K-POP

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K-POP
(ケイ・ポップ)
様式的起源 J-POP
ポップス
ヒップホップ
ブラック・コンテンポラリー
文化的起源 1990年代
韓国の旗 大韓民国
使用楽器 ボーカルギターベースドラムシンセサイザードラムマシンキーボードサンプラーラップ
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K-POP(ケイ・ポップ)は、1980年代末に「コリアンポップス」、「大韓POPS」と呼ばれた概念で、大韓民国(Korea)の大衆音楽

「K-POP」の語源と定義[編集]

日本において、ユーロビート全盛期にあたる1988年ごろから国内のポピュラー音楽に「J-POP」という語が使われ始めた。それが定着した1990年代中ごろから、日本国内における比較語として韓国のポピュラー音楽を指して「K-POP」という語が使われるようになった。

なお、韓国では自国の大衆音楽のことは専ら「カヨ가요、歌謡)」と呼び、海外向けのプロモーションでのみ「K-POP」の語を使う。韓国では別の意味を指す「K-POPS」という表記や、固有名詞として「K-POP」という名のアイドルグループも存在し、紛らわしいためである。

韓国の演歌ともいえるトロットを歌う歌手は基本的にK-POP(カヨ)アーティストには含まれない。しかしチャン・ユンジョンなどの現代の若手トロット歌手をK-POPアーティストのとして位置付ける場合もあり、この定義には未だに揺れがあるといえる。

日本では、バブル崩壊後の1990年代には、まだ日本を視野に入れて活動をする韓国人アーティストも少なく、ほとんどが単発的であって目立った影響力はなかった。2000年代になるとエイベックスSMエンターテインメントの業務提携による韓国人アーティストの出現と、2004年の韓国テレビドラマ『冬のソナタ』の大ヒットをきっかけとした韓流ドラマブームや、それらに伴う主題歌と主演俳優ブームが後押しして、徐々にその注目度と影響力を強めていった。2000年代後半ごろからは、作品とその俳優とその俳優の別の作品とその撮影地、あるいは主題歌とその歌手とその歌手の別の作品とそのコンサートいう具合に、韓流への探求はどんどん派生してボリュームを増し、それにあわせて本国と同格、または同格以上の市場として、日本をビジネスチャンスとする韓国アーティストが増えていった。

K-POP進出の背景[編集]

日本の音楽市場との格差[編集]

K-POPアーティストが日本語を習得して日本語の歌で次々デビューしている背景には、日本の音楽市場規模が韓国の約30倍と破格に大きいことに加え、韓国ではいわゆるCDアルバム日本円で約1000円前後と、音楽に対する商用価値が低いことも挙げられている。世界各国の全てのジャンルを含めた音楽売上高(市場規模)をレコード会社収入ベースで見ると、2008年平成20年)は世界総計で184億米ドルの売上高があり、そのうちアメリカ合衆国と日本の2国合計で、世界シェアの約50%を占めて他を圧倒している。売上高順位1位がアメリカ合衆国の49億7700万米ドル(同27%)、2位が日本の41億0900万米ドル(同22%)であり、以下大きく数字を引き離し、3位がイギリスの18億4500万米ドル(同10%)、4位がドイツの16億2700万米ドル(同9%)、5位がフランスの10億5000万米ドル(同6%)[1]で、3位以下の主要3国合計でも、アメリカ合衆国の単独売上に達せず、2位の日本の単独売上とほぼ同数に留まっている。そんな中で韓国については、わずか1億4000万米ドルで18位だった(世界シェア1%[1]。また、2008年平成20年)9月リーマン・ショック以降、大韓民国ウォン1997年平成9年)のアジア通貨危機以来の安値まで暴落し、値を戻しながらもウォン安傾向が続いているため、日本市場を重視した形で攻略する方が、結果的には利益が多くなる可能性が高い状態となっていることも、韓国ショービジネスの日本進出の動機の1つとなっている。

