東日本旅客鉄道

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東日本旅客鉄道株式会社
East Japan Railway Company
JR logo (east).svg
種類 株式会社
市場情報
東証1部 9020 1993年10月26日上場
大証1部 9020 1993年10月26日上場
名証1部 9020 1993年10月26日上場
略称 JR東日本、JR-East、JRE
本社所在地 日本の旗 日本
〒151-8578
東京都渋谷区代々木二丁目2番2号
JR東日本本社ビル
設立 1987年（昭和62年）4月1日
業種 陸運業
事業内容 旅客鉄道事業
貨物鉄道事業
旅客自動車運送事業 他
代表者 代表取締役社長：清野智
資本金 2,000億円
発行済株式総数 4億株
売上高 連結:2兆5373億円
単独:1兆8302億円
（2011年3月期）
営業利益 連結:3450億円
単独:2810億円
（2011年3月期）
純資産 連結:1兆8075億円
単独:1兆5669億円
（2010年3月31日現在）
総資産 連結:6兆9954億円
単独:6兆5192億円
（2010年3月31日現在）
従業員数 単独:53,549名
連結:73,794名
（2011年6月現在）
決算期 3月31日
主要株主 （株）三菱東京UFJ銀行 3.13%
（2009年9月30日現在）
主要子会社 ジェイアールバス関東（株） 100%
東京モノレール（株） 70.0%
（株）JR東日本リテールネット 100%
（株）ジェイアール東日本企画 100%
ジェイアール東日本フードビジネス（株） 89.9%
（株）ルミネ 91.8%
関係する人物 松田昌士
山之内秀一郎
外部リンク www.jreast.co.jp
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東日本旅客鉄道株式会社（ひがしにほんりょかくてつどう、英: East Japan Railway Company）[1]は、1987年4月1日に、日本国有鉄道（国鉄）から鉄道事業を引き継いだ旅客鉄道会社の一つ。東北地方全域、関東、甲信越地方の大部分、静岡県の一部地域を営業区域とし、JRグループの中で最も企業規模が大きい。本社は東京都渋谷区。東証一部上場。略称はJR東日本（ジェイアールひがしにほん）。英語略称はJR East。コーポレートカラーは緑色。取締役会長は大塚陸毅、代表取締役社長は清野智。社歌は「明け行く空に」。

目次

[編集] 概況

日本の人口の3割強が住む大都市圏東京圏に多くの路線を持ち、東京圏の通勤輸送を主力とする。1日の平均輸送人員は約1,659万人（2010年度実績）、年間の売り上げは2兆7000億円近く（連結）にも上り、そのうち1兆1153億円が関東圏[2]の通勤・通学路線の運輸収入、4909億円が新幹線の運輸収入である（2007年度）。2009年3月31日現在の路線の営業キロは計7526.8kmで、JRグループ各社の中で営業路線は最長である。また、2010年4月1日現在の社員数は、61,090人でJRグループの中では最も多い。日本はもとより世界最大の鉄道事業者[3]であるとともに、世界有数の運輸企業でもある。

2000年代後半における事業の柱は以下の3つ[4]。

  • 鉄道事業
  • 生活サービス事業 - エキュート、Dilaといった駅ナカの商業施設や、不動産業など。
  • Suica事業 - ICカード 乗車券「Suica」を電子マネー化し、これを媒介とした他業種との連携など。これによって手数料の徴収や、クレジットカードとの提携によるSuicaの使用機会の拡大が見込め、Suicaの利用機会が駅（定期券として利用）という限られた範囲から小売店などへ広がることになる[4]。

クレジットカードについては、2010年1月31日まで自社で直接、クレジットカード「ビューカード」を発行していた。このため、JR東日本自体が貸金業登録をしている（関東財務局長(5)第00945号）。

[編集] 本社・支社等

JR東日本本社ビル
JR East main office.jpg
JR東日本 本社ビル
施設情報
所在地 東京都渋谷区代々木二丁目2番2号
座標 北緯35度41分14秒
東経139度42分0秒
状態 完成
着工 1994年（平成6年）9月
建設期間 3年
開業 1997年（平成9年）10月
用途 事務所
建設費 約400億円
地上高
最上階 28階
各種諸元
階数 地上28階、地下4階
延べ床面積 79,000㎡
エレベーター数 4基
関連企業
所有者 東日本旅客鉄道株式会社
管理運営 東日本旅客鉄道株式会社
東日本旅客鉄道の位置
水戸
仙台
盛岡
秋田
新潟
長野
JR東日本 Red pog.svg 本社 Blue pog.svg 支社

