Japan News Network

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Japan News Network（ジャパン ニュース ネットワーク、略称：JNN）は、TBSテレビ（東京放送ホールディングス〈TBSホールディングス、TBSHD〉傘下）をキー局とする、日本の民放テレビのニュースネットワークである。

日本のテレビニュースネットワークとしては最も歴史が古い。なお、ここではニュースとは別関係の番組供給ネットワーク、TBSネットワーク（TBS Networks）についても解説する。ただし、テレビ時代と同時並行的に存在するラジオ（ラジオ番組）ネットワークについてはJRNを参照のこと。

また、一般に本項で解説するJNNとTBSネットワークとを合わせてTBS系列という。（当該項目を参照[1]）

目次

[編集] 概説

[編集] ネットワークの形成

ラジオ東京（KRT、現：TBSHD）が、日本放送協会（NHK）に対抗する日本初のテレビニュースネットワークとして1959年8月1日に結成。 この年に放送された皇太子明仁親王（のちの第125代天皇（今上天皇））結婚特番のネット局がほぼそのまま加盟した形となった[2][3]。当時、郵政省（現在の総務省）ではテレビの全国放送はNHKのみとし、民間放送は各県域内でのローカル放送を前提としていた。しかしながら、ラジオと異なりテレビの場合はNHKに対抗し得る内容の全国ニュースを放送するにはどうしても各地方局間の素材の交流が必要となっていた。

これより先、ラジオ東京制作の「東京テレニュース」を上記各局がネット受けを行い放送していた。特に北海道放送（HBC）、中部日本放送（CBC）、大阪テレビ放送（OTV、ABC朝日放送の前身）、ラジオ九州（RKB毎日放送の前身）とラジオ東京はその前年である1958年にニュース協定を結んでいた。

JNN発足当時、他局も放送局間で素材交換を行った全国ニュース番組を放送していたが、日本テレビは自社で制作したニュースをネット局に配給、フジテレビと日本教育テレビ（NETテレビ。現在のテレビ朝日）はニュース番組制作会社が制作したニュース番組を購入して配給する形で全国放送していた。特にNETの場合は制作に朝日新聞社が関わっていた。これに対し、JNNは特定の新聞社との関係を持たず、自主制作でかつ加盟各社の共同制作であり、ラジオ東京が編集・制作・送出およびセールスを行っていたものの、同社は加盟各社の代表という立場に過ぎない点が他系列と異なっていた。

初期はニュース番組のタイトルも各局が自由に差し替えられたが、1975年3月31日、朝日放送から毎日放送へのネットチェンジ後はネット加盟局全社統一となっている。

現在フルネット局28局で形成されている。秋田県・福井県・徳島県・佐賀県にはJNN系列局が存在しない[4]。

ロゴマークの色は原則緑で「JNN」と表示する。

[編集] ネットワークの特徴

全体として、AMラジオを兼営している老舗局が多く、特に「○○放送」という名前のJNN加盟局はそのほとんどがその地域において最初の民放テレビ局（第1局）となっていて、概ね北海道、東北の太平洋側[5][6][7]、新潟県、石川県、長野県、静岡県、中京、近畿[8]、中国（山口県を除く）、九州・沖縄地方の全局[9]で、JRNにも同時加盟している。[10][11][12]。したがって、基幹局[13]は東京を除き全てラテ兼営で、同時にJRNの基幹局でもある。

デジタル放送では、すべての加盟局が、映像の権利保護などの観点からCMを除いた放送中、画面右上に自社ロゴ（ウォーターマーク）の表示を行っている（一部系列局ではワンセグでは行っていない）。現在は5大系列はすべての放送局で実施されているが放送開始当初から行っているのはJNNのみである。

加盟局はGガイドの番組データを配信している（EPGのGガイドホスト局となっている）。[14]

全体的に報道やドキュメンタリーに力を入れており、大賞を受けた局も多い。

[編集] JNN協定

加盟局には、JNNと番組名につくものは全ての加盟局が同じ時間に放送すること[15]や、他のニュースネットワークにJNNのニュース素材を提供してはならないことなどを内容とする「テレビニュースに関するネットワーク協定」（「JNN排他協定」「JNN協定」とも言う）を結んでいる。

また、系列局がスクープしたニュースにおいては、「JNNの取材により明らかになった-」とコメントする。これはネット級のニュースになった時点でJNN基金より取材費が補助されるためである。

一部地域（加盟局）でしか放送されないニュース[16]がある場合には、「JNN」の名称を使用していない。また、TBS系列以外の放送局にも番組を放送している最中に、止むを得ずTBSからニュースを放送する場合も、「JNN」の名称は付かない。なお、TBSニュースバードでも「JNN」の名称のつく番組名（JNNイブニングなど）があるが、CSのオリジナル番組のためJNN協定は適用されていない。

番組制作に関しては、すべての加盟局による共同制作番組を企画するほか、北から北海道放送（HBC）・TBSテレビ（TBS）・中部日本放送（CBC）・毎日放送（MBS）・RKB毎日放送（RKB）の五局が『基幹局』に位置付けられ、「五社連盟」を結成している（JNN基幹局）。

過去には、当時JNN系列局のなかった地域のJRN加盟ラテ兼営局（秋田放送、南海放送、高知放送。いずれも日本テレビ系）や、ANN単独加盟時代の青森テレビに対し、JNNニュースを番組販売扱いでネットしていた。ネットワーク黎明期において、系列の協定がより強固に確立される前の貴重な例である。[17]なお、青森テレビについてはANN加盟時代も特例措置により、番組販売扱いながらもJNNのニュース取材・配信への参加を認めていた。[18]

1996年には、日本初のインターネットでのニュース動画配信サービス『JNN News i』をスタートさせ、以後系列各局は全国ニュースのみならずローカル（地域）ニュースも動画で配信するようになった。

[編集] TBSネットワークとJNN

一般の番組供給系列のネットワークは「TBSネットワーク」と呼称されている。ただし、JNNを運営する「JNNネットワーク協議会」による付帯事業として行われ、FNNとFNS、NNNとNNSの様に、JNNと別組織とはなっていない。このためか一般には『TBSネットワーク』の名称は浸透しておらず、『TBS系』やニュース系列と同様に『JNN系』と呼称される場合が多い。前者は「テレビ情報誌」に基幹局・準基幹局共同で出していた広告に「日本のお茶の間を結ぶ最高のネットワーク-TBS系-」と謳われており、一般向けには「TBS系」が多用される。後者もTBSがスポーツ中継のオープニングキャッチで「JNN SPORTS」と出していた時期がある他（1993年頃）、最近ではバラエティ番組等で「JNN○周年」 を冠したりしている。また、TBSのネットワーク局一覧のホームページでも用いられる等、「JNN」をTBS系のネットワークそのものの愛称として使用する例も多い。

詳細は「TBS系列#概要」を参照

本来、原則的にはJNN協定が適用されるニュース番組に関して加盟社共同制作という形をとる（そのため「制作著作」のクレジットが出ない）が、適用外のネットワーク番組は、制作した各社それぞれで著作権を持ち、制作局のロゴがクレジットされる。これが両者の違いである。なお、TBSネットワーク扱いで放送している番組には、TBS以外の局の制作番組でもネットワーク・シンボルである『ジ〜ン』が制作局ロゴの隣に付加される（一部例外あり）。TBSは『ジ〜ン』をステーション・シンボルとしても使用しているため、ローカル番組でも表示される。

