O157

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腸管出血性大腸菌O157:H7

O157(オーいちごなな)は、O抗原157番の大腸菌である。一般には特に腸管出血性大腸菌O157:H7Escherichia coli O157:H7)のことを指す。

腸管出血性かつベロ毒素をもつ病原性を示した菌株が発見された大腸菌のO抗原は、O1O18O26O104O111O128など多数あり、O157:H7もその一部である。ただし同一O抗原の大腸菌の全てがこの病原性をもつことはなく多くの場合は極少数である。ただしO157:H7は比較的多くこの病原性を示す。

日本では1996年平成8年)5月28日岡山県邑久郡邑久町(現在の瀬戸内市邑久町)の学校給食に起因するO157食中毒事件を、岡山県保健福祉部環境衛生課が発表した際に、マスコミを通じて名称が知られるようになった。

細菌像[編集]

O157 の中にも複数の菌株がある[1]が、1996年大阪府堺市で食中毒事例を発生させた株の遺伝子配列(ゲノム)は宮崎大学の研究グループにより全配列が決定されている[2]。この解析結果によれば、非病原株(K-12)のゲノムサイズ 4.6Mb に対し O-157のゲノムサイズは 5.5Mb である。しかし、4.1 Mb の領域の配列は同一で塩基レベルでは 98.3% の同一性を示している。O157に特異的に存在している領域は、無規則に生じたものでは無く大腸菌以外に由来する外来性DNAで、バクテリオファージにより獲得したものである[2]

経過と症状[編集]

加熱の不十分な食材から感染し、100個程度という極めて少数の菌で発症し感染症食中毒をおこすとされる。そのため感染者の便から容易に二次感染が起こる。

この菌はベロ毒素を作り出す。ベロ毒素は、大腸粘膜内に取り込まれたのち、リボゾームを破壊し蛋白質の合成を阻害する。蛋白欠乏状態となった細胞は死滅していくため、感染して2 - 3日後に血便と激しい腹痛(出血性大腸炎)を引き起こす。また、血液中にもベロ毒素が取り込まれるため、血球や腎臓の尿細管細胞を破壊し、溶血性尿毒症症候群急性腎不全溶血性貧血)急性脳症なども起こることがある。急性脳症は死因となることがある。

等の糞便等から検出されており、その肉に付着する可能性が高い。その防止のため屠畜場では施設改装し対応を行った。なお、牛に感染しても無症状である。

加熱に弱い菌であるため、ハンバーグ挽肉を原材料とする食品は、その中心温度を75.1以上に加熱することが、感染を防ぐために必要である。

また、生レバー、生センマイなどは殺菌していないので、子供や高齢者など抵抗力が低い者はこれらを食べないことが最大の予防となる。

下痢止めを服用すると、ベロ毒素が排出されないため、重篤もしくは死亡する可能性が高くなる。

特異な例として、体験学習で牧場を訪れ、O157菌の付着している乳牛の乳絞りをした子供が感染したケースがあるが、これも子供は免疫が弱いためだと考えられる。

主な感染事例[編集]

アメリカ[編集]

日本[編集]