[編集] 本社

[編集] 支社

[編集] 付属機関

なお、日本国外事務所は日本国有鉄道の日本国外事務所を承継したものである。


[編集] 自社発電設備

川崎火力発電所 小千谷発電所（右）と新小千谷発電所（左）
川崎火力発電所
小千谷発電所（右）と新小千谷発電所（左）

国鉄時代、首都圏の路線へ電力供給をするため川崎市川崎区に建設した川崎火力発電所および小千谷市周辺にある信濃川発電所（信濃川中流に設置された宮中ダムから取水して）を所有し利用しているため、東京電力からの電力供給が停止したとしても他の鉄道事業者のように運行停止などの影響をほとんど受けない。実際に、2006年8月14日に発生した首都圏大規模停電の際にも、京葉線の一部区間などを除いてほとんど影響はなかった。

ただし、2004年10月23日に発生した新潟県中越地震では小千谷市の水力発電所が破損し、自社発電の供給能力では電力を賄いきれなくなった。そのため東京電力から電力を購入したり、他発電所の発電量を増やしたりして対応していたが、2006年春には復旧工事が終了し全面的に稼動を再開した。だが、水利権の乱用の不祥事により宮中ダムの使用停止処分となったため、電力不足対策として傘下の火力発電所の増強と東京電力の購入量の増加で補う方針となった。信濃川発電所の稼動は2010年6月10日より再開されている。[5][6]

2011年3月11日に起きた東日本大震災の影響で、東京電力の福島県にある福島第一原子力発電所・福島第二原子力発電所などが停止して電力不足になり輪番停電（計画停電）が実施された。その際、十日町市長の提案と国土交通省の指示により信濃川発電所の取水量を増して発電量を増やし、東京電力へ電力の融通[7]を行った。また、JR東日本も節電のために駅での照明の減灯や電車の運行本数を減らすなどした。

[編集] 歴代社長

[編集] 歴史

[編集] 今後の予定

[編集] 運転事故と輸送障害

国土交通省の調査によると、在来線部分における平成20年度（2008年度）の走行距離百万kmあたりの運転事故、輸送障害の発生件数は、それぞれ0.60件、4.96件（うち部内原因によるもの1.40件）であった。 一方同年度のJR鉄道事業者の平均値はそれぞれ0.60件、4.92件（うち部内原因によるもの1.45件）であった。平成14 - 19年度についても同様の傾向が見られることから、JR東日本では運転事故の発生頻度は高くないものの、輸送障害の発生頻度が高いといえる。また首都圏での大規模な輸送障害に際しては、JR東日本は、国土交通省や同省鉄道局長などによる業務改善命令や警告を度々受けている。

これに対し、平成18年度（2006年度）首都圏輸送障害低減に向けた対策の強化に関する公式発表 (PDF)において設備・車両の改良や新車の導入などに総額3,000億円の投資を行い輸送障害の低減を目指すことを表明し、2009年度からの第5次安全5ヵ年計画「安全ビジョン2013」において、2009年度から2013年度の5年間で総額約7,500億円の安全投資を行うことを計画している[8]と表明している。

平成18年度（2006年度）においては、部内原因による輸送障害が2.41件から1.93件へ減少した。平成19年度（2007年度）においては1.70件、平成20年度（2008年度）においては1.40件と減少傾向にはあるが、大規模な輸送障害を根絶するには至っていない。

また、最近は人身事故による遅延が増加している。そのため、JR東日本では、「いのちの電話」などを紹介したパンフレットを制作し、駅に置いている。

[編集] 業務改善命令・警告

最新1年度分については、「2010年度版 安全報告書」中、JR東日本の安全の現状 (PDF)を参照されたい。 また、過去2年間の業務改善命令・警告については国土交通省「国土交通省ネガティブ情報等検索システム＜鉄道事業者＞」を参照されたい。