日本の音楽市場の現実[編集]

日本の音楽産業としては、レンタルビジネスの定着やインターネットの普及と楽曲のダウンロード配信などの影響もあって、従来メディアとしての「CD」の売上高が、1998年平成10年)の5879億円をピークに、 わずか10年後の2009年平成21年)には2460億円と、半分以下にまで減少して危機的状況にあったこと[要出典]も特筆しなければならない。その対策として、ほぼ素人に近い新人アイドル(歌手、芸人、俳優)の大量販売や、人気の定着を待たないベスト盤販売など、実力派アーティストを育てない、第一印象主義の使い捨て的新譜の大量発売(薄利多売)が主戦略として行われており、そういった状況下(音楽の低価値化)においては、円高 ウォン安によって日本人アーティストより安価な労働力と言える韓国人アーティストを輸入した方が、素材面で明らかにビジネスリスクが低い上、ある程度までの基礎的育成は本国で行われるから、先行投資的な要素においても経費が省けて、ヒットの是非以前のコストパフォーマンスが良いという、マネージメント側の、典型的なデメリット回避的ビジネス指向に合致する場面が目立って行った[2]。韓流ドラマについても同様の理由で、日本のメディアにとってはビジネス上、魅力的であり、多くの作品が輸入され放映されている。なお、韓国から日本への文化輸出に制限はないが、その逆には制限がかかっている(「韓国での日本大衆文化の流入制限」参照)。

K-POPの世界(日米)戦略[編集]

韓国政府は、大韓民国国家ブランド委員会や韓国コンテンツ振興院(KOCCA)の設立等を通してコンテンツ産業振興・輸出の一環としてK-POPを強力に支援しており、2010年10月29日には東京国際フォーラムホールAでK-POPショーケースが全席無料招待で開催された[3]。また2011年には、欧州など海外で「新韓流ブーム」を巻き起こしているK-POPの今後のインフラを拡充するとして、スター育成に向けたK-POPアカデミー(仮称)支援事業や、2015年までの4年間で1兆ウォンの予算を投資するグローバルファンドを通じて韓流コンテンツ制作などを推進する予定であることなどが発表された[4]。韓国の2008年度の文化振興予算は1169億で、日本の1018億円より多く、国家予算比では日本の7倍であり[5]、自国市場規模がそれほど大きくない韓国はコンテンツ輸出産業に活路を求め、国家的な規模でK-POPをはじめとする商品の海外への宣伝と輸出を積極的に推し進めている。パリで開催したKorean Connectionでは韓国政府機関が後援し、Japan Expoでは韓国コンテンツ振興院が自らブースを出展して、K-POPを宣伝している[5]。また韓国政府の後援を受けたVANKもK-POP振興のためにネット上で積極的に活動を行っている。尚、政府から資金の注入された強引な宣伝は、「ゴリ押し」ともとられ、近年はその方法論議も相まって、各国で嫌韓を助長しているという向きもある[6][7]

K-POPを巡る論争と騒動[編集]

少女時代とKARAを巡る騒動[編集]

2010年10月、韓国政府の女性家族部や国会議員の間で、少女時代やKARAを筆頭とした「韓国芸能界における未成年者の過激な(性的)露出」が問題となり、少女時代の所属事務所の代表が国会に召喚され、露出規制が行われようという動きがあった[8][9][10][11]

2011年1月、少女時代の所属事務所のSMエンタテイメントとKARAの所属事務所のDSPメディアが、共に「インターネットの日本語サイト上に拡散している漫画『K-POPブーム捏造説を追え!』が事実でない悪意のある描写をして名誉毀損をしている」として、法的措置も含めた「強気な対応」を取ることを表明した。

この漫画は作中で、対外文化広報政策を推進したい韓国政府と日本の大手広告代理店電通(作中では「D社」と表現)との間の経済的利害関係をあげて、「日本におけるK-POPブームはやらせである」と示唆している。また、少女時代やKARAが韓国芸能界において性接待や整形に関与していると憶測している。この「漫画論難」は韓国のメディアで大々的に報じられており、日本の一部メディアでも報じられた。

