JR

JR（ジェイアール、英: Japan Railway）は、日本国有鉄道（国鉄）の分割民営化により発足した、北海道旅客鉄道（JR北海道）・東日本旅客鉄道（JR東日本）・東海旅客鉄道（JR東海）・西日本旅客鉄道（JR西日本）・四国旅客鉄道（JR四国）・九州旅客鉄道（JR九州）・日本貨物鉄道（JR貨物）、以上の鉄道事業者を中心とした企業群の総称である。また、企業群における個別の会社に対する略称・通称（例：「JR東日本」）としても用いられる。

1987年（昭和62年）4月1日に、国鉄から地域または分野別に事業を継承した12（その後、合併等によって数は変化している）の法人で構成されている。

国鉄の英文字略称が「JNR （Japanese National Railways）」であったことから、「国有」を表すNを除いて「JR」とした、と説明されることもあるが、実際には「NR」（Nは日本=Nihon、Nipponの頭文字）などの案も検討されていた^[1]^{[注釈 1]}。

JRグループ

子会社・関連会社についてはJR各社の項目を参照

各事業者・法人の総称としてはJRグループとも呼ばれるが、このグループは概ね以下の3種に分類される独自の資本体制に依拠した法人の総称で（次項「#民営化から現在までの状況」も参照）、なおかつ資本体制に関わらず経営はそれぞれ独立しており、グループを代表して各社を統括する持株会社および統括会社は存在しない^{[注釈 2]}。類似事例として、持株会社設立解禁後に日本道路公団より民営化されて発足した高速道路会社主要3社を含むNEXCOグループ各社間でも同じくグループ全体を統括する会社は存在していない。

発足当初は会社相互間の株式持ち合い関係も存在しなかったが、後に純粋民間会社となった4社の間では僅か（保有割合は1%未満）ながら持ち合いが行われている^[2]。

純粋民間会社（上場会社。下記の特殊会社からの移行） - JR東日本・JR東海・JR西日本・JR九州
現時点では鉄道建設・運輸施設整備支援機構が全株式を保有する特殊会社 - JR北海道・JR四国・JR貨物
各旅客会社・JR貨物による共同出資法人 - JRシステム・JR総研

このような分散的なグループ体制に起因して、営業施策や経営戦略等において各社の独自性が極めて強いのが特徴であるが、一方で旧国鉄から引き継いだ鉄道ネットワークの一体性にも利用客への利便性という観点からある程度配慮されている。2社以上のJR営業エリアにまたがる列車の相互乗り入れ、運賃・乗車券制度の事実上の共通化、観光振興（国鉄時代から続くデスティネーションキャンペーン）、震災のような大規模災害時の復旧要員派遣^[3]といった様々な分野で、広域的な連携・協調・協力体制も構築している。

JRグループには、6つの旅客事業会社と1つの貨物事業会社、鉄道の研究機関（公益財団法人）やコンピュータシステムを担当する会社があり、旅客鉄道株式会社及び日本貨物鉄道株式会社に関する法律（JR会社法）を設立根拠とする会社と、対象外の会社が混在している。そのうち旅客事業を担当する会社は、それぞれJRバスやJRホテルグループに属する会社のほか、駅ビルや飲食店などを運営する各種子会社・関連会社を傘下に収めている^{[注釈 3]}。またJR貨物に関しても、臨海鉄道会社や物流会社などを傘下に収めている。

JR系の社員の健康組合は、概ね「JRグループ健康保険組合」の加入となる。

JRの駅などに掲示されるデスティネーションキャンペーンや青春18きっぷのポスター、そして交通新聞社発行の『JR時刻表』には、「JR-GROUP」のロゴが使用されている。ただし、この場合のJRグループは旅客鉄道各社を意味し、貨物・総研・システムは含まれない。ただし、2017年12月に実施された国鉄民営化30周年記念ツアーの企画には、寝台特急「カシオペア」を牽引する機関車を提供する形でJR貨物も参加している^[4]^[5]。

JR東日本・東海・西日本・九州が、鉄道ノウハウ（とりわけ高速鉄道）の国際進出を目的に一般社団法人「国際高速鉄道協会（IHRA）」を2014年（平成26年）4月1日に東京都港区に設立した。こちらは出資したJR大手4社の他、JR総研、さらにJR方式の高速鉄道を採用した台湾高速鉄道なども会員としている。