  • 工事の実施方法に関する事業改善の命令―国土交通大臣、平成15年（2003年）12月19日
    • 中央線高架切換工事における輸送障害（9月28日）、京浜東北線軌道工事における輸送障害（10月6日）に対応したもの
  • 鉄道輸送の安全確保について（警告）―国土交通省鉄道局長、平成17年（2005年）12月26日
    • 羽越線の脱線死亡事故に対応したもの
  • 鉄道の安全・安定輸送の確保について（警告） ―国土交通省鉄道局長、平成18年（2006年）4月25日
    • 山手線軌道下工事に伴う輸送障害（2月20日、4月24日）に対応したもの
  • 鉄道の安全・安定輸送の確保について（警告） ―関東運輸局鉄道部長、平成18年（2006年）7月19日
    • 山手貨物線（埼京線）線路陥没による輸送障害（7月18日）に対応したもの
  • 京浜東北線及び山手線の輸送障害について（警告）―関東運輸局鉄道部長、平成19年（2007年）3月6日
    • 田町駅構内の信号保安設備の不具合による輸送障害（3月5 - 6日）に対応したもの
架線断線事故時の案内表示（2007年6月22日）
  • 東北線の輸送障害について（警告） ―関東運輸局長、平成19年（2007年）6月22日
    • 東北線大宮駅 - さいたま新都心駅間の架線断線による輸送障害（6月22日）に対応したもの
  • 鉄道の安全輸送の確保について―関東運輸局鉄道部長、平成20年（2008年）2月25日
    • 東北線尾久駅構内における列車脱線事故（2月23日）に対応したもの
  • 鉄道の安全・安定輸送の確保について（警告） ―関東運輸局長、平成20年（2008年）4月10日
    • 国分寺変電所火災による中央線の輸送障害（4月10日）に対応したもの
  • 警告書 ―東北運輸局鉄道部長、平成20年（2008年）6月6日
    • 大船渡線における列車と運搬用手押し車との衝突とそれに伴う輸送障害（6月6日）に対応したもの
  • 鉄道の輸送障害について―関東運輸局長、平成20年（2008年）9月18日
    • 信号トラブルによる中央線の輸送障害（9月17日）、我孫子駅構内の架線切断による輸送障害（9月18日）に対応したもの
  • 新幹線の輸送障害について（警告） ―関東運輸局長、平成20年（2008年）9月28日
    • 東北新幹線東京駅 - 大宮駅間の信号トラブルによる東北・上越・長野新幹線の輸送障害（9月28日）に対応したもの
  • 新幹線の輸送障害について（警告）―関東運輸局長、平成20年（2008年）12月30日
    • 新幹線総合システムのトラブルによる東北・上越・長野新幹線の輸送障害（12月29日）に対応したもの
  • 鉄道の安全・安定輸送の確保について（警告）―関東運輸局鉄道部長、平成21年（2009年）7月31日
    • 変電施設の火災に伴う京葉線の輸送障害（7月30日）に対応したもの

[編集] 対策に関する公式発表

最新1年度分については、「2010年度版 安全報告書」中、JR東日本の安全の現状 (PDF)を、過去の概略については、「社会環境報告書」を参照されたい。

[編集] 路線

東京周辺の路線網

青森県（海峡線を除く）、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、茨城県、千葉県、栃木県、群馬県、埼玉県、東京都、神奈川県（御殿場線を除く）、新潟県（北陸本線と大糸線を除く）、山梨県（身延線を除く）、長野県（飯田線、中央本線塩尻駅以西と大糸線南小谷駅以北を除く）、静岡県（東海道本線熱海駅以東と伊東線のみ）の各都県の旧国鉄の在来線と、東北新幹線・上越新幹線・長野新幹線（北陸新幹線の現行開通区間の通称）の新幹線、および山形新幹線・秋田新幹線の通称を持つ新幹線直行特急が運営基盤である。

