マイクロソフト
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| 種類 | 公開会社 | ||
|---|---|---|---|
| 市場情報 |
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| 略称 | Microsoft、MS、MSFT | ||
| 本社所在地 |  アメリカ合衆国One Microsoft Way Redmond, WA 98052-7329 |
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| 電話番号 | +01 (425) 882-8080 | ||
| 設立 | 1975年（昭和50年）4月4日 | ||
| 業種 | 情報・通信業 | ||
| 事業内容 | ソフトウェア・ハードウェアの研究・開発・販売 | ||
| 代表者 | CEO スティーブ・バルマー | ||
| 売上高 | 5兆7772億61百万円（2009年）[1] | ||
| 総資産 | 7兆5254億11百万円（2009年）[1] | ||
| 従業員数 | 92,736名 （全世界、2009年（平成21年）6月30日現在） |
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| 決算期 | 6月末日 | ||
| 主要子会社 | マイクロソフト株式会社 マイクロソフト ディベロップメント株式会社 |
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| 外部リンク | www.microsoft.com | ||
マイクロソフト (Microsoft Corporation) は、アメリカ合衆国に本社を置く世界最大のコンピュータ・ソフトウェア会社。現在ではインターネット事業を手がけ、ハードウェア、ゲーム機器も製造している。1975年（昭和50年）4月4日にビル・ゲイツとポール・アレンによって設立された。
目次 |
[編集] 概要
- 会長 - ビル・ゲイツ
- 最高経営責任者 - スティーブ・バルマー
- 本社所在地 - アメリカ合衆国ワシントン州レドモンド市
[編集] 日本法人
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 略称 | マイクロソフト、MS、MSKK |
| 本社所在地 |  日本〒151-8583 東京都渋谷区代々木2丁目2番1号 小田急サザンタワー |
| 電話番号 | 03-4332-5300 |
| 設立 | 1986年（昭和61年）2月 |
| 業種 | 情報・通信業 |
| 事業内容 | コンピュータソフトウェアおよび関連製品の開発、営業、技術支援 |
| 代表者 | 代表取締役社長：樋口泰行 |
| 資本金 | 4億9550万円 |
| 従業員数 | 2,383名[2]（2009年（平成21年）7月1日現在） |
| 関係する人物 | ビル・ゲイツ（下記「#関係人物」を参照） |
| 外部リンク | www.microsoft.com/ja/jp/ |
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 略称 | MSD |
| 本社所在地 | 日本 〒151-8583 東京都渋谷区代々木2丁目2番1号 小田急サザンタワー |
| 電話番号 | 03-4332-5300 |
| 設立 | 2005年（平成17年）11月16日 |
| 業種 | 情報・通信業 |
| 事業内容 | コンピュータソフトウェアおよび関連製品の企画、開発 |
| 代表者 | 代表取締役：藤井照穂 |
| 資本金 | 1000万円 |
| 従業員数 | 311名[3]（2009年（平成21年）7月1日現在） |
| 外部リンク | www.microsoft.com/ja/jp/ |
マイクロソフト株式会社（日本法人、Microsoft Co., Ltd.）は、主に営業、マーケティング、サポート、MSN、MSPressおよび人事総務などを担当する会社である。近年、積極的な通年採用を行っており、社員数が急増している。社内では、2000=2000という「2000年までに2000人」という目標もあった。