詳細は「ジ〜ン#概要」および「中部日本放送#「製作著作」クレジット表記について」を参照

「MBSテレビ#その他」および「キユーピー3分クッキング#備考」も参照

また、JNNネットワーク協議会にはプロ野球中継に特化した「プロ野球中継担当者会議」という組織があり、プロ野球チームが放送エリア内に本拠を構えている各局（五社連盟構成局すべてと東北放送、中国放送）が加盟している。この会議においてTBS系列におけるプロ野球中継に関して詳細が決定されている。[19]

詳細は「BANG BANG BASEBALL#制作局と担当球団」を参照

このほか、深夜アニメや一部スポンサードネット番組、また「協定」を適用しない番組を中心に秋田県や福井県など系列局不在地域を中心とした系列外局や地上独立テレビ局への販売も行っているが、その比率は他系列よりも少ない。[20]

他系列では関東キー局で放送されない番組をエリア内の他の地上独立テレビ局に番組販売するケースや、逆にキー局の番組を関西・近畿の地上独立テレビ局に放映するケースがあったが、協定が適用されるTBSネットワークの番組は系列局がネットしないとそのエリアでは基本的に放送されない。また、系列局内でも放送局の少ない地域は他系列の番組を放送することが多く、ネットワークの中でも番組編成に大きな差が生じている。

なお、1999年頃に東京新聞が『テレビ&芸能スクランブル』のコーナーにて、「JNNはこの頃、排他的性格を見直すこと」という情報（記事）が伝えられた。しかし、今日まで具体的な結論は出ていないものの、山陰放送[16]、宮崎放送[16]、テレビ山口[21]で認められていたネットワークセールス枠の他系列の差し替えネットが2009年3月29日をもって廃されているという動きがある。[要検証][22]

[編集] 全国紙との関係

JNNは結成当初から特定の新聞との関係を持っていない。これは民放版全国ニュースネットワークを構築することが狙いであったため。NHKに対抗して地方民放各社が手を携えて独自の全国ニュース番組を放送しようとしたものである。

当時のラジオ東京は毎日新聞を中心に朝日新聞、読売新聞といったいわゆる「三大紙」と関わりを持っていたが、ラジオ東京はむしろ新聞色を払拭すべく動き、地方局には特定の新聞色を出さないことを条件にネットワークへの加盟を呼びかけた。後にTBSは資本系列を整理して毎日新聞との関係を強めたが、毎日新聞社の経営悪化による新社移行問題で保有株式が売却されたのをきっかけに完全に独立した。

詳細は「東京放送ホールディングス#新聞社との関係」および「ラジオ日本ジャイアンツナイター#バッチリナイターからジャイアンツナイターへ」を参照

五社連盟の中では毎日放送もTBSと同時期に毎日新聞社保有株の大半が売却され、「毎日」の文字こそ残っているものの新聞系列から独立している。

詳細は「毎日放送#会社情報」および「高橋信三#MBS会長」を参照

現在も系列局には地元新聞社が大株主もしくは報道協力先として関係しているケースが多い。[23]

[編集] リモコンキーID

JNN系列のリモコンキーID地図

キー局のTBSテレビ、ならびにTBS系列のBS局のBS-TBSのリモコンキーIDは「6」ではあるが、地方の系列局でキー局と同じリモコンキーIDを使用している局（地図上で赤で塗られている地域の局）は、他の民放ネットワークと比較して、その割合が低い（特にNHKの拠点局がある地域に多く見られる）。これは、加盟局の多くがその当該地域で先発局となったことが理由としてあげられ、その結果、アナログ放送親局と同じチャンネル番号をリモコンIDに採用された結果であるとされる[24]。

ちなみに琉球放送（同10ch）は、在日米軍放送AFL（那覇アナログ親局6ch）との重複を回避するため、「6」の使用を避け、テレビ山口（同38ch）と大分放送（同5ch）は県内5波のリモコンIDを隙間なく埋めることから「3」を使用することになった。なお、大分県のリモコンIDは開局順に割り当てられている。

一方で、IBC岩手放送と北陸放送はアナログ親局・リモコンIDがともにTBSと同じ「6」を使用している。このことからJNN系列をリモコンキーID6で視聴する人口は国内総人口の半数強に過ぎず「6」を採用しなかった12局中8局はフル規格新幹線沿線に所在する。

[編集] 沿革

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  • 1955年（昭和30年）4月1日 - ラジオ東京がテレビ放送（ラジオ東京テレビ）開始。この時点でネット局はなし。
  • 1956年（昭和31年）12月1日 - この日テレビ放送開始の中部日本放送と同日開局の大阪テレビ放送（後の朝日放送と合併）とネットを組む。[25]
  • 1957年（昭和32年）4月1日 - この日テレビ放送開始の北海道放送とネットを組む。[26]
  • 1958年（昭和33年）3月1日 - この日テレビ放送開始のラジオ九州[27]とネットを組む。[26]
  • 1958年（昭和33年）6月1日 - この日テレビ放送開始の山陽放送とネットを組む。[26]
  • 1958年（昭和33年）8月1日 - この日まで開局した山陽放送を除く5局でニュースネットワーク協定に調印、これがJNNの土台となる。
  • 1958年（昭和33年）8月28日 - 大阪テレビ放送・RKB毎日放送がクロスネットからフルネット局となる。[28]
  • 1958年（昭和33年）11月22日 - この日開局した関西テレビ放送とも一部に限りネットを組む。
  • 1958年（昭和33年）12月25日 - この日開局した東海テレビ放送と中部日本放送が番組に限りネットを共有。[29]
  • 1959年（昭和34年）3月1日 - この日テレビ放送開始の毎日放送と一部に限りネットを組む。[30]
  • 1959年（昭和34年）4月1日 - 札幌テレビ放送開局。これにより北海道放送はクロスネットを日本テレビからフジテレビ・NETに段階的に変更。[31]
  • 1959年（昭和34年）8月1日 - 前年にニュースネットワーク協定に調印した5局とこの日までに開局ないしテレビ放送開始の東北放送・新潟放送・信越放送・静岡放送・北陸放送・日本海テレビジョン放送・山陽放送・中国放送・長崎放送・熊本放送・南日本放送の11局でニュースネットワークJNNを結成（以降、現在の社名で表記）。[32]
  • 1959年（昭和34年）9月1日 - この日テレビ放送開始のIBC岩手放送（当時は岩手放送）がJNNに加盟。
  • 1959年（昭和34年）10月1日 - この日テレビ放送開始の大分放送がJNNに加盟。
  • 1959年（昭和34年）12月15日 - この日テレビ放送開始のラジオ山陰（現在の山陰放送）[33]がJNNに加盟し日本海テレビジョン放送[34]が脱退。[35]
  • 1960年（昭和35年）2月1日 - ラジオ東京テレビ・中部日本放送・朝日放送[36]・RKB毎日放送が四社連盟を結成し、JNN基幹局となる。これによりフルネット固定となる。これにより中部日本放送は東海テレビ放送との番組クロスネット共有を、朝日放送は関西テレビ放送・毎日放送との番組トリプルクロスネット共有を解消した。
  • 1960年（昭和35年）3月1日 - 北海道放送がJNN基幹局となる。[37]ただし、北海道放送は東芝日曜劇場制作参加にとどまった。
  • 1960年（昭和35年）4月1日 - この日テレビ放送開始の秋田放送が番組販売でニュースネットを開始（一部の一般番組も）。
  • 1960年（昭和35年）10月1日 - この日テレビ放送開始の宮崎放送がJNNに加盟。
  • 1960年（昭和35年）11月29日 - キー局のラジオ東京が東京放送に社名変更。
  • 1963年（昭和38年）4月1日 - この日開局の福島テレビが番組販売でニュースネットを開始（一部の一般番組も）。
  • 1964年（昭和39年）9月1日 - RKB毎日放送が一般番組に限り日本テレビとのクロスネット復活。[38]
  • 1969年（昭和44年）4月1日
    • 北海道放送が北海道テレビ放送の全道テレビ放送開始によりフルネット開始。
    • RKB毎日放送が福岡放送の開局により番組のみの日本テレビとのクロスネットを取りやめてフルネットが復活（五社連盟加盟局のフルネット化完了）。
    • 山陽放送が岡山放送の開局によりフルネット局となる。
  • 1969年（昭和44年）12月1日 - この日開局の青森テレビ番組販売でJNNに参加[39]
  • 1970年（昭和45年）4月1日 - この日開局のテレビ山梨・テレビ山口・テレビ高知がJNNに加盟。後者の加盟により高知放送が番組販売によるニュースネットを終了。
  • 1971年（昭和46年）1月1日 - 加盟23社で「JNNネットワーク協議会」を発足させる。[40]
  • 1971年（昭和46年）6月1日 - 福島テレビが福島中央テレビとのネット交換によりJNNに加盟。
  • 1972年（昭和47年）5月15日 - 沖縄県の施政権返還により琉球放送が正式にJNNに加盟。[41]
  • 1972年（昭和47年）7月22日 - 山陰放送が山陰相互乗り入れにより島根県のみから島根県・鳥取県両県での放送に移行。
  • 1974年（昭和49年）11月18日 - 東京放送と毎日放送との間で1975年3月31日から朝日放送に代わりネットを開始することで合意に達し、同時に東京放送は朝日放送に対し「1975年3月30日をもってネットを打ち切り翌日から毎日放送とネットを開始する。」と通告する。
  • 1975年（昭和50年）3月31日
    • 朝日放送がJNN・五社連盟を脱退し[42]、毎日放送がJNN・五社連盟に加盟（朝日新聞社や毎日新聞社の意向により、新聞社の資本関係を明確にするといった、ネットチェンジ（腸捻転解消政策）を実施。これにより、毎日放送が準キー局となる）。
    • 青森テレビがJNNに正式加盟（全国ニュースをJNNに統一、ANNも脱退しクロスネット解消）。
  • 1983年（昭和58年）4月1日
    • 福島テレビがJNNを脱退しFNNに加盟。[43]
    • 山陽放送が岡山・香川相互乗り入れの第2回実施により岡山県のみから岡山県・香川県両県での放送に移行。
  • 1983年（昭和58年）12月4日 この日開局のテレビユー福島がJNNに加盟。同時にフルネットを開始。
  • 1989年（平成元年）10月1日
    • この日開局のテレビユー山形がJNNに加盟、同時にフルネット（他系列の番組は番組販売のみ）を開始。
  • 1990年（平成2年）10月1日 - この日開局のチューリップテレビがJNN加盟。
  • 1992年（平成4年）10月1日
    • この日開局の伊予テレビ（現：あいテレビ）がJNNに加盟。これにより南海放送が番組販売でのニュースネットを終了。
    • 秋田放送が番組販売でのニュースネットを終了。[44]
  • 2009年（平成21年）4月1日 - 東京放送の放送持株会社移行に伴い、キー局がテレビ放送事業を東京放送から承継するTBSテレビに変更。