JR東日本が運営している路線を以下に示す。


[編集] 現有路線

分類 路線名 区間 営業キロ 愛称 備考
新幹線 東北新幹線 東京駅 - 新青森駅 713.7km 上越新幹線（東京駅 - 大宮駅）
長野新幹線（東京駅 - 大宮駅）
山形新幹線（東京駅 - 福島駅）
秋田新幹線（東京駅 - 盛岡駅）		 実キロは674.9km
上越新幹線 大宮駅 - 新潟駅 303.6km 長野新幹線（大宮駅 - 高崎駅） 実キロは269.5km
北陸新幹線 高崎駅 - 長野駅 117.4km 長野新幹線  
幹線 山手線 品川駅 - 新宿駅 - 田端駅 20.6km 湘南新宿ライン（田端駅 - 蛇窪信号場）
埼京線（池袋駅 - 大崎駅）		  
根岸線 横浜駅 - 磯子駅 - 大船駅 22.1km    
横浜線 東神奈川駅 - 八王子駅 42.6km    
南武線 川崎駅 - 立川駅 35.5km    
尻手駅 - 浜川崎駅 4.1km    
尻手駅 - 新鶴見信号場 - 鶴見駅 5.4km   旅客営業なし
武蔵野線 鶴見駅 - 西船橋駅 100.6km 武蔵野南線（鶴見駅 - 府中本町駅） 鶴見駅 - 新鶴見信号場間（3.9km）は東海道本線支線と重複
西浦和駅 - 別所信号場 - 与野駅 4.9km    
武蔵浦和駅 - 別所信号場      
京葉線 東京駅 - 蘇我駅 43.0km    
市川塩浜駅 - 西船橋駅 5.9km 高谷支線  
西船橋駅 - 南船橋駅 5.4km 二俣支線  
赤羽線 池袋駅 - 赤羽駅 5.5km 埼京線  
川越線 大宮駅 - 高麗川駅 30.6km    
中央本線 東京駅 - 塩尻駅 222.1km   東京駅 - 神田駅間（1.3km）は東北本線と重複
代々木駅 - 新宿駅間（0.7km）は山手線と重複
岡谷駅 - 辰野駅 - 塩尻駅 27.7km    
青梅線 立川駅 - 奥多摩駅 37.2km    
五日市線 拝島駅 - 武蔵五日市駅 11.1km    
総武本線 東京駅 - 銚子駅 120.5km    
錦糸町駅 - 御茶ノ水駅 4.3km    
小岩駅 - 金町駅 8.9km 新金貨物線 小岩駅 - 新小岩信号場駅間（2.3km）は本線と重複
小岩駅 - 越中島貨物駅 11.7km 越中島支線 小岩駅 - 新小岩信号場駅間（2.3km）は本線と重複
新小岩信号場駅 - 亀戸駅間は本線と並行
横須賀線 大船駅 - 久里浜駅 23.9km    
鶴見線 鶴見駅 - 扇町駅 7.0km    
浅野駅 - 海芝浦駅 1.7km 海芝浦支線  
武蔵白石駅 - 大川駅 1.0km 大川支線  
相模線 茅ヶ崎駅 - 橋本駅 33.3km    
東海道本線 東京駅 - 熱海駅 104.6km 山手線（東京駅 - 品川駅）
京浜東北線（東京駅 - 横浜駅）
湘南新宿ライン（鶴見駅 - 大船駅）		 東海旅客鉄道との境界は丹那トンネル東口付近
品川駅 - 蛇窪信号場 - 武蔵小杉駅 - 鶴見駅 17.8km 品鶴線
横須賀線
湘南新宿ライン（蛇窪信号場 - 鶴見駅）		  
浜松町駅 - 東京貨物ターミナル駅 - 川崎貨物駅 - 浜川崎駅 20.6km 東海道貨物線  
鶴見駅 - 八丁畷駅 2.3km  
鶴見駅 - 東高島駅 - 桜木町駅 8.5km 高島線  
入江信号場 - 新興駅 2.7km 新興線 旅客鉄道会社の営業キロ設定なし
現在はレールが撤去され事実上廃線
鶴見駅 - 横浜羽沢駅 - 東戸塚駅 16.0km 東海道貨物線  
東北本線 東京駅 - 盛岡駅 535.3km 山手線（田端駅 - 東京駅）
京浜東北線（大宮駅 - 東京駅）
宇都宮線（上野駅 - 日暮里駅および赤羽駅 - 黒磯駅）
高崎線（上野駅 - 日暮里駅および赤羽駅 - 大宮駅）
常磐線（上野駅 - 日暮里駅）
湘南新宿ライン（大宮駅 - 田端駅）		  
日暮里駅 - 尾久駅 - 赤羽駅 7.6km 宇都宮線
高崎線		  
赤羽駅 - 武蔵浦和駅 - 大宮駅 18.0km 埼京線  
長町駅 - 仙台貨物ターミナル駅 - 東仙台駅 6.6km 宮城野貨物線  
岩切駅 - 利府駅 4.2km 利府線  
高崎線 大宮駅 - 高崎駅 74.7km    
常磐線 日暮里駅 - 原ノ町駅 - 岩沼駅 343.1km    
三河島駅 - 隅田川駅 - 南千住駅 5.7km 隅田川貨物線  
三河島駅 - 田端駅 1.6km 田端貨物線  
上越線 高崎駅 - 宮内駅 162.6km    
越後湯沢駅 - ガーラ湯沢駅 1.8km   実質的には新幹線路線
両毛線 小山駅 - 新前橋駅 84.4km    
水戸線 小山駅 - 友部駅 50.2km    