JRグループ各社傘下の吹奏楽団が加盟する「JRグループ音楽連盟」は、JR北海道音楽クラブ（休部中）、JR東日本吹奏楽連盟（JR東日本東北吹奏楽団・JR東日本東京吹奏楽団）、JR東海音楽クラブ、JR西日本バンド連盟、JR四国吹奏楽部、JR九州吹奏楽団が会員。2016年11月から定期演奏会を開始した。各楽団は国鉄時代からの各管理局ごとの吹奏楽団が前身。


事業領域	法人名	種別	通称	コーポレートカラー	本社	主な事業区域
旅客鉄道	北海道旅客鉄道	株式会社	JR北海道	萌黄	北海道札幌市	北海道^[6]
	東日本旅客鉄道		JR東日本	緑	東京都渋谷区	東北・関東・甲信越
	東海旅客鉄道		JR東海	橙	愛知県名古屋市	東海4県・長野県南部・山梨県南部・神奈川県西部
	西日本旅客鉄道		JR西日本	青	大阪府大阪市	北陸4県^{[注釈 4]}・関西・伊賀・中国・北九州^{[注釈 5]}
	四国旅客鉄道		JR四国	水色	香川県高松市	四国
	九州旅客鉄道		JR九州	赤	福岡県福岡市	九州
貨物鉄道	日本貨物鉄道		JR貨物	コンテナブルー^{[注釈 6]}	東京都渋谷区	日本全域
研究機関	鉄道総合技術研究所	公益財団法人	鉄道総研 JR総研	薄紫	東京都国分寺市
情報処理	鉄道情報システム	株式会社	JRシステム	エンジ	東京都渋谷区

かつてJRグループだった企業


事業領域	法人名	種別	コーポレートカラー	本社	通称	主な事業区域	備考
鉄道電話	鉄道通信 → 日本テレコム	株式会社	グレー^{[注釈 7]}	東京都港区	JR通信	日本全域	2001年、JRグループとの資本関係解消。 2015年にソフトバンクモバイル（現：ソフトバンク、元は日本テレコム子会社のジェイフォン）に吸収合併された、ソフトバンクテレコムの前身（→ソフトバンクテレコム#歴史）。

民営化から現在までの状況

JRグループ旅客各社本社・支社

北海道 東日本 東海
西日本 四国九州

（JR貨物、JR総研、JRシステムは割愛）

JRグループ各社は、日本国有鉄道改革法（昭和61年12月4日法律第88号）（第6条第2項（旅客会社）、第8条第2項（貨物会社））の規定により、1987年 4月1日に発足した。運営等については、旅客鉄道株式会社及び日本貨物鉄道株式会社に関する法律（JR会社法）に定められた。「JR」という呼称は、同年2月20日に決められたものである。

JR発足当初は、国鉄から移行した日本国有鉄道清算事業団が全株式を保有する特殊会社であった。なお、同事業団解散に伴い1998年 10月22日以降日本鉄道建設公団国鉄清算事業本部、2003年 10月1日以降独立行政法人鉄道建設・運輸施設整備支援機構が株式を継承した。

2001年 6月27日にJR会社法が改正され、本州の旅客3社（JR東日本、JR東海、JR西日本）が同法の対象から外され、純粋民間会社（非特殊会社）化が実現した。それに伴い、一部経営に関する部分の認可制から解放され、いわゆる「普通の会社」になったが、その一方で、国鉄改革趣旨に則った事業運営が行われるよう「本州3社が配慮すべき指針」の公表、事業経営への指導及び助言、勧告及び命令を国土交通大臣が行うことができる旨が、改正附則に明記された。

その後、本州3社の株式については順次民間への売却が行われ、2002年6月にはJR東日本、2004年3月にはJR西日本、2006年4月にはJR東海の全株式の売却が完了し、上場している本州3社は名実ともに「完全民営化」が実現した。