[編集] 加盟局

[編集] 現在の加盟局

この表は、北海道 - 東北 - 関東 - 甲信越 - 静岡 - 東海 - 北陸 - 近畿 - 中四国 - 九州沖縄 の順で記載している。

  • ● - 中波ラジオ局兼営局（○○放送という名の局は全てラテ兼営）
  • ○ - 関連会社・子会社にラジオ局を持つ局 [45]
  • ■ - 地域ニュース動画配信実施局
  • ◆ - 第三セクター局
  • × - ワンセグで時刻出しを行っていない局
  • 太字はアナログ放送実施局（2012年3月31日まで）
エリア 略称 / ID 社名 開局日 JNN加盟日 備考 記号
北海道 HBC 1 北海道放送 1957年4月1日 1959年8月1日発足時[46] 基幹局。ワンセグはウォーターマーク表示なし。[47] ●■
青森県 ATV 6 青森テレビ 1969年12月1日 1975年3月31日[48] ワンセグはウォーターマーク表示なし。 ■
岩手県 IBC 6 IBC岩手放送 1959年9月1日 1995年6月22日までの局名は岩手放送。[49] ●■
宮城県 TBC 1 東北放送 1959年4月1日 1959年8月1日発足時 基幹局。ただし五社連盟には非加盟。[50] ●■×
秋田県 なし IBC岩手放送が取材を担当。[51][52][53]
山形県 TUY 6 テレビユー山形 1989年10月1日
福島県 TUF 6 テレビユー福島 1983年12月4日 ×
関東広域圏 TBS 6 TBSテレビ 1955年4月1日 1959年8月1日発足時 基幹局、キー局。2009年3月31日までは東京放送[54]が免許人であった。[55] ○■
山梨県 UTY 6 テレビ山梨 1970年4月1日
長野県 SBC 6 信越放送 1958年10月25日 1959年8月1日発足時 1952年3月7日まで局名は信濃放送（略称は変わらずSBC）。 ●■×
新潟県 BSN 6 新潟放送 1958年12月24日 1959年8月1日発足時 1959年8月1日に正式加盟。1961年2月28日まで局名はラジオ新潟（RNK）。[56] ●■
静岡県 SBS 6 静岡放送 1958年11月1日 1959年8月1日発足時 ●■
中京広域圏 CBC 5 中部日本放送 1956年12月1日 1959年8月1日発足時[57] 基幹局。テレビ放送開始はTBSに続いて開局が早い。[58]ワンセグはウォーターマーク表示なし。 ●■
富山県 TUT 6 チューリップテレビ 1990年10月1日 1992年9月30日まで局名はテレビユー富山。
石川県 MRO 6 北陸放送 1958年12月1日 1959年8月1日発足時 チューリップテレビ開局前は富山県も取材対象地域だった。
CM未放送問題で、1997年から1年間報道取材以外の会員活動停止処分を受けた。		 ●
福井県 なし 嶺北地方は北陸放送、嶺南地方は毎日放送がそれぞれ取材を担当。[59]
近畿広域圏 MBS 4 毎日放送 1959年3月1日 1975年3月31日[60] 基幹局、準キー局。ワンセグはウォーターマーク表示なし。 ●■
鳥取県 BSS 6 山陰放送 1959年12月15日 1959年12月15日開局 - 1972年9月30日の間は、テレビは島根県のみを対象とした。 ●■◆
島根県
岡山県 RSK 6 山陽放送 1958年6月1日 1959年8月1日発足時[61] 1958年6月1日開局 - 1983年3月31日の間は、テレビは岡山県のみ対象とした。 ●◆
香川県
広島県 RCC 3 中国放送 1959年4月1日 1959年8月1日発足時 1967年3月31日まで局名はラジオ中国（略称は変わらずRCC）。 ●■◆
山口県 tys 3 テレビ山口 1970年4月1日 [62] ×
徳島県 なし 毎日放送が取材を担当。[63]
愛媛県 ITV 6 あいテレビ 1992年10月1日 2002年9月30日まで局名は伊予テレビ。[64]
高知県 KUTV 6 テレビ高知 1970年4月1日 [65]
福岡県 RKB 4 RKB毎日放送 1958年3月1日 1959年8月1日発足時[66] 基幹局。1958年8月17日まで局名はラジオ九州（略称は変わらずRKB）。[67] ●■
佐賀県 なし ニュース取材はRKB毎日放送が担当。ラジオ中波放送はNBCラジオ佐賀[68]が行っている。
長崎県 NBC 3 長崎放送 1959年1月1日 1959年8月1日発足時 ●■×
熊本県 RKK 3 熊本放送 1959年4月1日 1959年8月1日発足時 1961年5月31日まで局名はラジオ熊本（略称は変わらずRKK）。[69] ●■
大分県 OBS 3 大分放送 1959年10月1日 1961年3月31日まで局名はラジオ大分。[70] ●■◆
宮崎県 MRT 6 宮崎放送 1960年10月1日 1961年6月30日まで局名はラジオ宮崎（RMK）。 ●■
鹿児島県 MBC 1 南日本放送 1959年4月1日 1959年8月1日発足時 1961年9月30日まで局名はラジオ南日本。 ●■
沖縄県 RBC 3 琉球放送 1960年6月1日 1972年5月15日[71] [72] ○