  • 1984年(昭和59年) - 大阪府下の兄弟(2才と5才)が腹痛と水様性下痢を発症し、血性下痢(出血性腸炎)になる。当時はEHEC(腸管出血性大腸菌)の存在が知られていなかったので、これらの検査は実施されず、原因不明の下痢症として処理されたが、1985年に保存されていた糞便が再調査され、弟の糞便からO157が検出され、兄の糞便からはベロ毒素活性を中和する抗体が培養細胞の試験で確認された。また川崎市の下痢患者の糞便からもO157が検出されている[3]。なお、同年に東京都の小学校ではO145による集団下痢症が発生している[4]
  • 1990年(平成2年) - 埼玉県浦和市(現在のさいたま市)の幼稚園において、死者2名、有症者268名にのぼる集団感染が発生した。後の調査でO157に汚染された井戸水が原因であることが明らかになった[5]
  • 1996年(平成8年) - 邑久町を始めとしてO157の集団感染が多発し、被害は、発生件数179件、患者数14,488人、死者8人[6]。連日の報道で多くの人々にO157の危険性を知らしめることになった。この一連の事件を契機に、学校給食の衛生管理の徹底、食材納入時の食品チェック、温度計を使った中心温度の確認などが行われるようになり、給食の検食保存の条件強化と保存期間延長がなされるようになった。また、HACCPが注目を浴びた。
    HACCP(ハサップ) - 従来の食品衛生は、製造環境の衛生確保に重点が置かれ、製造された食品は主に最終製品の抜き取り検査が行われてきた。HACCP方式においては、原材料から最終製品に至るまでの一連の工程内で発生しうる危害を予め想定し、その箇所を重点的に衛生管理を行う。その箇所で異常が認められれば、従来方式と違い問題のある食品の出荷を未然に防ぐことが出来る。
    • 5月28日 - 岡山県邑久郡邑久町(現瀬戸内市)の邑久町立邑久小学校・幼稚園の児童等に集団下痢症が発生し、5月29日検査の結果O157が原因と判明、死者2名、有症者は468名にのぼった[7]。感染原因として学校給食が疑われたが、原因食品は特定されていない。
      邑久町の事例の後も岡山県新見市、広島県、岐阜県などで集団発生および散発発生が続いた。これを受けて、全国の自治体に食中毒発生防止の徹底が指示される。なお、6月10日に発生した岐阜市の小学校での集団発生においては、給食に提供された「おかかサラダ」から、6月18日の神奈川県三浦市での散発事例における追跡調査では、原因食と推定された牛レバーなどからO157が検出されている。しかし、この他の事例からは、原因食品などは特定されていない[8]
    • 7月13日 - 大阪府堺市学校給食による学童の集団感染が発生。患者数7996名、死者3名。疫学調査により原因食材として、カイワレ大根が疑われると当時菅直人が大臣であった厚生省(現厚生労働省)が発表し、大きな風評被害をもたらした(この問題に関しては該当食材が残存せず、最終的に汚染源は特定されていない)。またトリハロメタンによるリスクを恐れて、次亜塩素酸ナトリウム殺菌をやめていたことが原因であるとの指摘がなされている[9]
      カイワレ大根について - 堺市の給食として提供された非加熱食材のうち、8日に北・東地区、9日及び10日に中・南地区での献立にカイワレ大根があった。また大阪府・京都市内で発生した事例においても、カイワレ大根が提供されていたことが判明し、堺市と大阪府・京都市内の患者から検出されたO157のDNAパターンが一致したことから、このカイワレ大根を生産した特定の施設が疑われた。しかし、立入検査においては施設、従業員および周辺環境からはO157は検出されなかった[10][11][12][13]。なお、風評被害を受けたカイワレ大根生産業者らが起こした国家賠償を求める民事裁判では、最高裁で平成15年5月21日に国側敗訴が確定している[14]
  • 1997年(平成9年) - 発生件数176件、患者数5,407人を出している[6]
  • 1998年(平成10年)11月 - 山口県の特別養護老人ホームの入所者17人が腹痛、血便を含む下痢を発症。うち13人が入院し保健所が調査した結果、患者の糞便からO157が検出された。被害者数18人、死者3人。給食に提供されたサラダからO157が検出されている。[15]
  • 2002年(平成14年)8月 - 宇都宮市内の病院と隣接した老人保健施設で入所者28人が下痢や粘血便などを発症。保健所が調査した結果、老人保健施設で昼食に提供された和え物からO157が検出された。汚染源の調査として両調理室、原材料の納入業者などが検査されたが、菌は検出されなかった。しかし、両調理室内は30度以上の高温状態になっていたと考えられ、この高温の環境化で菌の増殖を招き、食中毒発生の要因になったと推定されている。糞便検査の結果、患者123人のうち47人からO157を検出。死者9人。[16]
  • 2005年(平成17年) - 香川県香川郡香川町(現在の高松市香川町)の公営老人福祉施設と同県丸亀市特別養護老人ホームでO157集団感染。両施設の患者から採取したO157の遺伝子が一致したことを県当局が発表し、感染経路の特定に力を注ぐ。2006年2月16日香川県は提供された給食の保存食の浅漬けからO157が検出されたが、遡り調査でO157は製造工場、他製品を含めどこからも検出されず原因不明であると発表。
  • 2005年(平成17年)11月23日 - 大阪府高槻市児童福祉施設で男児(3歳) が病原性大腸菌O157で死亡した。同所では2-7歳の幼児13人が下痢腹痛の症状を訴え、入院した。そのうち死亡した男児も含めて2人から病原性大腸菌O157が検出された。市は感染経路の特定を急いでいる。
  • 2009年(平成21年)9月5日 - 大手ステーキチェーンのペッパーランチが、埼玉県・東京都・大阪府・奈良県・山口県・愛媛県の6都府県の店舗において角切りステーキを食べた11人が、O157による食中毒を発症した疑いがあると発表。
  • 2011年(平成23年)4月 - 焼肉酒家えびす砺波店(富山県)および福井渕店(福井県)において、21日から26日にかけて焼肉ユッケなどを食べた6歳から70歳の24人が食中毒症状を発症して医療機関を受診し、5名がO111で死亡した。患者からはO157が検出された人もみられたが[17]、本人由来とされ本事件にはO157は関与していない。複数店舗で同時期に患者が発生したことより同チェーンへ生肉が納入される前の段階で汚染されたと考えられた。
  • 2012年(平成24年)5月 - 炭火焼き肉ホルモン美貴亭 藤沢街道大和店において、5月31日にハラミ、豚カルビ、上カルビなどの焼肉を食べた33人の高校生グループのうち、16人が食中毒症状を発症して医療機関を受診し、3人が入院した。発症した生徒からはO157が検出された[18]。神奈川県は同店を無期限営業停止処分とした。
  • 2012年(平成24年)8月 - 北海道札幌市とその近辺の高齢者施設において下痢血便の症状を呈する入居者が相次ぐ。札幌市保健所の調査によって札幌市西区漬物製造業者「岩井食品」が製造し、高齢者施設などに納入された白菜の浅漬け製品が原因であると発表。製造工程における原料の消毒不足が原因であるとされ、最終的に169人が発症、8人が死亡する事態となった。