外房線 千葉駅 - 安房鴨川駅 93.3km    
内房線 蘇我駅 - 木更津駅 - 安房鴨川駅 119.4km    
成田線 佐倉駅 - 成田駅 - 松岸駅 75.4km    
我孫子駅 - 成田駅 32.9km 我孫子支線  
成田駅 - 成田空港駅 10.8km 空港支線  
伊東線 熱海駅 - 伊東駅 16.9km   熱海駅 - 来宮駅間（1.2km）は東海道本線と重複
信越本線 高崎駅 - 横川駅 29.7km    
篠ノ井駅 - 新潟駅 220.6km    
篠ノ井線 篠ノ井駅 - 塩尻駅 66.7km   線路名称公告では起終点が逆転
羽越本線 新津駅 - 秋田駅 271.7km    
白新線 新潟駅 - 新発田駅 27.3km   新潟駅 - 上沼垂信号場間（1.9km）は信越本線と重複
線路名称上は起終点が逆転
磐越西線 郡山駅 - 新津駅 175.6km 森と水とロマンの鉄道（会津若松駅 - 新津駅）  
仙山線 仙台駅 - 羽前千歳駅 58.0km    
仙石線 あおば通駅 - 石巻駅 50.2km    
奥羽本線 福島駅 - 青森駅 484.5km 山形線（福島駅 - 新庄駅）
山形新幹線（福島駅 - 新庄駅）
秋田新幹線（大曲駅 - 秋田駅）		  
地方交通線 八高線 八王子駅 - 倉賀野駅 92.0km    
吾妻線 渋川駅 - 大前駅 55.6km    
烏山線 宝積寺駅 - 烏山駅 20.4km    
日光線 宇都宮駅 - 日光駅 40.5km    
水郡線 水戸駅 - 安積永盛駅 137.5km    
上菅谷駅 - 常陸太田駅 9.5km    
鹿島線 香取駅 - 鹿島サッカースタジアム駅 17.4km    
久留里線 木更津駅 - 上総亀山駅 32.2km    
東金線 大網駅 - 成東駅 13.8km    
小海線 小淵沢駅 - 小諸駅 78.9km 八ヶ岳高原線  
飯山線 豊野駅 - 越後川口駅 96.7km    
大糸線 松本駅 - 南小谷駅 70.1km    
越後線 柏崎駅 - 吉田駅 - 新潟駅 83.8km    
弥彦線 東三条駅 - 弥彦駅 17.4km   線路名称上は起終点が逆転
米坂線 米沢駅 - 坂町駅 90.7km    
只見線 会津若松駅 - 小出駅 135.2km   基本計画上は起点と終点が逆転
磐越東線 いわき駅 - 郡山駅 85.6km ゆうゆうあぶくまライン  
石巻線 小牛田駅 - 女川駅 44.9km    
気仙沼線 前谷地駅 - 気仙沼駅 72.8km    
大船渡線 一ノ関駅 - 盛駅 105.7km ドラゴンレール大船渡線  
陸羽東線 小牛田駅 - 新庄駅 94.1km 奥の細道湯けむりライン  
陸羽西線 新庄駅 - 余目駅 43.0km 奥の細道最上川ライン  
北上線 北上駅 - 横手駅 61.1km    
釜石線 花巻駅 - 釜石駅 90.2km 銀河ドリームライン釜石線  
山田線 盛岡駅 - 釜石駅 157.5km    
岩泉線 茂市駅 - 岩泉駅 38.4km    
花輪線 好摩駅 - 大館駅 106.9km 十和田八幡平四季彩ライン  
八戸線 八戸駅 - 久慈駅 64.9km うみねこレール八戸市内線（八戸駅 - 鮫駅）  
大湊線 野辺地駅 - 大湊駅 58.4km はまなすベイライン大湊線  
津軽線 青森駅 - 三厩駅 55.8km 津軽海峡線（青森駅 - 新中小国信号場） 中小国駅 - 新中小国信号場間（2.3km）は海峡線と重複
左沢線 北山形駅 - 左沢駅 24.3km フルーツライン左沢線  
田沢湖線 盛岡駅 - 大曲駅 75.6km 秋田新幹線  
男鹿線 追分駅 - 男鹿駅 26.6km 男鹿なまはげライン  
五能線 東能代駅 - 川部駅 147.2km    
  • 上越新幹線は東北新幹線（東京駅 - 大宮駅）との総称。
  • 長野新幹線は東北新幹線（東京駅 - 大宮駅）と上越新幹線（大宮駅 - 高崎駅）と北陸新幹線先行開業区間の総称。
  • 山形新幹線は東北新幹線（東京駅 - 福島駅）と奥羽本線（福島駅 - 新庄駅）の総称。
  • 秋田新幹線は東北新幹線（東京駅 - 盛岡駅）と田沢湖線（盛岡駅 - 大曲駅）と奥羽本線（大曲駅 - 秋田駅）の総称。
  • 湘南新宿ラインは東北本線（大宮駅 - 田端駅）と山手線（田端駅 - 蛇窪信号場）と東海道本線（蛇窪信号場 - 大船駅）の総称。
  • 埼京線は山手線（大崎駅 - 池袋駅）と赤羽線全線と東北本線（赤羽駅 - 大宮駅）の総称。
  • 京浜東北線は東北本線（大宮駅 - 東京駅）と東海道本線（東京駅 - 横浜駅）の総称。