[編集] 過去の加盟局

エリア 略称 社名 JNN加盟期間 備考（脱退の理由など） 現在の所属系列
福島県 FTV 福島テレビ 1971年6月1日 - 1983年3月31日 当時のTBSの経営陣が、FTVの株式の過半数を持っていた福島県の方針に難色を示したため（ネットチェンジ#福島県の事例を参照）。[73] [74] FNN/FNS[75]
近畿広域圏 ABC 朝日放送 1959年8月1日発足 - 1975年3月30日 筆頭株主である朝日新聞社の意向による（当該項目を参照）。[76] ANN[77]
鳥取県 NKT 日本海テレビ
ジョン放送		 1959年8月1日発足 - 同年12月14日 BSS 山陰放送開局したことによる配慮のため。[78] NNN/NNS[79]

[編集] 参加を予定しながら加盟しなかった（出来なかった）局

エリア 略称 社名 備考（加盟しなかった理由など） 現在の所属系列
青森県 RAB 青森放送 ネットスポンサーの経営的理由による。[80] NNN/NNS
秋田県 ABS 秋田放送 マイクロ回線の技術的理由による。[81]
愛媛県 RNB 南海放送 マイクロ回線の技術的理由による。[82]

[編集] 支局

2011年5月現在、海外13、国内1の14支局がある。これらの支局はJNN加盟各局が出し合い運営されている「JNN基金」を元にして、基幹局および山陽放送、静岡放送[83]がそれぞれ費用を一部負担する格好で開設・運営している。ただしTBSテレビ以外のJNN加盟局に所属する記者は開設局に所属しつつTBSテレビの名前も背負う。そのため開設局とTBSテレビの両方のロゴが印刷された特注の名刺をTBSから各記者に支給して活動させる。

ネットワークはその時々の情勢により変化。加盟局が独自に開設するケースもあるが、常に統廃合が繰り返されている。また記者の派遣については、開設・運営局以外から行われることも少なくない。

海外記者のリポートはJRNのニュースでも録音で放送されている。その為、一部のJNN海外記者リポートがJRNを通じて日本テレビ（NNN）系ラテ兼営局[84]とAM単営のラジオ福島・和歌山放送にも放送される。[85]

[編集] 海外支局

地域 海外支局名 設置・運営加盟局 備考
アメリカ合衆国 JNNニューヨーク支局 TBSテレビ 静岡放送からも記者を派遣。[86]
JNNワシントン支局 TBSテレビ
JNNロサンゼルス支局 TBSテレビ 当初は毎日放送が開設・運営していた。現在はTBSの直接運営。中部日本放送からも記者を派遣。
ヨーロッパ・旧ソ連 JNNロンドン支局 TBSテレビ
JNNパリ支局 TBSテレビ
JNNモスクワ支局 TBSテレビ 北海道放送からも記者を派遣。[87]
JNNベルリン支局 毎日放送
JNNウィーン支局 中部日本放送 CBCの親会社である中日新聞社との共同運営。
アジア・アフリカ JNN北京支局 TBSテレビ
JNN上海支局 毎日放送
JNNソウル支局 TBSテレビ 当初はRKB毎日放送が開設。ソウル五輪を契機として現在TBS直接運営。
JNNバンコク支局 RKB毎日放送 TBSテレビからも記者を派遣。
JNNカイロ支局 山陽放送 [88]

またこのほか、シドニーにも通信員が常駐しており、取材活動を行っている（現在、支局は置かれていない）。

[編集] 国内支局

  • JNN三陸臨時支局（宮城県気仙沼市）
    • 東日本大震災被災地の長期的取材体制の現地拠点として、2011年5月1日に気仙沼市の気仙沼プラザホテル内に開設された臨時支局で、2011年11月現在、民放テレビのニュースネットワークで唯一の国内支局である[89]。取材エリアは通常はIBC岩手放送と東北放送が担当する、岩手県から宮城県にかけての三陸海岸沿いを中心にしたエリアで、TBSテレビ[90]を中心としたJNN加盟各局の共同運営という形で設置されている。

[編集] 番組販売協力局

[編集] TBS系列のない地域でTBS系列の番組を放送している局

  • 秋田県
    • 秋田放送（日本テレビ系列、単独加盟非マストバイ局）
    • 秋田テレビ（フジテレビ系列、フルネット局）
  • 福井県
  • 徳島県
    • 四国放送（日本テレビ系列、単独加盟非マストバイ局）

秋田テレビ以外は（日本テレビ系列の）フルネット（マストバイ）局ではないこともあり、「ダウンタウンのガキの使いやあらへんで!!」などを「パナソニック ドラマシアター」などに、TBS系列の番組に差し替えて放送することが多い。

秋田朝日放送（テレビ朝日系列）、福井テレビ（フジテレビ系列）では2011年現在、TBS系列の番組は放送されていない。なお、福井テレビでは過去にTBS制作、MBS制作の番組が放送されていた（連続ドラマや『よしもと新喜劇』〔MBS制作〕など）。

サガテレビ（フジテレビ系列）はTBS制作のミニ番組（「みのりの風景」を放送）を、秋田テレビは、「情熱大陸」（MBS制作）、「月曜ゴールデン」（「日曜ワイド劇場」として放送、サスペンスドラマのみ放送。邦画はABSで放送）を放送している。

[編集] 過去の番組販売協力局

  • 青森県
    • 青森放送（日本テレビ系列）

青森テレビがANN系列の時代までに一部番組を番販ネットを行った。

  • 山形県
    • 山形放送（日本テレビ系列、一時日本テレビ・テレビ朝日クロス）
    • 山形テレビ（テレビ朝日系列・当時はフジテレビ系列→フジテレビ・テレビ朝日クロス→フジテレビ系列）

上記2局はテレビユー山形開局まで一部の番組がスポンサードネットで放送された。

  • 福島県
    • 福島テレビ（フジテレビ系列）

1971年10月 - 1983年3月の間、福島県のTBS系列（TBSメインのフジテレビとのクロス）だった。後にフジテレビ系列に一本化されてからもテレビユー福島開局直前の9月30日までは、一般番組のネットは行われた。

テレビ山梨開局までに一部番組を番販ネットで行ったが、ナショナル劇場(当時。現：パナソニック ドラマシアター)等ごく一部の番組はテレビ山梨開局後もしばらく放送された。

上記2局はチューリップテレビ開局まで一部の番組がスポンサードネットで放送された。

  • 近畿広域圏
    • 朝日放送（テレビ朝日系列）

前身の大阪テレビ開局から1975年3月30日までは近畿地方のTBS系列だった。その翌日から腸捻転解消に伴い、NET系列だった毎日放送と交換となりNET（テレビ朝日）系列に移行された。なお、NET系移行後も、1975年のミス・ユニバース日本代表選出大会のみ、TBS系列にネットした（前年にTBS系列局が出場者の募集活動を行ったため）。それ以降、大晦日のゆく年くる年がTBS制作となった場合を除き、TBS系列の番組は一切放送されなくなった。