一方、いわゆる三島（さんとう）会社と呼ばれる本州以外の旅客3社（JR北海道、JR四国、JR九州）およびJR貨物は独立行政法人鉄道建設・運輸施設整備支援機構（鉄道運輸機構）が全株式を保有する特殊会社であり、また、もともと採算の厳しい路線が多く、経営努力だけでは限界があることが当初より想定されていたため、固定資産税の減免および三島会社に関しては経営安定基金の運用（主に鉄道建設・運輸施設整備支援機構への高金利による貸付であり、実質的な補助金）により損失補填しているが、バブル崩壊以後は低金利状態の基金運用が続いている等経営環境は厳しい状況にあった。

2015年6月10日にJR会社法が改正され、2016年4月1日よりJR九州が同法の適用から除外された。これにより同社は法令上は特殊会社から民間会社に移行した。同社の株式は2016年10月25日に東京証券取引所に上場^[7]、鉄道運輸機構が保有していた同社の株式は全て売却された。これにより、同社は経営が厳しいと見られていた三島会社からは初めて「完全民営化」を果たすこととなった^[8]。

なお同社の経営安定基金の取り扱いについては、借入金の返済や新幹線設備使用料の一括前払いなどに充てられ、国庫に返納せずに全て取り崩された^[9]。固定資産税の軽減措置は改正JR会社法の施行から3年後の2019年度に廃止される予定である。

なお2016年時点で、その他3社（北海道、四国、貨物）については依然として厳しい経営状況が続いており、上場や民間への株式売却の目途は立っていない。

社名表記について

この節には、JIS X 0213:2004 で規定されている文字が含まれています（詳細）。

「鉄」の字について、ロゴ文字に限り「鉃」（金偏に矢）という字を採用した^[10]^{[注釈 8]}。JR四国を除き、JRグループでは各社とも社名ロゴに「鉃」（金偏に矢、本来は「鏃（やじり）」の意）を使用している^{[注釈 9]}。これは「金を失う」に繋がる「鉄」の字を避けるためのゲン担ぎであり、背景にはJRは国鉄の赤字が原因で発足したという経緯がある^[11]。かつては、近畿日本鉄道等にも同様の例があった。

JRグループにおける各社の略称は、分割民営化前の国鉄時代に原案が作られており、それらをもとに決定され、1987年2月20日に発表された。1987年4月1日の新体制の発足に際し、呼称としての「JRグループ」・「JR○○」を前面に押し出した結果、「JR」の定着はスムーズに進んだ^{[注釈 10]}。

コーポレートカラー

JRグループにおける各社のコーポレートカラーは、分割民営化前の国鉄時代に原案が作られており、それらを元に決定され、1987年2月20日に発表された。

北海道旅客鉄道 - ライトグリーン。真白な雪の大地から一斉に芽生え、やがて野山を彩る柔らかな色。新会社のさわやかで伸びやかなイメージを表現^[12]。
東日本旅客鉄道 - グリーン。東北・信越・関東の豊かな緑色で、力強く発展していく新会社の未来を象徴させる。また、東北・上越新幹線のカラーでもある^[12]。
東海旅客鉄道 - オレンジ。かぎりなく広がる東海の海と空の彼方を染める夜明けの色。新鮮で潑剌としたオレンジのように、フレッシュな新会社を表す。また、この地域を走る湘南色の電車にあやかっている^[12]。
西日本旅客鉄道 - ブルー。日本の文化と歴史に彩られた地域に相応しい色とされ、地域に密着した会社を表している。また、山陽新幹線のカラーでもあり、豊かな海と湖を象徴するカラーでもある^[12]。
四国旅客鉄道 - ライトブルー。太平洋の青さより、さらに鮮やかなブルーであり、「青い国・四国」で知られる澄みきった空のブルーとして、新会社のフレッシュさを表現^[12]。
九州旅客鉄道 - レッド。南の明るい太陽の国には、燃える熱意の色「赤」が相応しいとされた。全力で明るくスタートダッシュを切る新会社の意欲的な姿勢を表現している^[12]。
日本貨物鉄道 - コンテナブルー。新会社のフレッシュさと信頼感を演出するカラー。国鉄末期にはC35形コンテナから始まる、2万個もの新造コンテナがイメージの一新を目指して、塗装を従来のコンテナグリーン（黄緑6号）からコンテナブルー（青22号）に変更して登場していた^[12]。
JRグループ - 無彩色。グループ各社としての汎用性を考え、黒、グレー、白、3つの無彩色とされ、金・銀も可としている^[12]。