日本経済新聞社調査の企業ブランドランキングでは毎年ソニーと熾烈な争いを展開し、2006年（平成18年）は日本でも第1位となった。また、2007年2月19日号の「日経ビジネス」誌で公表された「働きがいのある会社」ランキング3位に選ばれている。ただし人気は主に中途採用市場であり、新卒からの人気獲得までには至っていない。例えば、毎日コミュニケーションズ調査の就職人気企業ランキングでは、理系男性で唯一100位以内にランクしており、総合ランキングなどは「ランク外」が定位置となっている。
なお、日本法人には、マイクロソフト ディベロップメント株式会社（日本法人、Microsoft Development Ltd.）という会社もある。こちらには、主に開発部署が所属している（プロダクトプランナーと呼ばれるマーケティング担当に近い立場の人間もいる）。マイクロソフト株式会社の子会社ではなく、Microsoft Corporation 本社の子会社となる。以前は、Microsoft Product Development Ltd. という名前だった。
このような会社構成になっているのは、管轄するVP (Vice President) が部門によって異なるためである。
[編集] 会社概要
- マイクロソフト株式会社
- マイクロソフト ディベロップメント株式会社
[編集] その他
- 主に社内では、米国本社との区別のためにMSKK（MicroSoft Kabushiki Kaishaの略）と称される。単純にKKと呼ばれることもある。開発は、MSDと呼ばれることもあるが、定着していない。
- 日本国内の事業所は全て貸家であり、自社ビルなどは保有していない。赤坂営業所が設置される以前は、京王線沿線に事業所を置くことが暗黙のルールとなっていた。そのため、社員もそこに住宅を持つことが多い。
- 代田橋オフィスには、主にXbox関連の部門が入っている。
- かつては笹塚NAビル (NA) にも事業所が入居していた。
- 国内優良企業との提携、市民活動への参加も積極的に行っており、近年、東京大学とも提携した。
- 5年以上勤続している社員には記念品が贈呈される。さらに、10年、15年にも永年勤続表彰がある。
- 日本法人には上記の他、Microsoft Asia Ltd,. (MAL) という会社もあった。こちらは、サポートおよび業務関連が所属していた。現在は、マイクロソフト株式会社に統合。
- 多くの外資系企業と同じく、部門の消滅、統合が多々行われている。[要出典]
[編集] 歴史
詳細は「マイクロソフトの歴史」を参照
当初は、世に登場して間もない8ビットのマイクロプロセッサを搭載したコンピュータ「アルテア (Altair)」上で動く、BASICインタプリタの開発・販売で成功を収めた。
当初はネイティブ環境（カセットテープベースでOSは無く、ROM-BASICに近い環境のもの）だったが、CP/Mが標準プラットフォームとなると、CP/MベースのMBASICを発表する。グラフィックス機能をつけたGBASIC、16ビット用のGWBASICが登場する。なお、GWのWは16bitを意味するダブルバイト/ワードだとされている。
ついで、IBM PC上のOSの開発を請け負い、シアトルコンピュータプロダクツの86-DOSの権利を購入し改良、PC DOS（自社ブランドでMS-DOS）を開発。IBM PCとそれら互換機の普及と共に OSの需要も伸び、現在に至る地固めを確かなものとした。86DOSの開発者ティム・パターソンは後にマイクロソフトに引き抜かれMS-DOSの開発メインスタッフとなる。
マイクロソフトは、MS-DOSを改良するほかに各機種用のBASICやC言語・FORTRANなどのコンパイラの開発を手がける一方、Altoの見学など、MS-DOS上で動作するGUIシステム「Windows」の開発に注力した。
また、ビジネス向けの表計算ソフトやワープロソフトなどを開発し、先行する他社と「買収か潰すか、どっちか」とまで言われた熾烈な競争を繰り広げ、各方面で賛否を仰ぎながらも、多方面のビジネスソフトでシェアを独占するに至った。
黎明期の1970年代後半から1980年代前半には、当時早稲田大学の学生だった西和彦がビル・ゲイツと意気投合し、マイクロソフトの副社長を務めるなどした。このことは、マイクロソフトの日本進出に大きく作用している。アスキーは、MSXやAXの共同展開や、日本法人設立までの日本代理店（実際は子会社のアスキーマイクロソフト株式会社が担当）を務めるなど、大きな貢献をしていた。しかし、1986年にマイクロソフトが100%出資の日本法人（マイクロソフト株式会社）を、アスキーから古川享や成毛眞ら一部の社員が独立する形で設立したため、提携を解消した。