テレビ山口開局までに一部番組を番販ネットで行ったが、ナショナル劇場（当時）等ごく一部の番組はテレビ山口開局後もしばらく放送された。

1983年の山陽放送の相乗りまでに一部番組が放送された。

  • 愛媛県
    • 南海放送（日本テレビ系列）
    • テレビ愛媛（フジテレビ系列）

上記2局はあいテレビ開局までそれぞれ番組が放送された。南海放送へはスポンサードネットで、他の系列外局よりも多く放送された。（ニュースも含む）テレビ愛媛へは、一部の番組が番販で放送された。ただし、あいテレビ開局後もサンデーモーニング等、一部の番組はスポンサーの事情によりしばらくは南海放送でネットされた。

テレビ高知開局までにニュースを含む一部番組を番販ネットで行ったが、ナショナル劇場（当時）等ごく一部の番組はテレビ高知開局後もしばらく放送された。

[編集] ネットニュース

[編集] 随時

  • JNNニュース（1959年8月1日 - 2009年3月29日、2010年3月29日 - ）
  • THE NEWS（2009年3月30日 - 2010年3月28日）

[編集] 早朝から朝までの間

詳細は「TBSテレビ系列朝ニュース枠」を参照

[編集] 昼

詳細は「TBSテレビ系列昼ニュース枠」を参照

[編集] 夕方

詳細は「TBSテレビ系列夕方ニュース枠」を参照

[編集] 20:54 - 21:00

特番などの編成の都合で放送時間が変更される場合もある。

[編集] 最終版

詳細は「TBSテレビ系列深夜ニュース枠」を参照

[編集] 特別番組

詳細は「JNN報道特別番組」を参照

選挙・台風・地震や、他に、大きな事件・事故の際に特別番組を編成、放送する。

[編集] 国政選挙

開票状況を伝える特別番組を放送。出口調査などを駆使して早く、分かりやすく伝える。

[編集] 地震・津波

規模に応じて「速報のみの対応」「速報＋臨時ニュース」「速報＋臨時ニュースの後、特番へ移行」と、大まかに分けて3つのパターンが存在する。

津波情報に関しては、警報が発令された場合、CM中でも常時文字情報を出し続けることになっている（但し「ニュース速報」と違い、系列各局のローカル処理となるため、地域によってその都度対応が異なる）。

[編集] 台風

台風時は、各局で編成されるため、すべての加盟局に向けた特別番組の放送は滅多にしない。また、通常のニュース・情報番組のなかで、番組の多くを台風情報に充てている。

[編集] ブロックネット番組等

[編集] 東北地区

※新潟地区も含む。

  • アナナビ（系列外の秋田テレビ<FNS>にもネット。2004年3月終了）
  • ふしぎのトビラ（系列外の秋田放送＜NNS＞にもネット。提供は東北電力。月一回の放送･現在は東日本大震災の影響で休止）

[編集] 中部地区

※もともと甲信越静岡の4局だったが、後に北陸の2局も参加。東海は含まず。

[編集] 近畿・中国・四国地区

※大分地区も含む。

  • 西日本8局特番
（かつては地域情報系統として放送されていたが、現在はMBS主体で報道ドキュメンタリー系統になっている）

[編集] 山口・九州・沖縄地区（e-JNN）

[編集] 全国ネット（特別企画）

2009年はJNN発足50周年であったことから、以下の特別企画（特別番組）が編成された。


※この他にも年1〜2回、「JNN共同制作番組」をJNN各局で放送する。
※ローカルワイドニュース（夕方）については一覧を参照。

[編集] その他

ニュース番組でのテロップフォーマットは民放で唯一、古くから系列単位で統一を図ってきた。具体的な資料は存在しないが、過去のニュース番組の映像資料などから、昭和50年代前半には既に各局で基本のフォーマットが統一されていることが分かる。その後、1989年 - 1990年にかけ、キー局TBSでテロップが紙焼きから電子化へ移行したことや、夕方の基幹ニュースが新番組へと改編されたことを受け、書体やデザインが大きく変更されたものの、大半の系列局では設備投資や予算などの問題から、直ちに追随できず（殆どの局で紙焼きがまだまだ現役であった）、このあたりからフォーマット統一に綻びが生じる。その後、各局で順次テロップなどの電子化が進み、再び基本フォーマットの統一が図られるようになるが、現在では系列局の一部において、ネットワークニュースへは基本フォーマットを使用するも、ローカルニュースでは統一フォーマットを無視し、独自フォーマットで統一する（夕方のローカルニュースのみの局もあれば、夕方を基準に、ローカルニュース全体も対象とする局も）例が散見される。

気象関連の画像については加盟各局が使用する画像をTBSで一括して作成・配信している。この仕組みはNHKを含めたネットワークの中でJNNのみが採用している仕組みであり、加盟全局の予報イメージ（画面、予報マークなど）がこれによりほぼ統一されている。[91]かつてはこれを利用して「お天気ネットワーク」という、全国各地の様子を伝え最後に共通フォーマットによるその地域の天気予報と全国天気予報を伝える番組まで存在した。また、予報マークのうち「雨」は一般的な「傘」ではなく「雲から雨粒が落ちる」イメージに、「雪」はHBCのみ「雪だるま」で、その他の局は「雪の結晶」をイメージしたものが使われている。

ニュースや気象・交通関係の速報テロップ送出時のチャイム音は、他系列と違いJNN系列全28局、BS-TBS、TBSニュースバード共通で「ポッポ、ポッポ」[92]と鳴らす。また、テロップ表示時の放送局名表示はニュース速報の場合、基本的に｢JNNニュース速報｣と表示されるが[93]、これはあくまでも大きなニュース（加盟各局にデータ配信される速報など）の場合であり、加盟各局のエリア内で発生したニュース及び気象・交通関連情報や一部の地震情報については、加盟各局それぞれの名前で速報が出される。場合によってはCS放送のTBSニュースバードの野球中継や、BS放送のBS-TBSなどでも流れる。[94]

1980年代（一部は90年代初頭まで）には、JNNのニュース番組冒頭にて、「ネットワーク共同制作」との考え方、報道番組にはつかない「製作著作クレジットの代わり」という側面から、加盟各局がそれぞれの社名ロゴを画面右下に数秒間表示していた。[95]

2008年からTBS、MBS以外の系列局で、エコキャンペーン『結構です!レジ袋』を展開している。三大都市圏では唯一CBCが参加し、キャンペーンのブログもCBCが幹事になっている。

機動戦士ガンダム00の劇中にも "JNN" というロゴが登場する。但し、作中の「JNN」は『経済特区東京』にあり、世界中に展開しているCNN等と同じニュース専門放送局若しくは共同通信社・ロイターの様な報道配信企業のイメージである。

大半の加盟局の平日午後の14-16時台（一部加盟局は17時台でも）は2011年現在、自社制作番組、ドラマ・バラエティ・時代劇の再放送、他系列の遅れ放送、韓国ドラマ等を放送している。

テレビ主調整室の機器はBS-TBSを含めて過半数以上の局がNEC製を使用しており、少数ながら東芝製やパナソニック製を使用している局もある。[96]