ロゴ（JRマーク）

JRマークなどのロゴデザインは、1964年東京オリンピックポスター、トヨタロゴ、アサヒビールロゴ等を考案した日本デザインセンターが製作した^[12]。

JRマークは、鉄道車両は両方向に進行することが可能であるため、どちらに動いても違和感のないように作られている。高速走行時の視認性も考慮され、太くて横に広がるシンプルな一筆書き（レールは繋がっている）の形状には、スピード感も込められている。また、新会社の安定感を作り出すために「R」の斜めの支えを加えることで、大地に根を張るイメージが付与されている^[12]。

JRマークはわずかな例外を除き、各社の鉄道車両に掲出されている。電車や気動車については制御車の側面・まれに前面部分、機関車の側面、客車では緩急車の側面などにこのマークがある。民営化当初、各社は車体の色合いに合わせて、白色、黒色または灰色といった無彩色のJRマークを掲出していたが、JR九州だけは一貫してコーポレートカラーである赤色のJRマークを掲出しており、ED76・EF81など、車体が赤色である交流用および交流直流両用電気機関車については、赤地に白い縁取りを加えたJRマークを使用した。また、JR東海でも1988年以降、クロ381形10番台の落成を皮切りに特急形車両を中心にコーポレートカラーであるオレンジ色のJRマークを掲出するようになった。その後、現在に至るまでに様々な色のJRマークが車両に掲出されている。

なお、JRマークは「ジェイアアル」という呼称で1999年12月3日に商標登録が完了している。各社毎にロゴが商標登録されており、各JR旅客各社のロゴは、全旅客各社が共同で権利を申請し、所有している模様。

また、JR貨物では、JRマークの下に「FREIGHT」の文字を加えたロゴや、1990年代後半以降は独自の「JRF」マークを制定している^{[注釈 11]}。所有するコンテナや機関車に使用しており、こちらも商標登録されている。

製作の経緯

1986年11月28日に参議院本会議で国鉄改革関連8法が可決成立したことに伴い、新会社のマークと社名ロゴにコーポレートカラーなど、新会社が必要とするデザイン課題が国鉄プロジェクトチームと電通との間で話し合われていた。その製作に相応しいクリエイターということで、日本デザインセンターにデザイン製作依頼が舞い込み、チーフディレクターの梶祐輔を中心としたプロジェクトチームが立ち上げられた^[12]。

マークのデザイン案は「JRグループ(Japan Railway Company)」または「NRグループ(Nippon Railway Company)」で、それ以外にも幅の広いデザイン案が求められた。各デザイナーによって起こされたデザインは100案以上を超え、「JR」「NR」を模ったもの、レールの頭文字「R」をデザインしたもの、6つの旅客会社のレールをデザインしたもの、レールを鳥がはばたくイメージで表現したものなど多様なアプローチが提案されたが、1987年1月14日には3案に絞られた。国鉄総裁の杉浦喬也はその3案を自宅に持ち帰って3日間考え抜いた末、新会社グループのJRを最もシンプルにデザインしたものに決定し、最終的には永井一正の監修を受けて完成した。デザインが決定してから民営化までは2か月半しかなく、7社の社名ロゴおよび各社カラー・アプリケーションの開発・マニュアル制作・記者発表用キット・各社の切符など膨大な制作物をこの期間で仕上げることが求められた^[12]。

国鉄では、民営化初日の4月1日に特急の一部と山手線だけにでもJRマークを付けた車輌を走らせたいと考えていた。日本デザインセンターは、民営化の初日から全国の列車の機関車と運転台付きの車両にマーク展開することを提案。全国で約1万輛に及ぶ多彩な型式の車両ごとにデザインを起こし、3月31日の最終列車から翌4月1日始発までの間に職員の手でJRマークを貼付するという計画だった。そのために誰にでも短時間で作業できるよう工夫した「JRマーク車両貼付け指示書」が制作された。この指示書は110ページに及ぶものだったが、時間が切迫していたため、図面の指示は山本洋司による手書きだった^[12]。