OSはMS-DOSの他にXENIXの開発や、IBMと共同でOS/2の開発もしていたが、その後デヴィッド・カトラー率いるDECの開発チームを移籍させるなどしてWindows NTを開発した。このノウハウを元にWindowsとMS-DOSを一体化し、GUIを改良したWindows 95を発売し、世界中で独自規格のパソコンをPC/AT互換機に移行させた。また、このときにアスキーとの復縁もアピールした。
その後もWindowsの改良を進め、何度もマイナーチェンジを繰り返した他、インターネット経由やCD-ROMなどで大量のモジュールを配布している。Windows NTによりサーバ市場への進出も果たした。2001年にはWindows XPの発売によりMS-DOS系のWindowsをWindows NT系に統合した。
また、2000年代に入るとアクセシビリティへの配慮を企業の社会的責任だと位置づけ、各国でマイクロソフト支援技術ベンダプログラムを展開した[4]。
また、ゲーム機としてXboxを2001年（平成13年）に発売し、2005年（平成17年）12月にはXbox 360を発売した。
[編集] 製品とサービス
[編集] クライアントソフトウェア
- Windows
- パーソナルコンピュータ用オペレーティングシステムで、デスクトップOS市場のデファクトスタンダードとなっている。また、Microsoft Bobも、場合によってはWindowsシリーズにも分類されることがある。
- Office
- Word、Excel、Outlookを中心としたパッケージで、オフィススイート製品としてデファクトスタンダードとなっている。
- Visual Studio
- Windows環境やネットワーク用のソフトウェアの開発を行う統合開発環境である。
- Microsoft Expression
- WPF アプリケーションのデザイニング、グラフィック・Webデザイン用ソフトウェアの統合パッケージである。
- マッキントッシュ向け製品
- Macintosh向けのソフトウェアは主にMac BUが開発している。
- ウインドウズ モバイル
- Pocket PCやスマートフォンに搭載されるWindows CEの発展版でオペレーションシステムを携帯で体験出来るようになっている。
- 家庭用製品
- はがきスタジオ、Digital Image ProやMicrosoft Works、Microsoft Plus!やVirtual PC、Microsoft Money等の家庭用製品の開発にも取り組んでいる。
- ゲーム製品
- 3Dシミュレータなどのゲームソフトの販売も手がけているほか、同社が運営するポータルサイトMSN向けのソフトウェアを提供している。また、厳密には製品ではないが、Windows95以降のOSを対象としてゲームに必要なグラフィック処理やサウンド処理などをパッケージしたAPIセット「DirectX」を配布している。これは現在ではほとんどのWindows用ゲームで採用されており、ビデオカードの開発、ゲームの開発共に大きな影響を与えている。
- ほか
[編集] サーバソフトウェア
詳細は「Microsoft Servers」を参照
- Windows Server
- Microsoft SQL Server
- Windows上RDBMSとしては、シェア世界1位。UNIX系も含めると、Oracle Database、DB2 に次ぐ3位。日経の製品満足度リサーチでは、主要RDBMS中のトップの満足度を獲得している。これは他の主要データベース製品と比較して、価格がリーズナブルである点が大きく影響しているとみられる。
- Microsoft Exchange Server
- Microsoft BizTalk Server
- Dynamics CRM
[編集] ハードウェア
マウス、キーボード、ゲームパッドなどの入力装置の製造も手がけている。専用パッドを必要としない、現在の光学マウスは同社の発明であり、この発明はそれまで一般的だったボール式マウスをほぼ世界から駆逐した。X-Y方向の入力だけが一般的だったジョイスティックにZ軸の回転を加えた新しいジョイスティックなど、それまでの常識を覆す新製品の数々を送り込んでいる。数々のエポックメイキングをこなしていた当時のハード部門は社内ベンチャーだったが、光学マウスの成功により正式な部門に格上げとなった。
