・総務省総合通信基盤局)より示されており、OSOは非常通信にも使用できると解釈される)。
参考 非常の場合の無線通信(電波法第74条第1項)
総務大臣は、地震、台風、洪水、津波、雪害、火災、暴動その他非常の事態が発生し、又は発生するおそれがある場合においては、人命の救助、災害の救援、交通通信の確保または秩序の維持のために必要な通信を無線局に行わせることができる。同条第2項によりこの命令に基づき非常通信を行なった無線局は、実費補償を受ける権利が生じる。

現状[編集]

モールス符号による遭難通信の取扱いは1999年で廃止され、航空機や船舶からの遭難信号の発信には、Global Maritime Distress and Safety System(GMDSS)によるEPIRBが使われている。なおモールス符号による通信は、日本では一部の漁業無線陸上自衛隊の野戦通信、またアマチュア無線で用られている。

無線電話における遭難信号は「メーデー」である(仏語のm'aiderより)。 映画やテレビ番組で、遭難時にマイクに向かって「えすおーえす」と絶叫する場面があったりするが、規定に反するのみならず遭難の事実が伝わらない場合もあるので注意(特に外国局が相手の場合)。

また、非常に知名度の高い遭難信号であるため、今でも民間人の間では救助を求める合図として使用される事がある。東日本大震災の際には、食糧や水を求める避難所が上空を飛ぶ飛行機に見えるように大きくSOSの文字を作っている様子が見受けられた。

モールス符号のSOSからの派生として、何かの信号を3回ずつ一定間隔で繰り返すことで、救助を求める信号となる(例:笛を3回鳴らす、銃を3回発砲する、石を3個重ねる、3本の棒切れを等間隔に立てる、周辺の物を燃やして3つの煙を等間隔に立てる)[3]。またSOSは緊急を知らせる言葉としてよく知られており、遭難したときや災害に遭遇したときなどに、上空の飛行機やヘリコプターに見えるように「SOS」の文字を作ることがある[4]。但し、対空救難信号は、国際民間航空機関(ICAO)により「V」と定められている。

脚注[編集]

  1. ^ 第1回万国無線電信会議 電波博物館(電波適正利用推進員協議会)
  2. ^ 『電波情報』第68号 昭和40年9月15日
  3. ^ 藤原宰太郎「名探偵に挑戦」第5集、KKベストセラーズ1995年
  4. ^ 東日本大震災:「SOS」の文字…被災地上空ルポ(毎日新聞 2011年3月13日

関連項目[編集]