[編集] 廃止路線

分類 路線名 区間 営業キロ 廃止年月日 備考
特定地方交通線 会津線 西若松駅 - 会津高原駅 57.4km 1987年7月16日 会津鉄道に転換
木原線 大原駅 - 上総中野駅 26.9km 1988年3月24日 いすみ鉄道に転換
真岡線 下館駅 - 茂木駅 42.0km 1988年4月11日 真岡鐵道に転換
長井線 赤湯駅 - 荒砥駅 30.6km 1988年10月25日 山形鉄道に転換
足尾線 桐生駅 - 間藤駅 44.1km 1989年3月29日 わたらせ渓谷鐵道に転換
間藤駅 - 足尾本山駅 1.9km 1989年3月29日 わたらせ渓谷鐵道が鉄道事業免許を継承（1998年失効）
幹線 信越本線 横川駅 - 軽井沢駅 11.2km 1997年10月1日 北陸新幹線部分開業により廃止
軽井沢駅 - 篠ノ井駅 65.6km 北陸新幹線部分開業により廃止
しなの鉄道に転換
東北本線 盛岡駅 - 目時駅 82.0km 2002年12月1日 東北新幹線延伸により廃止
IGRいわて銀河鉄道に転換
目時駅 - 八戸駅 25.9km 東北新幹線延伸により廃止
青い森鉄道に転換
八戸駅 - 青森駅 96.0km 2010年12月4日

[編集] JR線の他会社分界駅

JR6社の中では唯一、すべての他会社分界駅の在来線部分が自社管理となっている。

○印：全面的に自社管轄
△印：東海道新幹線部分は相手側の旅客鉄道会社が管轄、それ以外の路線（在来線部分及び東北新幹線等の部分）は自社管轄

[編集] JR北海道

[編集] JR東海

[編集] JR西日本

[編集] 列車

JR東日本発足以降に同社の路線で運行されている、もしくはかつて運行されていた愛称付きの列車を挙げる。種別が変更された列車は変更後のもので記載し、全列車が他社の車両による運行のものはその会社名も記載する（廃止列車は廃止時点）。詳細は各列車の記事を参照。

[編集] 現行列車

[編集] 新幹線

[編集] 在来線

[編集] 廃止列車

[編集] 新幹線

[編集] 在来線


[編集] 車両

「JR東日本の車両形式」も参照

E233系 中央線快速
E5系 はやぶさ

自社で車両製作部門を保有し、旧国鉄から承継し経年の進んだ車両の大規模な置き換えを進めている。大量に引き継いだ103系は2009年10月に最後まで残った仙石線を含めすべての運用を終了し、他の旧国鉄型車両も順次E231系、E233系、E531系などを導入して淘汰を進めている。2012年4月2日には東急車輛製造の鉄道車両製造事業を組み入れ、車両製造にさらに力を入れることになる。

同社が「一般形」と呼称する都市圏内輸送用の車両は、従来の車両から設計や製作手法を大幅に見直し、製造コストの低減を図った経済車をベースにしたものである。これは時代の趨勢をサービス提供に即座に反映する目的から、車両置き換えサイクルを短く設定するための手法で、1992年（平成4年）の京浜東北線209系を嚆矢とする。この設計指向は同社のみならず一部の関東地区他社局車両にも取り入れられ、複数の車両に採用例があるE231系の基本設計などは他社局の車両製作コストの削減にも寄与している。

通勤圏の拡大に伴い、近郊路線においてもロングシート車を投入し、1列車あたりの収容力向上を図った。この方針は地方路線にも波及し、収容力向上とあわせ車両所要数の適正化を図っている。なお、2011年現在、旅客営業を行うJRグループでは唯一転換クロスシートを有した車両を保有していない（過去には保有していたが座席交換や廃車などにより消滅した）。