規制とその効果[編集]

集団感染事件を受けて日本では2011年に生肉の処理が厳格化された。2012年には牛生レバーの提供が禁止された[19][20][21]。これらの規制によって規制前に年間200人前後だった発症者が、2011年には100人、2012人には55人に激減した[21]。特に子供や若年者の患者減に効果的であった[21]

脚注[編集]

  1. ^ 腸管出血性大腸菌O157の感染拡大防止におけるIS-printingSystemの活用について 徳島県立保健製薬環境センタ- (PDF)
  2. ^ a b 林哲也:ゲノム解析から見た大腸菌ゲノムの可塑性 環境変異原研究 Vol.27 (2005) No.2 P117-118
  3. ^ 公衛研ニュース(大阪府立公衆衛生研究所)No.1 平成9年6月 p.2[1]
  4. ^ 国立感染症研究所情報センター [2]
  5. ^ 厚生白書(平成9年版)[3]
  6. ^ a b 厚生労働省 腸管出血性大腸菌による食中毒発生状況を参照
  7. ^ Personal Health Center 「O-157」ってなに? 今どのくらいの患者がいるの?
  8. ^ 厚生白書(平成9年版)[4]
  9. ^ 安心!?食べ物情報 469号及び中西準子『食のリスク学-氾濫する「安全・安心」をよみとく視点』(日本評論社、2010年、ISBN 9784535585744
  10. ^ 厚生労働省報道発表資料【堺市学童集団下痢症の原因究明ー概要】[5]
  11. ^ 厚生労働省報道発表資料【堺市学童集団下痢症の原因究明ー調査結果まとめ】1[6]
  12. ^ 厚生労働省報道発表資料【堺市学童集団下痢症の原因究明ー調査結果まとめ】2[7]
  13. ^ 厚生労働省報道発表資料【堺市学童集団下痢症の原因究明ー調査結果まとめ】3[8]
  14. ^ 裁判所判例検索システム 該当裁判の判決文
  15. ^ 老人ホームにおける腸管出血性大腸菌O157の集団発生について[9]
  16. ^ 病院および老人保健施設で発生した腸管出血性大腸菌O157による集団食中毒事例[10]
  17. ^ “24人食中毒症状、男児死亡 富山の焼き肉店”. asahi.com (朝日新聞社). (2011年4月30日). オリジナル2011年4月30日時点によるアーカイブ。. http://megalodon.jp/2011-0430-0417-49/www.asahi.com/national/update/0430/OSK201104290104.html 2012年8月12日閲覧。 
  18. ^ “ミキティの焼き肉店で食中毒 神奈川・大和、16人被害”. asahi.com (朝日新聞社). (2012年6月8日). オリジナル2012年6月9日時点によるアーカイブ。. http://megalodon.jp/2012-0609-0018-32/www.asahi.com/national/update/0608/TKY201206080645.html 2012年8月12日閲覧。 
  19. ^ 生食用牛レバーの取扱いについて 食安発 1220第1号 平成23年12月20日
  20. ^ 生食用牛レバーの取扱いについて 食安発 0706第1号 平成23年7月6日
  21. ^ a b c [11] 生レバー規制効果、患者激減 O157感染、4分の1に 朝日新聞デジタル 2013年3月21日(木)16時39分配信

関連項目[編集]

外部リンク[編集]