但し、作者は根拠が無いフィクションであることを自分のブログで明らかにしている。[12][13]

フジテレビをめぐる騒動[編集]

2011年2月27日に放送された情報番組『Mr.サンデー』(フジテレビ関西テレビ)において、木村太郎が韓国の国家ブランド委員会大韓民国#文化の項目も参照)がYoutubeなどの動画投稿サイトでK-POP関連の再生数を上げるよう広告宣伝会社に依頼していると言及したことにより、日本や韓国のメディアでも報道され、国家ブランド委員会の対外協力局が「大衆文化を国家がコントロールするのは常識的にありえない。」と反論し[14]、フジテレビ側に訂正を求めた。その結果、翌週の放送で司会の宮根誠司滝川クリステルが追加説明の上で発言の一部を訂正した。

ただしYoutubeの検索結果ランキングについては、Youtubeの運営側が2012年10月に動画のクリック回数に代えて視聴時間が反映されるように仕様を変更したところ(ただし仕様変更後もそれまでの再生数表示はそのまま)、再生回数上位の動画のうち、レディー・ガガが3年以上かかった再生数を56日で超えて、それまでに4億回以上のYoutube最多再生回数を記録していた1位のPSYの「江南スタイル」だけが、突然100位圏外に転落したことから、組織的な再生数底上げ工作があったのではないかと疑義が呈されている[15]

2011年7月23日、俳優の高岡蒼甫が、Twitterで「正直、お世話になったことも多々あるけど8は今マジで見ない。韓国のTV局かと思う事もしばしば。うちら日本人は日本の伝統番組を求めていますけど。取り合えず韓国ネタ出てきたら消してます。ぐっばい」とフジテレビを初めとした日本のテレビメディアが韓流ドラマばかり放送することを批判して、インターネット上で大反響を呼んだ[16][17]

この件で高岡は所属事務所のスターダストプロモーションを解雇された[18]。インターネット上では高岡の意見に対し同情的な反応もあった。高岡が解雇されたことに関してふかわりょうが、仮に日本のテレビ局が韓国から金銭を授受して韓流を頻繁に取り上げたり、K-POPの版権を保有して儲けるために韓流を流し続けているとしたら、影響力が強い公共の電波を使って一企業の私腹を肥やすことになりよくないことであると、日本のテレビ局のK-POP推しを批判した。ふかわは「テレビは時代を映すものではなくなった。語弊はあるがテレビは完全に終わった」と総括している[19]

上記のいわゆるフジテレビ韓流騒動について、コラムニストの小寺信良は、フジテレビがK-POPなどの韓国関連コンテンツの版権を持ち、流行を煽って経済的利益を得ようとする姿勢に対して、「局アナ」のタレント化やお台場テーマパーク化などの前例を挙げて、フジテレビは昔から「自社リソース」を意図的に流行化させて経済的利益を上げようとしてきたと分析した。また、これほど「ゴリ押し」をするのは、うまくいかなかったから焦って過剰なまでに露出をエスカレートさせることになったからではないかと主張した[20]

また深水黎一郎は高岡蒼甫の一連の韓流騒動について、今回の騒動は反韓流からではなく、フジテレビ自体に問題があることが起点であり、「韓流が嫌なら見なければいい、という論理は通用しない」と主張している。国から放送免許を受けたテレビ局が、フジや子会社のコンテンツを宣伝するため、公共の電波を利用しているようにも見える。これが事実だとすれば「違法であることは子供でも分かる」と主張した。これまで他のテレビ局でも「偏向放送」はあったが、「多くの視聴者が、それが洗脳レベルに達していると感じたから騒ぎになっている」と分析し、韓流を差別しているという意見に対しては、むしろ差別されているのは日本人であり、「フジは人種差別をやめろ」とデモで訴えたいくらいだ、と主張している[21]