脚注

[脚注の使い方]

注釈

^ 一方で、JR東日本傘下にあった日本レストランエンタプライズ（現：JR東日本フーズ）の略称は「NRE（Nippon Restaurant Enterprise）」となっていた。
^ 日本で持株会社の設立が可能となったのは発足から10年後の1997年である。
^ 一例を挙げると羽田空港輸送を担う東京モノレールもJR東日本グループの一員である。
^ 北陸3県（富山県・石川県・福井県）と新潟県西部が該当。
^ 山陽新幹線の小倉駅と博多駅および博多南線の博多南駅が該当。
^ 国鉄時代の名称から青22号ともいう。
^ 当初は「JR」の灰色のロゴを使用していた。日本テレコム→ソフトバンクの商標登録第3126644号だったが、2016年3月29日で権利が消滅した。
^ 会社登記上の文字は、いずれも「鉄」である。
^ 発足当初はJR四国も他のJR各社同様に金偏に矢の「鉃」を使用していた。
^ なお、発足当初は「○○線」「○○鉄道」「○○会社線」の呼称も存在した。
^ ただしJR FREIGHTのロゴやJRFマークは近年撤去が進んでいる。

出典

^ 「時刻表」はこうしてつくられるP.125 交通新聞社新書　ISBN 978-4-330-37713-1、2013年
^ “JR東・東海、トヨタ株 125億円分取得　交通問題の協業視野”. 日刊工業新聞. (2016年6月28日)
^ インフラ復旧危機対応の物語（5）東日本旅客鉄道〔JR東日本〕過去の震災活かした鉄道員の一体感 WEDGE REPORT（2011年5月20日）
^ JR発足30周年記念「JR７社共同企画スペシャルツアー」の発売についてJR貨物プレスリリース（2017年10月17日）
^ “JRグループ、JR発足30周年記念「JR7社共同企画スペシャルツアー」を発売”. 日本経済新聞. (2017-10-17日). オリジナルの2019年3月11日時点におけるアーカイブ。 2019年3月11日閲覧。
^ 本州の青森県北部も含む。
^ "九州旅客鉄道株式会社株式の売出しの実施について" (PDF) (Press release). 鉄道・運輸機構. 15 September 2016. 2016年9月15日閲覧。
^ “JR九州が完全民営化へ　「三島会社」で初、改正法成立”. 産経新聞. (2015年6月3日). オリジナルの2015年6月3日時点におけるアーカイブ。 2015年6月3日閲覧。
^ “JR九州の17年3月期、経常利益535億円　最高益で上場へ”. 日本経済新聞. (2016年5月27日). オリジナルの2016年5月27日時点におけるアーカイブ。 2016年5月20日閲覧。
^ 朝日新聞(夕刊). (1987年1月21日)
^ 参考リンク
^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f ^g ^h ⁱ ^j ^k ^l ^m “87 JRグループ CIデザイン”. 株式会社日本デザインセンター. 2011年6月9日時点のオリジナルよりアーカイブ。2012年5月6日閲覧。

外部リンク

[2] 一方で、JR東日本傘下にあった日本レストランエンタプライズ（現：JR東日本フーズ）の略称は「NRE（Nippon Restaurant Enterprise）」となっていた。

[3] 日本で持株会社の設立が可能となったのは発足から10年後の1997年である。

[6] 一例を挙げると羽田空港輸送を担う東京モノレールもJR東日本グループの一員である。

[10] 北陸3県（富山県・石川県・福井県）と新潟県西部が該当。

[11] 山陽新幹線の小倉駅と博多駅および博多南線の博多南駅が該当。

[12] 国鉄時代の名称から青22号ともいう。

[13] 当初は「JR」の灰色のロゴを使用していた。日本テレコム→ソフトバンクの商標登録第3126644号だったが、2016年3月29日で権利が消滅した。

[18] 会社登記上の文字は、いずれも「鉄」である。

[19] 発足当初はJR四国も他のJR各社同様に金偏に矢の「鉃」を使用していた。

[21] なお、発足当初は「○○線」「○○鉄道」「○○会社線」の呼称も存在した。

[23] ただしJR FREIGHTのロゴやJRFマークは近年撤去が進んでいる。

[1] 「時刻表」はこうしてつくられるP.125 交通新聞社新書　ISBN 978-4-330-37713-1、2013年

[4] “JR東・東海、トヨタ株 125億円分取得　交通問題の協業視野”. 日刊工業新聞. (2016年6月28日)