ハードウェアの最初の製品はApple II向けのZ80 SOFTCARDである。これは6502CPUを搭載したApple IIにZ80を搭載したカードを挿入するとCP/MベースのMicrosoft BASICなどを動かせるようにした商品で、一説ではシアトルコンピュータプロダクツのティム・パターソン（MS-DOSの設計者）が設計したという。
Xboxはマイクロソフト社の手がけた家庭用テレビゲーム専用機である。アーケード向けにChihiroと呼ばれているXboxプラットフォーム基板がある。次世代製品としてXbox 360も発売し、プレイステーション3やWiiなどの第7世代ゲーム機の中では最も早期に発売した。世界的には好調にシェアを伸ばしている。
XboxやXbox 360の製造は、シンガポールや台湾などに本社があるEMS企業に委託している。
携帯型音楽再生端末Zuneシリーズをアメリカとカナダで販売している。
[編集] ソフトウェア + サービス
[編集] オンラインサービス
マイクロソフトはインターネットを通したサービスも多く行っており、その大半は無料で提供されている。
[編集] ウェブ アプリケーション フレームワーク
- Microsoft Silverlight - ブラウザプラグイン。リッチインターネットアプリケーションの構築で利用される。
[編集] 出版物
1984年（昭和59年）に出版部門「Microsoft Press」を設立、マイクロソフト関連製品の技術解説書を中心にコンピュータ関連書籍の出版を行っている。日本では日本進出の経緯からアスキーが出版業務を担ってきたが、1998年（平成10年）に設立された日経BPの子会社「日経BPソフトプレス」が同年7月から出版業務を担当、現在は大半の出版物を日経BPソフトプレスが、PCゲーム関連書籍などごく一部をアスキー（現アスキー・メディアワークス）が発行している。
[編集] マイクロソフトとUNIX
マイクロソフトはしばしばUNIX陣営と対立して語られることが多いが、それは必ずしも正しくない。例えば、マイクロソフトはかつて世界初の商用UNIXベンダーとしてXENIXを開発・販売していた。現在はServices for UNIXを提供している。また、2006年にはノベルとも戦略提携を行っており、SUSE Linux の販売や技術開発でマイクロソフトが協力している。
[編集] 独占問題
デファクトスタンダードが一企業に集中することは、ユーザーや社会全体が不利益を被る面も存在する。
- 米国では反トラスト法違反として司法省に提訴された。一審では、OS会社とアプリケーション会社に2分割する是正命令が出たが、ワシントン連邦高等裁判所は一審を破棄して地裁に差し戻した。現在では実質マイクロソフトの勝利の形となっている。
- 2004年（平成16年）3月、欧州連合の欧州委員会はマイクロソフトが基本ソフトWindowsの支配的地位を乱用し、競争法に違反しているとして約4億9720万ユーロ（当時相場約795億円）の制裁金を科す決定をした。マイクロソフトは当初これを拒否していたが、2007年（平成19年）10月にこれを受け入れた（マイクロソフトの欧州連合における競争法違反事件も参照）。
- 毎年ビル・ゲイツが世界長者番付（Forbes誌）に名を連ねる一方で、全世界的にオペレーティングシステムの市場を独占し、全世界に渡るパソコンの新規購入費用にWindowsのライセンス費用もほぼ含まれている状態をもって、「マイクロソフト税」と揶揄する向きもある[6]。
- 2002年（平成14年）に公表された決算報告書から、Windowsの利益率が概ね85%であることなどが判明したところ、「ほとんど紙幣を刷っているようなものである」などと一部のメディアに揶揄された[7]。
「3E戦略」も参照
[編集] マイクロソフトに関する運動・議論
1999年には、Windows Refund CenterというWebサイトを中心[8]に、LinuxやFreeBSDなどのユーザーが、「PCにプリインストールされているWindowsは使わない。」として、PCの価格からWindowsのライセンス料の返金を求める運動を起きている[9]。 また、フリーソフトウェア財団（FSF）は2009年（平成21年）10月22日に発表されたWindows 7については、アンチWindows 7キャンペーンを展開した[10]。FSFは、Windows Vista発表時にも同様のキャンペーンを起こしている[11]。