2011年8月21日、上記7月の高岡の発言をきっかけとして、東京お台場のフジテレビ本社界隈で、フジテレビの韓流ゴリ押し・偏向報道抗議デモが2回行われた。1回目は主催者発表で約6,000人から8,000人、警察発表で3,500人がデモ行進をした[22][23]

続いて行われた2回目は市民団体・頑張れ日本!全国行動委員会が主催してデモと街宣活動を行い、約5,000人がデモ行進した[24]。2回のデモの合計人数は、警察集計で延べ5,300人[25]。この日のデモには少なくともNHK韓国KBS韓国SBS韓国MBC[26]講談社J-CASTニコニコニュース、ガジェット通信、ナックルズ・ザ・タブーが取材に訪れていたことが確認されている[22]

以後、多数のデモが日本各地で行われ、フジテレビに留まらず、スポンサー企業や他局にも反発の目が向けられた(フジテレビ抗議デモを参照)

その他の騒動[編集]

ガジェット通信はK-POPには反日ソングがあると主張した。百済の「fUCK zAPAN」(日本への罵倒が混じっている)がインディーズチャートで2位(いつの日付のどこが集計・発表したチャートなのかは不明)になったということを挙げ、上位に反日ソングが君臨するという奇妙な現象が起きており、韓国でも問題視されているものがあるとして、『独島は我が領土』を少女時代がリハーサルの際に歌った(本番では歌わなかった)ことや、『東京は我らの領土』(反日な歌詞)や、2001年のフジロックフェスティバルでノーブレインというロックバンドの日の丸引き裂きがあるとした[27]

ロンドンオリンピックオープニングで歌ってもらいたい歌手のアンケートを取った所、K-POPアーティストがレディーガガジャスティン・ビーバーらを抑え上位を独占。この結果に海外ネットユーザーが不満を抱き、コミュニティサイト4chanで組織票を依頼。1位に日本のボーカロイドソフト初音ミクがランクインする事態に発展した。[28]

アジア以外での評価[編集]

近年は、アメリカ合衆国カナダオーストラリアのアジア以外の外国市場に進出、活動の場を広げているがアジア以外での売り上げの割合は1%である。[29]一方、韓国芸能の売り上げはアジアで99%を占め、その内訳も日本が約81%と突出している[30]

各国音楽チャート[編集]

2001年キム・ボムスのシングル「Hello Good-bye Hello」がアメリカのBillboard Hot 100の集計要素のひとつであるHot 100 Singles Salesに入り、韓国人歌手として初めて北米の大衆音楽チャートベスト100位以内入りを果たした[31]

2009年にはワンダーガールズのシングル「Nobody」が韓国人歌手として初めてアメリカのBillboard 100位以内に入る。

2010年には、テヤン(SOL)のアルバム『Solar』がiTunesR&Bチャート、2NE1のアルバム『To Anyone』がビルボードWorld Albums chart入りする.[32]

2011年には、BIG BANGのアルバム「Tonight」がアメリカのiTunesチャートで初めてランクインしたK-POPアルバムになり、上位100位入りした唯一の英語以外のアルバムになった[33]。また、Top Heatseekersアルバムチャートにも入った。

アメリカでは、カニエ・ウェストテディー・ライリーディプロロドニー・ジャーキンス[34]ウィル・アイ・アム[35]が韓国人歌手と共に楽曲を制作している。

一方で、アメリカの芸能雑誌『ハリウッドレポート』と音楽雑誌『ビルボード』の記者マーク・ラッセルは北米でのK-POPの広がりに疑問を投げかけた。アメリカ進出したBoAを例に挙げ、「アジア圏のファンの心は捉えられても北米人に印象を与えるのには、ちょっと物足りない音楽」と評した[36]

K-POP関連用語[編集]