[5] インフラ復旧危機対応の物語（5）東日本旅客鉄道〔JR東日本〕過去の震災活かした鉄道員の一体感 WEDGE REPORT（2011年5月20日）

[7] JR発足30周年記念「JR７社共同企画スペシャルツアー」の発売についてJR貨物プレスリリース（2017年10月17日）

[8] “JRグループ、JR発足30周年記念「JR7社共同企画スペシャルツアー」を発売”. 日本経済新聞. (2017-10-17日). オリジナルの2019年3月11日時点におけるアーカイブ。 2019年3月11日閲覧。

[9] 本州の青森県北部も含む。

[14] "九州旅客鉄道株式会社株式の売出しの実施について" (PDF) (Press release). 鉄道・運輸機構. 15 September 2016. 2016年9月15日閲覧。

[15] “JR九州が完全民営化へ　「三島会社」で初、改正法成立”. 産経新聞. (2015年6月3日). オリジナルの2015年6月3日時点におけるアーカイブ。 2015年6月3日閲覧。

[16] “JR九州の17年3月期、経常利益535億円　最高益で上場へ”. 日本経済新聞. (2016年5月27日). オリジナルの2016年5月27日時点におけるアーカイブ。 2016年5月20日閲覧。

[17] 朝日新聞(夕刊). (1987年1月21日)

[20] 参考リンク

[NDC-22] ^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f ^g ^h ⁱ ^j ^k ^l ^m “87 JRグループ CIデザイン”. 株式会社日本デザインセンター. 2011年6月9日時点のオリジナルよりアーカイブ。2012年5月6日閲覧。

[1]

[注釈 1]

[注釈 2]

[2]

[3]

[注釈 3]

[4]

[5]

[6]

[注釈 4]

[注釈 5]

[注釈 6]

[注釈 7]

[7]

[8]

[9]

[10]

[注釈 8]

[注釈 9]

[11]

[注釈 10]

[12]

[注釈 11]