[編集] 関連項目


[編集] 脚注

  1. ^ JNN、TBSネットワークのどちらか一方だけでも通じる場合もある。なお、単にニュースネットワークのJNNのみを指す場合はJNN系列という場合が多い。場合によっては、別項で解説するラジオネットワークJRNをも含めてTBS系列とする場合もある。
  2. ^ 初期の加盟局は、北海道放送、東北放送、信越放送、ラジオ新潟、北陸放送、静岡放送、中部日本放送、朝日放送、山陽放送、日本海テレビ、ラジオ中国、RKB毎日放送、長崎放送、ラジオ熊本、ラジオ南日本、そしてラジオ東京の16局。
  3. ^ 皇太子結婚特番のネット局には、上記の他に日本教育テレビ（現在のテレビ朝日）と毎日放送があった。
  4. ^ 但し徳島県では直接受信或いはCATV経由でMBS・RSKを、佐賀県では直接受信或いはCATV経由でRKB・NBC・RKKを各々視聴可能な地区がある。
  5. ^ 岩手、宮城、福島の3県を指す。
  6. ^ 福島県では、地元の民放AM局ラジオ福島（RFC）が1957年10月22日に、TV予備免許（コールサイン・JOWR-TV）を取得してラテ兼営局化する予定だったが、役員選任の難航などから、約半年後の1958年4月1日をもってTV予備免許が失効してしまった経緯がある。それ以降、RFCはAM単営局となって現在に至っている。このため福島県では民放TV先発局のFTVが他県より後れて開局することになり、それまで民放TVが全く視聴できない状態の期間が他県より長かった。
  7. ^ また、FTVがJNNを脱退し猶予期間終了後の1983年10月1日から同年12月4日のTUF開局まで、福島県ではTBS系列の番組が一部を除き視聴不可となる状態が約2か月間続いていた。
  8. ^ 現在JNNに加盟しているMBSは、在阪局で一番早く1951年9月1日にラジオ放送を開局した（当時は新日本放送ラジオ、NJB）が、テレビ放送は1959年3月1日に、ABC（当時は大阪テレビ放送、OTV）、読売テレビ（ytv）、関西テレビ（KTV）に続いて4番目の開局であった。ちなみにかつてJNNに所属していたABCは、テレビ放送については1956年12月1日に、在阪局で最初にテレビ放送を開始したものの、ラジオ放送は1951年11月11日に、在阪局では2番目に開局した。
  9. ^ 佐賀県では民放TV先発局のサガテレビが1969年4月1日にフジテレビ=FNN/FNS系列で開局したが、以後佐賀県に県域民放TVは開局していない。ただし、直接受信あるいはCATV経由でRKB等の在福民放局も視聴可能。なお、RKBやKBC（テレビ朝日=ANN系列）は佐賀に支局を置いている。
  10. ^ 逆に東北の日本海側、山梨県、富山県、福井県、山口県、四国地方における先発民放TV局は、同じラテ兼営でも日本テレビ=NNN/NNS系列である。マイクロ回線等の都合からJNNに加盟し損ねた局もある。
  11. ^ JRN加盟の民放AM局はABCを除き当該地域で最初に開局している。ただし兼営TVがNNN/NNS系列やAMラジオ単営局の中にはJRN加盟がかなり遅れた局もある。
  12. ^ ラテ両部門を分離し、持株会社化したTBS（東京放送ホールディングス）も含む（なお、キー局のTBSは2001年10月1日にラジオ部門を分社化している）。うちTBS・CBC・RKB・RBCの4局はJRNシングルネット局。残り16局（HBC・IBC・TBC・BSN・SBC・SBS・MRO・MBS・BSS・RSK・RCC・NBC・RKK・OBS・MRT・MBC）はNRNとのクロスネット局。
  13. ^ 東京TBS、札幌HBC、名古屋CBC、大阪MBS、福岡RKBを指す。
  14. ^ BS-TBSも含む。JNN系列局の無い秋田・福井・徳島・佐賀の各県ではAKT・FTB・JRT・STSがGガイドホスト局となっている。
  15. ^ 報道特別番組は全ての加盟局のほか、BS-TBSやTBSニュースバードの衛星波でも同時放送されることがある。
  16. ^ a b c 2009年3月27日までの『はなまるマーケット』内の『はなまるニュース』はJNN協定適用除外だった。
  17. ^ 南海放送・秋田放送については、特に朝の情報番組をネットし、その中のコーナーにJNNニュースがあったこと等があり1992年までネットしていた。
  18. ^ 出典：青森テレビ社史『青森テレビ十年の歩み』（1978年刊行）、並びに『ATV20年のあゆみ』（1989年刊行）
  19. ^ 政令指定都市及びプロ野球セ・パ各球団を持つ都道府県における先発ラテ兼営局の併設TVは、TBSが首都圏2番目にTV放送を開始した関東地方を除き、全てJNN系列。
  20. ^ 深夜アニメに関しては、かつてはMBS・CBC製作作品を関東地区の地上独立テレビ局に販売することが多かったが、現在はTBS・CBC→関西地区の地上独立テレビ局、というパターンのほうが多い。
  21. ^ 2009年3月まではゴールデンタイムのローカル枠（当時は木曜19時台）をTBS同時としていたものの、土曜19時台のネットワークセールス枠をフジテレビの番組の遅れネット枠に充当していた。
  22. ^ これに関連して、2012年1月現在、TBS（JNN）系列においてのプライムタイム枠でのローカルセールス差し替え可能な時間帯は、水曜19時台、木曜19時台、木曜20時台の3時間である。
  23. ^ 例えば中部日本放送と中日新聞、熊本放送と熊本日日新聞など。静岡放送・静岡新聞のように同一グループに収まる場合もある。
  24. ^ 特に三大都市圏の3局は、3局とも異なるリモコンIDを使用している。なお、アナログ親局5chを使用している新潟放送のリモコンIDは、デジタル放送では「6」を割り当てることになった。
  25. ^ どちらも日本テレビ放送網（以下日本テレビ）とのクロスネットであった。
  26. ^ a b c 日本テレビとのクロスネットであった。
  27. ^ ラジオ九州は同年8月1日西部毎日テレビ放送と合併してRKB毎日放送と改称した。
  28. ^ 讀賣テレビ・テレビ西日本が開局し両局が日本テレビステーション・ネット局を宣言したため。
  29. ^ 日本テレビクロスネットも同じであった。東海テレビ放送は翌年の3月1日以降フジテレビジョン（以下フジテレビ）・日本教育テレビ（現：テレビ朝日、以下NET）ともクロス＝カルテットクロスを編成する。
  30. ^ 関西テレビ・大阪テレビと共に同年2月1日開局の日本教育テレビ（現：テレビ朝日）・同日開局のフジテレビとのトリプルクロスを共有していた。
  31. ^ 完了したのはこの年の大晦日。
  32. ^ 南海放送・高知放送における番組販売によるニュースネットはこの時点で継続される。
  33. ^ 当時のテレビの放送エリアは島根県のみ
  34. ^ 当時の放送エリアは鳥取県のみ
  35. ^ 1959年12月14日付で脱退。
  36. ^ 朝日放送は1959年3月1日に大阪テレビ放送を子会社化（＝ABC-OTV）し3ヵ月後の6月1日に吸収合併し同社のテレビ局とした。
  37. ^ これにより四社連盟は五社連盟と改称。これ以降、この5局がJNNの幹事としての役割を果たしている。
  38. ^ それまでの日本テレビ系列局であったテレビ西日本がフジテレビ系列にネットチェンジしたため。
  39. ^ 開局時からJNNニュースのネット受けを行い、報道取材活動にも協力していたが、番組編成がNETとのクロスネットで、全国ニュースの一部にもNETニュース〔後のANNニュース〕が含まれていたため排他協定との関係で当初は正式加盟できなかった。
