JCRロケット

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JCRロケットは、科学技術庁宇宙開発推進本部(後の宇宙開発事業団(NASDA)、現・宇宙航空研究開発機構(JAXA))が開発した姿勢・誘導制御技術試験用の2段式固体燃料ロケットである。

概要[編集]

QN計画において、Qロケットの姿勢・誘導制御機器やアビオニクスの技術研究用として位置付けられ、開発された[1]。QN計画から新N計画に移行した後も運用は継続され、JCRロケットで開発された制御機器やアビオニクスの成果はETVロケットN-Iロケットの第2段の開発に活用された。また、推進系はTT-500ロケットTT-500Aロケットに用いられた。"JCR"は"Jet Control Rocket"を意味する[2]

構成・諸元[編集]

2段の固体ロケットモータとそれぞれの上部に搭載されたガスジェットによる制御装置、先端部に搭載された通信用電子機器で構成される。固体ロケットモータはポリブタジエン系固体推進薬を用いた内面燃焼型のモータである。姿勢は搭載されたレートジャイロやフリージャイロによって検出される。ガスジェットは過酸化水素を燃料とする1液式スラスタであり、第1段ではロール制御、第2段ではピッチ・ヨー制御とロール制御をともに受け持つ仕様である[3]。1,2号機はNAL-25・31ロケットと同様、第1段が310mm、第2段が250mmのモータを用いたが、ペイロードが不十分で開発目的を十分に果たせなかったため、3号機以降は第1段が500mm、第2段が420mmのモータに変更された[4]

主要諸元一覧(7号機)[3]
諸元
全長 10.38 m
全備質量 2.22 t
段数 第1段 第2段
各段全長 5.463 m 4.917 m
モータ長 3.965 m 1.7 m
直径 500 mm 420 mm
各段質量 1.458 t 0.764 t
推進薬種 BP-31B BP-31B
推進薬質量 0.938 t 0.322 t
総推力 214 tf・s 73.2 tf・s
平均推力 13.5 tf 5.5 tf
海面上比推力 229 s 228 s
燃焼時間 21 s 18 s

飛翔実績[編集]

号番 飛翔日時(JST) 場所 目的 成否 備考
1号機 1969年 9月15日 10:40 TNSC竹崎射場竹崎第2射点 ガスジェット制御機器の動作確認 成功
2号機 1969年 9月16日 15:40 TNSC竹崎射場竹崎第2射点 ロール軸回りの姿勢制御 成功
3号機 1970年 2月1日 10:00 TNSC竹崎射場竹崎第2射点 飛翔特性・性能確認、1,2段分離機構とコマンド系の確認 成功
4号機 1970年 9月4日 - TNSC竹崎射場竹崎第2射点 ガスジェット制御装置の機能・制御特性の確認 失敗 1,2段分離機構不具合[5]
5号機 1971年 2月1日 10:30 TNSC竹崎射場竹崎第2射点 ガスジェット制御装置の機能・制御特性の確認、外乱計測 成功
6号機 1971年 9月17日 15:40 TNSC竹崎射場竹崎第2射点 ガスジェット制御装置の機能・制御特性の確認 成功
7号機 1972年 2月6日 15:35 TNSC竹崎射場竹崎第2射点 ガスジェット制御装置の制御特性の確認
PCM-PM方式によるテレメ-タ送受信機の機能確認
成功
8号機 1973年 2月7日 10:50 TNSC竹崎射場竹崎第2射点 ガスジェット制御装置の制御特性等の確認
PCM-PMテレメータ装置の機能確認
S帯コマンド受信機,C帯レーダトランスポンダの機能確認
成功
9号機 1973年 9月7日 10:40 TNSC竹崎射場竹崎第2射点 誘導系搭載電子機器と地上電子装置とのリンク試験
地上からの電波指令による姿勢変更試験
ガスジェット制御装置の制御特性確認、緊急破壊系の機能確認
成功
10号機 1974年 2月1日 15:30 TNSC竹崎射場竹崎第2射点 誘導系搭載電子機器と地上電子装置とのリンク試験
姿勢変更試験、指令破壊系の機能確認
成功

出典[編集]

  1. ^ 日本の航空宇宙工業 50年の歩み 第1章 ゼロからのスタート:基礎固めの時代 (1945 - 1970) - 社団法人日本航空宇宙工業会 / 2003.5 2023年9月3日閲覧。
  2. ^ 略語一覧 J (JAXA宇宙情報センター) - ウェイバックマシン(2008年4月8日アーカイブ分)2023年9月3日閲覧。
  3. ^ a b 航空宇宙技術研究所資料 TM-256 ガスジェットによるロケットのロール制御について(JCR型ロケット6,7号機飛しょう実験データの解析) - 毛利浩 / 1974.5
  4. ^ 我が国の宇宙開発のあゆみ - 科学技術庁 編 / 1978年8月31日 p.95
  5. ^ 第64回国会 参議院 科学技術振興対策特別委員会 第2号

関連項目[編集]

外部リンク[編集]