表話編歴 JRグループ
JR旅客鉄道各社		北海道旅客鉄道 JR北海道	東日本旅客鉄道 JR東日本	東海旅客鉄道 JR東海	西日本旅客鉄道 JR西日本	四国旅客鉄道 JR四国	九州旅客鉄道 JR九州
JRバス		ジェイ・アール北海道バス	ジェイアールバス東北ジェイアールバス関東ジェイアールバステック	ジェイアール東海バス	西日本ジェイアールバス西日本ジェイアールバスサービス中国ジェイアールバス	ジェイアール四国バス	JR九州バス
JRホテルグループ		JR北海道ホテルズ	JR東日本ホテルズ日本ホテル	ジェイアール東海ホテルズ	JR西日本ホテルズ	JR四国ホテルグループ	JR九州グループホテル
旅行代理店（）内は運営会社		^×ツインクルプラザ ^×トラベルサービス	駅たびコンシェルジュ ^×びゅうプラザ（JR東日本びゅうツーリズム&セールス）	ジェイアール東海ツアーズ	^×TiS（直営→日本旅行）	^×ワーププラザワープ	^×JR九州旅行の窓口
Kiosk	運営会社・ブランド	JR北海道フレッシュキヨスク	JR東日本クロスステーション（NewDays）	JR東海リテイリング・プラス（ベルマート・デリカステーション）	ジェイアール西日本デイリーサービスネット（^×ハート・イン・^×デイリーイン）	四国キヨスク	JR九州リテール
Kiosk	提携チェーン	セブン-イレブンセイコーマート	-	-	セブン-イレブン	セブン-イレブン	^×am/pm ファミリーマート
車内販売		^×JR北海道直営（現在は沿線の観光協会等による地域特産品の車内販売を不定期に実施）	JR東日本サービスクリエーション	JR東海リテイリング・プラス（新幹線グリーン車のモバイルオーダーサービスのみ）	ジェイアール西日本フードサービスネット（山陽新幹線グリーン車のみ） JR東日本サービスクリエーション（北陸新幹線のみ）	^×ステーションクリエイト東四国	JR九州直営（D&S列車のみ）
駅レンタカー		JR北海道ソリューションズ	JR東日本レンタリース	東海交通事業	JR西日本レンタカー&リース	駅レンタカー四国	JR九州レンタカー&パーキング
広告代理店		JR北海道ソリューションズ	ジェイアール東日本企画	ジェイアール東海エージェンシー	ジェイアール西日本コミュニケーションズ	ジェイアール四国企画	JR九州エージェンシー
IC乗車カード（^●は地域連携ICカード対応）		Kitaca	Suica モバイルSuica ^●odeca（気仙沼線・大船渡線BRT利用者向け）	TOICA	ICOCA SMART ICOCA モバイルICOCA	SHIKOKU ICOCA	SUGOCA
列車予約サービス（^★は予約不要）		CYBER STATION（JRシステム） ^×プッシュホン予約（JRシステム）
		^×JR北海道予約サービス ^×JR北海道電話予約	えきねっと新幹線eチケット ^★タッチでGo!新幹線 ^×ビューカードとれTEL ^×モバイルSuica特急券	エクスプレス予約 ^×プラスEX スマートEX ^×JR東海エクスプレスカード会員専用電話予約	e5489 エクスプレス予約スマートEX ^×5489サービス（電話）	-	JR九州列車予約サービスエクスプレス予約スマートEX ^×JR九州電話予約
	訪日外国人向け	-	JR-EAST Train Reservation	-	JR-WEST ONLINE TRAIN RESERVATION	-	JR-KYUSHU Train Reservation
	他社サービス	えきねっと新幹線eチケット	e5489（一部駅のみ）エクスプレス予約（一部駅：受取のみ）スマートEX（一部駅：受取のみ）	えきねっと e5489	えきねっと（一部駅のみ）新幹線eチケット（一部駅のみ） JR九州列車予約サービス（一部駅除く）	e5489	e5489（一部駅除く）
系列クレジットカード（グループ：JRカード）		JRタワースクエアカード	ビューカード（VIEW Suicaカード）	JR東海エクスプレス・カード	J-WESTカード	-	JQ CARD
ポイントプログラム		JRタワースクエアポイント	JRE POINT	EXポイント TOKAI STATION POINT	WESTERポイント	-	JRキューポ
フル規格新幹線路線（^*は整備新幹線）		北海道新幹線^*	東北新幹線^{（* 一部）} 上越新幹線北陸新幹線^*	東海道新幹線	山陽新幹線北陸新幹線^*	-	九州新幹線^* 西九州新幹線^*
関連鉄道博物館		北海道鉄道技術館	鉄道博物館青梅鉄道公園 ^×交通博物館	リニア・鉄道館 ^×佐久間レールパーク	京都鉄道博物館津山まなびの鉄道館 ^×交通科学博物館 ^×梅小路蒸気機関車館	四国鉄道文化館	九州鉄道記念館
系列車両メーカー		-	総合車両製作所（新津事業所）	日本車輌製造	-	-	-
その他		日本貨物鉄道（JR貨物）鉄道総合技術研究所（鉄道総研、JR総研）鉄道情報システム（JRシステム） ^×鉄道通信（JR通信）鉄道・運輸機構（JRTT）運輸施設整備事業団 - 鉄道整備基金 - 新幹線鉄道保有機構日本鉄道建設公団 - 国鉄清算事業団
関連項目		日本国有鉄道国鉄バス国鉄分割民営化たばこ特別税鉄道電話 JRの車両形式グリーン車列車脱線事故 JR会社法交通新聞社鉄道弘済会デスティネーションキャンペーン JRグループ健康保険組合オレンジカードみどりの窓口マルスシステム指定席券売機遠くへ行きたい国鉄労働組合全日本鉄道労働組合総連合会日本鉄道労働組合連合会建交労全国鉄道本部産経児童出版文化賞
^×は廃止された施設・路線・設備等カテゴリ