  40. ^ この年には、フジテレビ系列の「フジネットワーク業務協定」も成立している。
  41. ^ 復帰前ではまず1959年（昭和34年）11月1日沖縄テレビ放送がテレビ番組のテープネットを開始し、1960年（昭和35年）6月1日テレビ放送開始の琉球放送と共有する事となる。そして琉球放送がJNN特派員配置局の位置付けとなりマイクロネット回線が開通した1964年（昭和39年）9月1日以降は琉球放送に集中していった。
  42. ^ 但し併設ラジオについてはTV系列がANNに変わってからも今日までJRNを脱退していない為、関西（近畿広域圏）は全国でも珍しい形態として、同一放送区域にJRN加盟局が2局存在する（WBS 和歌山放送を含めると3局）。現在は全国ニュース番組がMBS経由（JRNニュース取材もMBSが担当）、それ以外の番組はABC経由となる事が多い。但し近年は全国ニュース番組はCMのみネット受けして本編は自社制作としているので、JRN全国ニュースがMBSで流れる事は皆無。
  43. ^ 同年12月3日までTBS福島支局を設置して対処する。
  44. ^ 秋田県の取材はこの時点前後で引き続きIBC岩手放送・東北放送が受け持っている。
  45. ^ TBSは2001年10月1日からラジオ部門が子会社のTBSラジオ&コミュニケーションズに継承。RBCでは、2002年4月に、社内カンパニー化のため、新聞ラテ欄ではRBCiラジオと表記されている。
  46. ^ これよりJNN発足前の1957年4月1日からネット関係を結んでいた。
  47. ^ 青森県津軽半島・下北半島北部（東津軽郡今別町・外ヶ浜町三厩地区、西津軽郡中泊町小泊地区の一部、下北郡大間町・風間浦村・佐井村の一部）でも函館局や福島局を直接受信する形でHBCを含む道内民放TVを視聴可能。特に中泊町小泊地区の一部は山がちで在青TV小泊中継局の電波が届きにくい場所があるため、福島中継局を受信する世帯もある。
  48. ^ 1969年12月1日開局 - 1975年3月30日の間は番販扱いでニュースネットと報道取材活動のみ参加（このような事例はATV以外にはない）。当時は番組編成が日本教育テレビ（NET、現在のテレビ朝日）とのクロスネットで、全国ニュースもJNNニュースとNETニュース→ANNニュースが併存しており、排他協定との関係上、このような参加形態となった。
  49. ^ 青森県三八上北地方でもIBCを含む在盛民放TVが直接受信（折爪岳経由）或いはCATV経由で視聴可能。IBCは岩手県北地方への取材拠点として八戸に支社を置いている。
  50. ^ 盛岡市以北の岩手県内陸中部と福島県浜通り北部（相馬市・南相馬市周辺）でもTBCを含む在仙民放TVが親局を直接受信する形で視聴可能。
  51. ^ 大事件の時は東北放送が加わる場合あり。
  52. ^ 1960年4月1日～1992年9月30日の間はABS 秋田放送が番販扱いでニュースネットをしていた。
  53. ^ CATVではATV・IBCが再送信されている他、男鹿市からにかほ市にかけての日本海沿いでは鶴岡中継局経由でTUYが直接受信可能。
  54. ^ 現在は東京放送ホールディングス。1960年11月29日にラジオ東京（KRT）から東京放送に社名変更。
  55. ^ 2001年10月1日にラジオ部門を分社化。分社化（子会社「TBSラジオ&コミュニケーションズ」に継承）後はコールサインをラテ別々にしている。ラジオは従前通りJOKRであるが、TVはJORX-TV及びJORX-DTV。なお、ラジオ主幹送信所の保守管理は分社化後も業務委託の形で引き続きTBSテレビ（持株会社化されるまでは東京放送）が行っている。
  56. ^ 山形県鶴岡市鼠ヶ関地区でも親局（弥彦山）を直接受信する形でBSNを含む在潟民放TVが視聴可能（地元山形のJNN局TUYは鼠ヶ関地区にアナログTV中継局を置いていない為、弥彦山にアンテナを向けている世帯もある。なおTUYには鼠ヶ関地区に地デジ中継局を新規開局）。
  57. ^ これよりJNN発足前の1956年12月1日からネット関係を結んでいた。
  58. ^ ただし、ラジオの開局は早く、日本で最初に開局した民間放送局でもある（1951年9月1日、日本で初めての民間放送ラジオ局として開局）。
  59. ^ 嶺北地方（南条郡南越前町を除く）ではMROが、嶺南地方と南越前町ではMBSが各々CATVで再送信されている。
  60. ^ これよりJNN発足前の1959年3月1日からネット関係を結んでいたが、一部の一般番組のネットに留まっていた。1960年2月1日 - 1975年3月30日（腸捻転解消の前日）までの間は同一放送地域（近畿広域圏）のABC 朝日放送がJNNに加盟していた関係でMBSはJNNに参加できなかった。ちなみにMBSは開局当初、準教育放送局としてテレビ放送を開始したことと、他のキー局はすでに他の在阪局が関係を結んでいたこともあり、ネットキー局は当時のNET 日本教育テレビ（現：テレビ朝日）であり、東西で新聞資本のある局同士が逆転していた。詳細はネットチェンジを参照。
  61. ^ これよりJNN発足前の1958年6月1日からネット関係を結んでいた。
  62. ^ 1970年4月1日開局 - 1978年9月30日の間はJNN/テレビ朝日（一般番組のみの参加で、ニュースネット〔ANN〕はJNN協定の関係上、参加しなかった。）/FNSのクロスネット、1978年10月1日 - 1987年9月30日の間はJNN/FNSのクロスネットだった。
  63. ^ MBS等の在阪民放TVを直接受信あるいはCATV経由で視聴可能。なお、未開局に終わったニュー徳島放送が開局した場合、JNN参加の予定であった。
  64. ^ 1958年12月1日 - 1992年9月30日の間はRNB 南海放送が番販扱いでニュースネットをしていた。
  65. ^ 1959年4月1日 - 1970年3月31日の間はRKC 高知放送が番販扱いでニュースネットをしていた。
  66. ^ これよりJNN発足前の1958年3月1日からネット関係を結んでいた。
  67. ^ 佐賀県の大部分や山口県下関市周辺でもCATV経由又は福岡タワー（親局）、九千部山、皿倉山各送信所からの電波を直接受信する形でRKBを含む在福民放TVが視聴可能。
  68. ^ 長崎放送の佐賀県域におけるラジオ運営子会社、ならびに愛称。
  69. ^ 長崎県島原半島東部、佐賀県南東部でも親局（金峰山）の電波を直接受信する形でRKKを含む在熊民放TVを視聴可能。
  70. ^ 愛媛県西予・南予地方の一部（八幡浜市・西予市・宇和島市・西宇和郡伊方町三崎地区）でもOBSを含む在分民放TVを（親局を直接受信する形で）視聴可能。
  71. ^ JNNとは開局時から関係を持っていたが、正式加盟は沖縄の日本復帰時である。
  72. ^ 同社社屋と併設しているANNマストバイ局の琉球朝日放送の放送業務の一部も受託している。ただし、営業関係・排他協定で統合できない報道取材関係などを除く。
  73. ^ 2005年2月号の『月刊現代』（講談社）に掲載された濱口浩三（TBS社長を歴任）の回想による。
  74. ^ 1963年4月1日開局 - 1971年5月31日の間は（NNN加盟期間）、一部の一般番組に限り、番組販売という形式でネットをしていた。
  75. ^ 1983年4月1日にFNN/FNS（フルネット/マストバイ局）にネットチェンジ。なお、多くの一般番組は、猶予期間の同年9月30日まで放送された。