2009年6月26日[12]には、FSFの創立者であるリチャード・ストールマンが、将来的にマイクロソフトがC#に対して特許を主張する可能性があるため、フリーのC#実装は、意識的に減らしてくべきという文章を発表した[13]。これに対してマイクロソフトは、同社のCommunity Promiseを適用し、C#に関する特許は取得しないと発表した[12]。
オフィススイートのフォーマットはオープンソースでODF (OpenDocument) の標準化が進められており、OpenOffice.org、StarOffice (StarSuite)、一太郎、KOfficeなど、これを採用したオフィススイート間での互換性は向上した。しかし、マイクロソフトがその流れに反してODFとは全く互換性のない新規格「Open XML」を定義し、Office2007で標準フォーマットとして採用した。マイクロソフトはOpen XMLの優位性を主張しているが、GNU関連の団体は時代の流れと逆行するとしてマイクロソフトの行為をシェアの暴力と批判し、論争を呼んでいる[要出典]。
[編集] エッセンス
“Your Potential. Our Passion.”
[編集] 提供番組
- 高田明塚本慎太郎中島一成の一押しは（朝日放送、木曜 1時50分から2時35分）
- NEWS23（TBS、月曜 10時54分から0時25分・火曜 - 木曜 10時54分から11時50分・金曜 11時30分から0時35分、Aパートで放送）
[編集] スポンサー、冠スポンサーについていた番組
[編集] 脚注
- ^ a b MSFT Annual Report 2009
- ^ a b マイクロソフト株式会社 会社概要
- ^ a b マイクロソフト ディベロップメント株式会社 会社概要
- ^ 三浦優子「マイクロソフト、Windows 7のアクセシビリティに対する説明会を実施」『【PC Watch】 マイクロソフト、Windows 7のアクセシビリティに対する説明会を実施 』Impress Watch、2009年（平成21年）10月20日。
- ^ 欧州委、マイクロソフトに過去最高の新たな制裁金
- ^ Stephen Shankland 「Makers of cheap machines flock to free Be」 CNET NEWS.COM、1999年（平成11年）6月25日
- ^ 本当に許されるのか，WindowsとOfficeの驚異的な利益率
- ^ Impress AKIBA Hotline (1999-01-30). "Weekly News & Update" (日本語). 2009年12月30日 閲覧。 ページの一番下
- ^ nikkei BPnet (1999-02-02). "Windowsの返金求める運動始まる--Linuxなどのユーザーが2月半ばに一斉行動も" (日本語). 2009年12月30日 閲覧。
- ^ ITmedia (2009-08-27). "Windows 7を捨てて自由を：FSF、アンチWindows 7キャンペーンをスタート" (日本語). 2009年12月30日 閲覧。
- ^ ITmedia (2006-12-19). "FSF、アンチVistaサイト「BadVista.org」を立ち上げ" (日本語). 2009年12月30日 閲覧。
- ^ a b ITmedia (2009-07-08). "Microsoft、C#とCLIに「Community Promise」を適用" (日本語). 2009年12月30日 閲覧。
- ^ ITmedia (2009-06-30). "リチャード・ストールマン、「MonoやC#への依存を減らそう」と呼びかけ" (日本語). 2009年12月30日 閲覧。
[編集] 関連項目
関連人物
[編集] 外部リンク
- Microsoft Corporation （英語）
- Microsoft.com Japan （日本語）
- MSN (Microsoft Network) （日本語）
- MSN (Microsoft Network) （英語）
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