活動曲、タイトル曲、後続曲
韓国ではシングルを発売してからアルバムを発売するのではなく、初めからアルバムを発売してその中の1、2曲をプロモーション用の曲としてミュージックビデオを作ったり音楽番組で披露したりする。このようなプロモーションの中心となる曲を「活動曲」または「タイトル曲」と呼ぶ。また2番目にプロモーションに使われる曲の事を「後続曲」と呼ぶ。
カムバック(컴백)
韓国では新曲(アルバム)を発売してから数週間は連続して音楽番組に出演してプロモーションを行い、一定期間が過ぎると出演しなくなる。新しいアルバムを発売して初めての音楽番組への出演を「カムバックステージ」と呼び、新曲や新しいアルバムを発売すること自体も「カムバック」と呼ぶ。また活動期間における最後の番組出演を「グッバイステージ」と呼ぶ。
リパッケージアルバム
一旦発売されたアルバムにいくつかの新曲を追加し、装丁を変えて再度発売するアルバムのこと。売り上げとしては同一のアルバムとして数えられる。
ペン(팬)
ファン(fan)を韓国語式に発音したもの(韓国語にはFの発音がない)。「○○ペン」のようにグループ名や個人名を付けることで「○○のファン」であることを示す。
オッパ(오빠)、オンニ(언니)、ヒョン(형)、ヌナ(누나)
「オッパ」は女性(ファン)が年上の男性(芸能人)に対して親しみを込めて呼び掛ける言葉(「兄さん」のような意味)。「○○オッパ(○○兄さん)」のように名前の後に付けることもある。同様にして、女性から年上女性へは「オンニ」、男性から年上男性へは「ヒョン」、男性から年上女性へは「ヌナ」という呼びかけが使われる。
エギョ(애교)
「愛嬌」の韓国語読みだが、日本語でいう「愛嬌」とは意味が異なり、アイドルがわざとらしく可愛い振りをすること。日本語でいう「ぶりっこ」に近い。2011年頃から、愛嬌をふりまく際のお決まりとして「プインプイン(뿌잉뿌잉)」という言葉が韓国の若者の間で流行した。
ライン(line)
「同じ年生まれ(同い年)」を指す言葉。例えば「94line」なら「1994年生まれ」を表す。
三大芸能事務所
BoA東方神起天上智喜スーパージュニア少女時代SHINeef(x)EXOなどが所属する「SMエンターテインメント」、BIGBANG2NE1PSYなどが所属する「YGエンターテインメント」、2PM2AMワンダーガールズMiss Aなどが所属する「JYPエンターテインメント」は韓国三大芸能事務所と呼ばれ、韓国の音楽業界の中心を担っている。

脚注[編集]