特急用車両は、使用路線ごとに仕様を特化した車両を導入する当初の方針から、設計を共通化し汎用的な使用を可能とする方針に転換しつつある。これは新幹線車両についても同様で、線区によって使用車両を統一するという方針のもと、1990年代後半以降はフル規格のE2系、ミニ新幹線のE3系を中心に導入している。また2011年現在、気動車特急の定期運用を設定していないため特急形気動車は保有していない。

これら新型の車両群はコンピュータによる集中管理・制御装置 (TIMS) などを装備し、動作状況や運行管理の常時集中監視を可能としている。

[編集] 車両基地

詳細は「日本の車両基地一覧#東日本旅客鉄道」を参照

[編集] 車両工場

[編集] 制服

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[編集] 社内乗車人員上位10位

公式サイトより。順位・人数は2010年度。一日平均。

順位 駅名 人数 前年比 前年
順位		 前年
人数		 特記事項
1 新宿駅 736,715人 減少 98.42% 1 748,522人 日本最多（各社局線総合では世界一）
2 池袋駅 544,222人 減少 99.27% 2 548,249人 日本第2位（各社局線総合では世界第2位）
3 渋谷駅 403,277人 減少 97.83% 3 412,241人 西日本旅客鉄道（JR西日本）大阪駅とほぼ同数（※各社局線総合では日本第4位）
4 横浜駅 398,052人 減少 99.60% 4 399,633人 神奈川県内の駅として第1位。2009年度で40万人割れ。
5 東京駅 381,704人 減少 99.40% 5 384,024人 東海旅客鉄道（JR東海）の乗車人員を含まない。
6 品川駅 321,711人 減少 99.99% 6 321,739人 東海旅客鉄道の乗車人員を含まない。
7 新橋駅 244,916人 減少 98.74% 7 248,048人  
8 大宮駅 235,151人 減少 99.46% 8 236,424人 埼玉県内の駅として第1位
9 秋葉原駅 226,646人 増加 100.91% 9 224,608人  
10 高田馬場駅 202,396人 減少 98.96% 10 204,527人  

基本的に数年間1位 - 8位までは変動がない（一部年度で新橋駅と大宮駅が入れ替わっている）。2010年度は前年度と比べて1位 - 22位までまったく順位変動がなかった。

秋葉原駅は2005年度は第12位だったが、つくばエクスプレスの開業もあり2006年度は上野駅を抜きベスト10入り、2007年度に高田馬場駅を追い抜いた。

上野駅は2005年度は10位にランクインしていたが、ターミナル機能の低下に伴い、2007年度から北千住駅・川崎駅についで第13位に甘んじている。

少子化による人口減少に突入していることもあり、ほとんどの駅で前年割れとなっている（上位10位以内で、増加しているのは秋葉原駅のみ）。

[編集] 取扱収入上位10位

数字は2010年度[9]。

東北地方太平洋沖地震の影響からか、長らく3位で1億円以上であった仙台駅の順位・収入額が大きく低下している。

[編集] 関係会社

グループ会社としては、清掃会社や整備会社といった鉄道に直接関連する部門だけではなく、以下のように多岐にわたる。

[編集] 運送業

[編集] ホテル業・駅ビル・不動産業関係

[編集] 旅行・レジャー産業

[編集] 飲食・販売業

[編集] 派遣業

[編集] 広告代理業

[編集] スポーツ

[編集] その他

[編集] 持分法適用関連会社

[編集] 関連団体

  • 財団法人交通文化振興財団

[編集] その他出資会社

[編集] 提供・関連番組

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 お願い：番組名の記述は、一社提供および冠スポンサー番組のみにしてください。また、その他の番組名の記載は行わないように願います（PJ放送番組での合意に基づく）。

