P2P地震情報

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P2P地震情報
開発元 たくや
最新版 Beta3(Rev13)
/ 2011年04月6日(3年前) (2011-04-06
対応OS Microsoft Windows
種別 地震情報チェッカー
公式サイト P2P地震情報 - 地震情報を自動でチェック
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P2P地震情報(ぴーつーぴーじしんじょうほう)はPeer to Peer(P2P)を用いた地震情報チェッカー。

P2Pを用いて地震、津波情報を自動的に共有する。元になる地震情報は気象庁のサーバから取得し、それをノード間で共有する。ユーザー自身が地震感知情報を発信することも可能。バックグラウンドで動作し、情報があれば自動的に表示する。

特徴[編集]

障害に強い
P2Pであるため、ネットワーク障害などの障害に強い。このソフトウェアは少数のサーバと多数のピアで構成され、サーバに障害が発生しても、ピア情報が残っていれば機能する。
地震情報をすばやく受け画面に表示される
"地震感知情報発信"機能により、ユーザー自身が揺れの大小に係わらず体感や揺れるものを見て揺れたことを手動(マウス操作)で発信でき、いち早く情報が伝達・表示される。
地図表示でわかりやすい
地震感知情報や各地の震度は地図で表示されるため、情報が一目でわかる。

動作環境[編集]

Windows 7以前やWindows8(32bit版)でも動作を確認
Visual Basic 6.0 ランタイム(ダウンロードページの「インストーラタイプ」に含まれる)

その他の機能[編集]

地震感知情報
ユーザーが「地震が起こった」と感じたとき、それを感知情報として発信することができる。下記の「PRCP情報共有プラグイン」と併用することで、気象庁の地震情報を待つことなく、速報的に、どこでどの程度の地震があったかを把握することが可能。一時期、地震がなくても感知情報が発信されるイタズラが多発したため、イタズラを防ぐために5分ごとにしか発信できないようになっていたり、また表示レベル設定により、一定条件をクリアしないと表示できないようになっている。
PRCP情報共有プラグイン
本体に同梱されるプラグイン。ユーザー間で情報交換することができる。地震津波の情報チャンネルでは地震発生時、あるいは地震感知情報受信後に体感震度や揺れの状況など、リアルタイム情報を扱う。影響・被害チャンネルでは、被災状況や交通機関の状況などを扱う。知識・ソフト情報チャンネルは、地震の知識や、ソフトの使い方などを扱う。
現在はピア側でログを保存する機能がないため、プログラムを終了すると会話情報が全て消えてしまう。(インターネット上での閲覧は可能。)
緊急地震速報(「発表された」という情報のみ)
NHKラジオ第一の音声を解析し、緊急地震速報発表のチャイム音とアナウンスを検知した場合に、緊急地震速報として配信される。検知方式の仕様上「発表された」という情報のみが配信される為、「揺れるまでの時間」・「予想震度」・「揺れが予想される場所」などの詳細は配信されない。

プラグイン[編集]

地震・津波読み上げプラグイン
地震や津波の情報を自動的に読み上げてくれるプラグイン。ただし地名を正しく読めないなどの不具合もある。
緊急地震速報(配信試験 オープンβ)
緊急地震速報を受信する事ができるプラグイン。導入には特定の操作が必要。仕様上、「発表された」という情報のみで、詳細情報は配信されない。

今後の予定[編集]

  • 現在の緊急地震速報プラグインは、詳細情報の配信が出来ない(現在<オープンβ>は「発表された」という情報のみ)為、詳細情報の提供者が見つからないと本格的な運用が出来ない状態である。

問題点[編集]

感知情報のイタズラ発信や荒らし行為
地震発生時に揺れてもいない地域のユーザーが地震感知情報を送ることがあり、感知情報の正確性が下がることから問題となることがある。現在もユーザーの増加と共にイタズラが増加する傾向がある。特に、一般向け緊急地震速報が発令された際に多々ある。
一部ユーザーのマナーが低く、感知情報のイタズラ発信を行ったり、PRCP情報共有プラグインで荒らし行為をする者が現れることもある。
無反応ピア
ソフトを起動してピアに参加しているが、揺れを感じても反応できない状態にあるピアの数を判定できないことから、平日昼間や深夜の地震などでは正確な反応が得られない傾向がある。
サーバーの負荷耐性
都市部などで地震が起きた際ユーザーの急激な上昇、ネットワークへの参加要請にサーバーが耐えられず、接続状態や発信情報が混乱する傾向がある。また、感知情報が殺到した場合、感知件数が異常値になったりソフトが強制終了するなどといったトラブルも発生している(実際に2008年8月22日にこの現象が発生した)。
サーバー状態の透明性
これまで数度のサーバートラブルとそれに伴う障害に対して原因や対策がはっきりと述べられておらず、論理的理想として掲げられているP2Pネットワークを利用した情報伝達の優位性そのものに疑問が持たれる。
地名の誤表示
気象庁が発表する震度情報を簡略化するため、市・町・村の字で区切るシステムとなっているが、「田村市」が「田村」となったり、「市川市」が「市」と誤表示されることがある。

外部リンク[編集]