PND

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
移動: 案内検索
PND

PND: Portable Navigation Device, Personal Navigation Device)は、小型の液晶モニタ、地図データの記録媒体にフラッシュメモリーを使用した、小型のカーナビゲーション装置のことである。

一般の自動車用の据付型カーナビゲーション装置よりも機能を簡略化したものが多く、本体が小型軽量であるために自動車のダッシュボードへの取付け・取外しが容易に行え、持ち運びがしやすいことなどが特長として挙げられる。海外では車上荒らし防止のために取り外しのきくPNDが普及した。一方で車内に取り付けたまま放置すると容易に取り外せて単体で使用可能なため車上荒しに遭う恐れが高くなる。4輪車での利用以外にもオートバイ、自転車、歩行者などにも利用されている。

機能[編集]

基本のナビゲーション機能としては、据付型カーナビゲーション機器と同様にGPS衛星からの電波信号を受信して自らの位置を求め地磁気より方位を感知して、内蔵する地図情報を画面に表示する。製品によっては、加速度センサジャイロセンサを内蔵することでGPSより細かな動きも表示可能としたり、FM多重放送のVICSを受信して渋滞情報などを画面に表示するものもある[1]

付加的な機能として、外部ケーブルによってデータを取り込んだりメモリーを本体に差すことで、音楽や動画、写真を再生したり、ケーブルやBluetoothパソコンと接続して情報をやり取りする機能を持つものもある。ワンセグなどのテレビ放送を視聴することができる機種も日本国内市場や韓国市場向け製品では多くあるが、ラジオは搭載されていない機種が多い[1]

本体[編集]

ほとんどの製品では文庫本程度の大きさの筐体に液晶ディスプレイを備え、GPSアンテナとスピーカー、充電式電池を内蔵している。内蔵電池のほかに自動車や家庭用電源からの電源供給も可能である。また、多くがUSB端子やメモリーカードスロットを装備しており、メモリーカード(SDメモリーカードなど)やUSB端子を利用してファームウェアや地図の更新が可能であるものが一般的である。車載用キット以外にオートバイ専用取り付けキットも存在する。多くの機種はタッチパネルで操作することができる。車体への取り付けは専用スタンドを使用するが、ネジおよび両面テープでの固定に加え、最近では吸盤で固定する方式を採用するものも増えている。

OSとしてLinuxをベースとした各社のオリジナルOSやMicrosoft Windows CEなどが採用されている。ナビゲーションソフトは、車載組み込み型のナビゲーション機器と比較するとハードウェアの制約がある分、さほど高機能とは言えないが、車載以外での利用を考慮して、専用のナビゲーションモード(徒歩なら一方通行は無視するなど)を持つ機種もある。

動向[編集]

日本市場[編集]

日本のカーナビ・メーカーは、廉価なPNDを拡販しても自社が得ている既存の据付型カーナビ市場を狭めてしまう可能性や、そもそも日本市場ではPNDが受け入れられないことも考慮して、PNDの開発に消極的だった。

しかし、2006年末には三洋電機がミニゴリラを発売し人気を博し、一度カーナビから撤退したソニーSony Mobileから発売、ほかのメーカーからも製品が市販されるようになり、好調な滑り出しを見せた。据付型カーナビを含めた2008年の自動車メーカー純正品を除く日本国内のカーナビ販売台数は168万2000台であり、その内、約43%の71万6000台がPNDだった[1]。また、従来の据付型カーナビと異なり、自動車に取付ける場合でも簡単なものが多く、販売チャネルがそれまでの自動車用品店に限らず家電量販店でも扱えることもあり、携帯向け経路探索サービスのナビタイムジャパンも参入するなど、携帯型情報機器を得意とするメーカーに参入の機会が見込まれる。

手軽に持ち運びできる利点を生かし、観光用途などの需要開拓にメーカー各社は取り組んでいる。今後はスマートフォンの普及に伴う安価なナビゲーションアプリとの競争も激しくなると予想されている。

日本以外での市場[編集]

中国、台湾、韓国などのOEM / EMSメーカーが製造した機器に、自社ブランドをつけて販売する新規参入メーカーも多く、ヨーロッパではオランダのTomTom社が大きなシェアを持っている。

主なPNDメーカー[編集]

かつて市販機を製造販売していたメーカー[編集]

  • ソニーSony Mobile) - 2007年3月にカーナビゲーション事業に再参入したが、2012年いっぱいをもって再度撤退。

脚注[編集]

  1. ^ a b c 「市販カーナビ, PNDが主役に 低価格品でも最新技術を導入へ」『日経エレクトロニクス』2009年6月1日号。

関連項目[編集]