2011年3月11日に発生した東日本大震災の影響により、放送休止・スポンサーから降板している番組がある。

[編集] 現在の提供番組

[編集] 過去の提供・関連番組

[編集] 住宅地開発

以下の住宅地を開発している。

[編集] 関連項目

[編集] 脚注

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  1. ^ 東日本旅客鉄道の社名の「鉄」の字は“金を失う”と言う意味を避けるため、ロゴ文字では「金矢」（金偏に弓矢の矢、鉃）という字を採用しているが、正式商号は「鉄」である（四国旅客鉄道以外のJR他社も同様）。
  2. ^ 関東圏とは、東京・八王子・横浜・大宮・千葉・高崎・水戸各支社の在来線を指す[1] (PDF)参照。
  3. ^ JRを除く日本最大の鉄道事業者は近畿日本鉄道。
  4. ^ a b 『JR東日本 成長性が味つけされたディフェンシブ銘柄』2008年1月18日付配信 日経ビジネスオンライン
  5. ^ 東日本旅客鉄道（JR東日本）, “信濃川発電所に関するプレスリリース”, プレスリリース, http://www.jreast.co.jp/shinanogawa/press/index.html 
  6. ^ “信濃川発電所関連の広報”. 十日町市. 2011年5月11日閲覧。
  7. ^ 東日本旅客鉄道（JR東日本） (2011-03-18), “JR東日本における自営電力の最大活用と電力使用量の節減について” (日本語) (PDF), プレスリリース, http://www.jreast.co.jp/press/2010/20110312.pdf 2011年3月22日閲覧。 
  8. ^ 安全設備の整備 (PDF)
  9. ^ 「JR東日本ア・ラ・カルト」『JR東日本 会社要覧』 (PDF)

[編集] 外部リンク

Large format camera lens.jpg 東日本旅客鉄道に関連するメディアがあります。
ウィキメディア・コモンズには、東日本旅客鉄道に関連するメディアがあります。


表・話・編・歴
Suica事業者
鉄道
バス
相互利用

PASMO - Kitaca - TOICA - *ICOCA - *SUGOCA - *nimoca - *はやかけん

（予定：manaca - PiTaPa）
関連項目
記号の意味　◎:カード発行事業者　*:Suicaグリーン券使用不可　+:相互利用制限あり（Suica・PASMO以外不可）
表・話・編・歴
TOPIX 100
Core30
Large70
国際帝石 - 大和ハウス - 積水ハウス - キリン - 東レ - 旭化成 - 住友化学 - 三菱ケミカル - 花王 - エーザイ - 第一三共 - 富士フイルム - 資生堂 - JX - ブリヂストン - 旭硝子 - 住金 - 神鋼 - JFE - 住友鉱 - 住友電工 - SMC - クボタ - ダイキン - 日立 - 三菱電機 - 日電産 - NEC - 富士通 - シャープ - TDK - キーエンス - デンソー - ローム - 京セラ - 村田製作所 - 日東電工 - 三菱重工 - スズキ - ニコン - HOYA - リコー - 大日本印刷 - 伊藤忠 - 丸紅 - 東京エレクトロン - 住商 - イオン - りそなHD - 横浜銀 - 三井住友トラ - オリックス - 大和証 - NKSJHD - MS&AD - 第一生命 - T&D - 三井不動産 - 住友不動産 - JR西日本 - JR東海 - ANA - 東電 - 中部電 - 東北電 - 九州電 - 東ガス - セコム - ヤマダ電機 - ファーストリテ
表・話・編・歴
日本の電気事業者
一般電気事業者
卸電気事業者
卸供給事業者
（旧みなし卸電気
事業者）
公営
その他
特定電気事業者
特定規模電気事業者
ダイヤモンドパワー ・ 丸紅 ・ イーレックス ・ 新日鉄エンジニアリング ・ エネット ・ サミットエナジー ・ 大王製紙 ・ サニックス ・ JX日鉱日石エネルギー ・ エネサーブ ・ F-Power ・ 太陽光発電設備 ・ 光発電・グリーン電力販売機構 ・ スペクトルパワーデザイン ・ パナソニック ・ 王子製紙 ・ 極東エレテック ・ ダイトーシステムインターナショナル ・ 日本テクノ ・ 昭和シェル石油 ・ JENホールディングス ・ 日本風力開発 ・ オリックス ・ 泉北天然ガス発電 ・ やまがたグリーンパワー ・ グリーンESCO ・ 荏原環境プラント ・ 関東ロジテック協同組合 ・ 出光グリーンパワー ・ 東京エコサービス ・ G-Power ・ プレミアムグリーンパワー ・ テス・エンジニアリング ・ エムアンドディーグリーンエネルギー ・ 武蔵野ホールディングス ・ 日本セレモニー ・ 伊藤忠エネクス ・ 島忠 ・ 二又風力開発 ・ 日産自動車 ・ 慧通信技術工業 ・ 遠隔検針協会 ・ 馬車道 ・ ミスターマックス ・ コスモ石油 ・ サン・レイン・ジャパン
事業者団体
参考文献：日本電気協会発行『電気事業便覧』、資源エネルギー庁『特定規模電気事業者連絡先一覧』など
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