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  1. ^ a b The Record 2009-08 Vol.597 特集「2008年 世界の音楽産業」社団法人日本レコード協会。数値はIFPI「Recording Industry In Numbers 2009」)
  2. ^ 2011年9月20日 朝日新聞『韓流番組、なぜ増えた? TV局「自前より安い」・韓国「輸出」に力』
  3. ^ K-POP Night in Japan 2010(韓国文化院)
  4. ^ [芸能]K-POPの競争力強化支援へ、韓国政府(統一日報 2011年6月22日)
  5. ^ a b 2011年7月7日、TBSラジオ 荒川強啓 デイ・キャッチ『「JAPAN EXPO」、盛況の裏の知られざる攻防!』
  6. ^ etnews
  7. ^ cnngo
  8. ^ 国会が小中女子グループ所属事務所を呼んだ理由は…”. 中央日報 (2010年9月30日). 2010年12月31日閲覧。
  9. ^ KBS「未成年ガールグループの衣装-ダンス規制を準備中」”. 中央日報 (2010年10月18日). 2010年12月31日閲覧。
  10. ^ 青少年芸能人の過剰露出・扇情性…政府が規制へ”. 中央日報 (2010年11月9日). 2010年12月31日閲覧。
  11. ^ 【写真】少女たちの果敢な露出”. 中央日報 (2010年12月10日). 2010年12月31日閲覧。
  12. ^ 少女時代-KARA、法的措置を取るか?「強固に対応」 X SPORTS NEWS 2011年1月13日
  13. ^ 韓流中傷の日本漫画がネットに 事務所「強気の対応」表明 朝日新聞 2011年1月14日
  14. ^ 「K-POPの流行は韓国政府が操作した詐欺」…日本放送中央日報2011年2月28日
  15. ^ YouTubeの仕様変更により『江南スタイル』が1位から圏外へ転落 仕様変更前とランキング比較
  16. ^ 高岡蒼甫「ここはどこの国だよ!」韓流ドラマばかりのテレビ局批判、2011年7月25日 J-CASTニュース、2011年7月28日閲覧。
  17. ^ 『フジテレビ(8ch)は韓国のテレビ局か』高岡蒼甫氏(@tkok_sosk_8228)一連の発言まとめ、7月24日までの
  18. ^ 高岡蒼甫のツイッターアカウント
  19. ^ ふかわりょう高岡蒼甫に共感? 韓流偏重「テレビ終わったな」、J-CASTニュース 2011年7月31日、2011年8月1日閲覧
  20. ^ フジテレビの韓流騒動について、2011年08月15日
  21. ^ 「韓流が嫌なら見るな」は間違っている 作家・深水黎一郎がフジ騒動を分析、J-CASTニュース 2011年8月17日
  22. ^ a b 8・21フジテレビ韓流ゴリ押し・偏向報道抗議8000人デモのまとめ、ガジェット通信2011.08.21
  23. ^ NEWSポストセブン 2011.08.22配信
  24. ^ 【お台場デモ】8.21フジテレビ包囲、TV放送の正常化を求める運動[桜H23/8/22 ]
  25. ^ 朝日新聞 2011.9.1朝刊 37面
  26. ^ 도쿄 '반한류 시위' 1천명 운집‥"심상찮다"、MBC.2011.8.21
  27. ^ 韓国“K-POP”は反日ソングだらけ! あの『少女時代』までも反日ソングを歌う - ガジェット通信” (日本語). ガジェット通信 (2010年8月31日). 2011年10月15日閲覧。
  28. ^ ロンドンオリンピックの歌手投票でK-POPを抜き初音ミクが1位に! 2位以下はK-POP続き
  29. ^ 2 American Girls' Love of KPOP, News, Gossip. AKPF Website. Retrieved on 2011-07-18.
  30. ^ “本国薄利“韓流ブーム”に疑問 日本市場「一極依存体質」浮き彫り”. フジサンケイ ビジネスアイ (産経新聞社). (2012年5月12日). http://sankei.jp.msn.com/world/news/120512/kor12051210280005-n1.htm 2012年6月2日閲覧。 
  31. ^ Korean Group Ranks 2nd in Billboard Chart”. Korea Times (2007-11-10). 2011年7月16日閲覧。
  32. ^ Yoon, Lina. (2010-08-26) K-Pop Online: Korean Stars Go Global with Social Media. TIME. Retrieved on 2011-02-20.
  33. ^ Mrkic, Mike (2011年2月26日). “Korean pop the next big thing?”. Star Observer. 2011年2月27日閲覧。
  34. ^ Meet JYJ – Kanye West's New Proteges – Movies, TV & Music. UsMagazine.com. Retrieved on 2011-02-20.
  35. ^ Busy bodies: 2NE1 on US career, new album | Manila Bulletin Newspaper | Find Articles at BNET. Findarticles.com (2010-08-19). Retrieved on 2011-02-20.
  36. ^ “"한류는 애초에 없었다" 미 연예기자 지적” (朝鮮語). ソウル市. (2007年7月22日). http://www.segye.com/Articles/Spn/Entertainments/Article.asp?aid=20070722000076&ctg1=01&ctg2=&subctg1=01&subctg2=&cid=0101060100000&dataid=200707221503000063 2011年8月1日閲覧。 

関連項目[編集]