  76. ^ なお、併設ラジオは、TVネットワークが入れ替わった1975年以降、現在もJRNに加盟しており、TBSラジオ制作の一部番組をネット受けしている。但しラジオニュースは100%自社制作であり、JRN全国ニュース番組はMBSラジオ経由である。ラジオは1951年11月11日、テレビは1956年12月1日に（大阪テレビとして）それぞれ開局。
  77. ^ 1975年3月31日にANN（フルネット/マストバイ局）にネットチェンジ
  78. ^ NKTは1959年3月3日に鳥取県鳥取市で開局。同年12月15日に、同じく鳥取県でBSSが米子市に開局したが、NKTに配慮し、BSSの（JNNとしての報道）取材対象は隣県の島根県となった。JNN加盟時代は鳥取県のみ取材対象。開局は1959年3月3日。
  79. ^ 1959年12月15日に日本テレビ（NNN/NNS）・フジテレビ（FNN/FNS）・日本教育テレビ（現：テレビ朝日、ANN）のクロスネット局となり、1989年10月1日にNNN・NNS（フルネット/マストバイ局）に。
  80. ^ 青森放送二十五年史より参照。1959年のテレビ開局直前までネットワークが決まらず、一ヶ月前にようやくJNN系列になることが発表された。サービス放送が始まった9月14日からはフィルム番組、20日からラインネットのJNN系番組が流れ始めたが、KR側が提示したネットスポンサー額が想定よりも低く、急遽9月25日に日本テレビ系列（当時NNN・NNSは組織として未成立）への変更が決まり、そのまま10月1日に開局した。その後、1969年に青森2番目の民放TV局として開局した青森テレビが1975年よりJNNに正式加盟し、現在に至る。なお、ニュース以外の一般番組については、青森テレビのJNN正式加盟まで同局の編成から外れた一部の番組を放送していた。
  81. ^ 1960年4月1日に、日本テレビ系列（当時NNN・NNSは組織として未成立）でTV放送局が開局。これは先に隣県の山形放送が日本テレビ系列で開局していたため。ただし、1992年9月30日までは、一部のTBS系ニュース番組も番組販売という形式で一部ネットした（「JNN8時のニュースなど」）。
  82. ^ 1958年12月1日に、日本テレビ系列（当時NNN・NNSは組織として未成立）でTV放送局が開局。これは先に同じ四国内の徳島県のラテ兼営の民間放送局の四国放送が日本テレビ系列で開局していたため。ただし、1992年9月30日までは一部のTBS系TV番組も番組販売という形式で一部ネットした（「JNN8時のニュースなど」）。その後、同年10月1日にJNN全国最後発として開局した「あいテレビ」に、最終的にJNN系列の番組をすべて移行して、番組販売関係は解消した。
  83. ^ 静岡放送については人事交流の一環で記者を派遣しているが、その派遣にかかる費用は静岡放送が負担し、一部をJNNが補助する形となっている。
  84. ^ RAB・ABS・YBC・YBS・KNB・FBC・KRY・JRT・RNC・RNB・RKCの11局。
  85. ^ 全国ネットでは『ネットワークTODAY』（但し、MBS・WBSは本編自社製作）、『ウィークエンドネットワーク』（但し、MBSは本編自社製作）。ローカルニュースでは『加藤雅章の夕刊ほっかいどう』、『河北新報ニュース』、『中日新聞ニュース』、『MBSニュース』、『RKBラジオニュース』。
  86. ^ 一時は毎日放送がJNNとは別に、独自に支局を開設していた時期もある。
  87. ^ 一時北海道放送が運営をしていた時期があるが、これは1990年代に北海道放送が極東地域に開設していた支局を統合したことの名残である。
  88. ^ かつて中東レバノンのベイルートに支局を持っていたが、情勢悪化のために閉鎖されカイロに移転。距離的に近いこともあってイスラエル・パレスチナ・イラン・イラクへも取材に赴く。
  89. ^ JNN以外のニュースネットワークの東日本大震災被災地の長期取材体制は、各ネットワークキー局と被災地の地元テレビ局が中心としたネットワーク加盟各局の記者からなる、取材団方式での取材を行なっている。
  90. ^ 支局長・SNG中継車などを派遣。
  91. ^ テレビ山口や九州地方の一部の局では気象情報会社と独自に契約しているため、TBSからの配信を受けていない。なお該当する局では予報画面、予報マークなどは独自デザインのため大きく異なる。
  92. ^ 加盟各局により、使用している機材のメーカーや製造年度、また性能が異なるため、「メロディ」は同一ながら、その「音程」「音感」には若干の差違が見受けられる。BS-TBSではニュース・地震速報だけでなく緊急地震速報でも「ポッポ、ポッポ」と鳴らしている。HBCではニュース速報のみ「ポッポ、ポッポ」が使用され、地震速報（全国・道内問わず）、気象警報、交通情報のテロップ送出時のチャイム音はクリアな金属音に近づけた局独自のものを鳴らしている（HBC送出の速報テロップでは半透明の黒の透かしが入る）。
  93. ^ 地上波放送ではTBSからの同時ネットの場合はTBS送出のものがそのまま流れるが、TBS以外の系列各局からの同時ネットまたは自社ローカル放送（他系列を含む時差ネット番組）のときは加盟各局ごとでの表示となる。BS-TBSでは1回目の表示終了後、クロスカット切り替わりで再度表示する（NHKの「NHKニュース速報」の1回表示に似たパターンである）。
  94. ^ なお、TBSチャンネルでは、少なくとも2009年3月までは、「JNN」の文字のない、単なる「地震速報」「津波警報」などが流れている。
  95. ^ 一部の局（テレビ高知など）では表示しないこともあったとされる。また同時期にはNNN加盟局の一部でも同様の表示を行っていた。
  96. ^ TUY、UTY、MROはパナソニック製。HBC、IBC（テレビのみ）、TUT、SBS、RCC、TYS、ITV、KUTV、RKKは東芝製である。また、CBCラジオはパナソニック製である。
  97. ^ JNN各局が制作協力している。JNNと名が付いているものの、JNN各局へのネットは行われてない。
  98. ^ 先発ラテ兼営局がJNN局の地区は大都市圏の基幹局が多い（大都市圏の先発局はJNN系列の地区が殆どである）事、またそれ以外でも人口が多い地区が殆どである事から、民放TV4局化は（先発ラテ兼営局がNNN局の地区よりも）比較的早く進んだ（現在先発ラテ兼営局がJNN局の地区で民放TVが4局未満なのは鳥取&島根・大分・宮崎・沖縄の4地区5県）。一方で先発ラテ兼営局がNNN系の地区は人口が少なくその密度も低い地区が殆どの為、これら地区で民放TVが4局化されたのは山形・香川・愛媛の3地区に留まっている（香川県は岡山県との放送区域統合とテレビせとうち開局により5局化）。

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表・話・編・歴
日本の放送ネットワーク
テレビ
ニュース系列
NNN / ANN / JNN / TXN / FNN
番組供給
NNS / テレビ朝日ネットワーク / TBSネットワーク / TXN / FNS / 民教協 / JAITS
ラジオ
AM
JRN1 / NRN1 / 火曜会1
FM
JFN1 / JFL2 / MegaNet2 / 全国FM連合1 3
関連
1加盟局への番組供給が中心。
2加盟局間の番組の企画・立案の相互交換が中心。
3FM放送局（コミュニティFM放送局を除く）の親睦団体。
4ネットワークに属さない放送局。
ウィキメディア・コモンズ ウィキメディア・コモンズには、JNNに関連するマルチメディアがあります。
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