DIC (企業)

DIC株式会社
DIC Corporation
	DIC本社（ディーアイシービル）
種類	株式会社
市場情報	東証プライム 4631; 1950年5月29日上場
本社所在地	日本; 〒103-8233; 東京都中央区日本橋三丁目7番20号ディーアイシービル
設立	1937年（昭和12年）3月15日; （大日本インキ製造株式会社）
業種	化学
法人番号	7011401003807
事業内容	印刷インキ、有機顔料、合成樹脂等の製造・販売
代表者	猪野薫; （代表取締役会長）; 古田修司; （代表取締役副社長執行役員）
資本金	965億57百万円
発行済株式総数	9億6,537万株
売上高	連結:7,894億27百万円; 単独:2,320億45百万円; （2017年12月期）
営業利益	連結:564億83百万円; 単独:155億43百万円; （2017年12月期）
純利益	連結:386億03百万円; 単独:263億32百万円; （2017年12月期）
純資産	連結:3,439億51百万円; 単独:2,835億96百万円; （2017年12月31日現在）
総資産	連結:8,317億56百万円; 単独:6,877億28百万円; （2017年12月31日現在）
従業員数	連結:20,628人単独:3,503人; （2017年12月31日現在）
決算期	12月31日
主要株主	日本トラスティ・サービス信託銀行（株）（信託口）9.56%; 日本マスタートラスト信託銀行（株）（信託口）7.37%; 日誠不動産（株）5.50%; 大日製罐（株） 4.40%; 第一生命保険（株） 3.62%; （2014年12月31日現在）
主要子会社	DICグラフィックス（株） 66.6%; 星光PMC（株） 54.5%
関係する人物	川村喜十郎（創業者）
外部リンク	公式ウェブサイト
	テンプレートを表示

DIC株式会社（ディーアイシー、DIC Corporation）は、東京都中央区日本橋に本社を置く化学メーカー。主力製品は印刷インキ、有機顔料、合成樹脂。日経平均株価の構成銘柄の一つ^[1]。2008年に大日本インキ化学工業株式会社より社名変更した。

概要[編集]

DIC株式会社は印刷インキや有機顔料、PPSコンパウンドでは世界トップシェアの^[要出典]化学メーカーである。創業以来の事業である印刷インキとその原材料である有機顔料と合成樹脂をもとに事業を拡大し、PPSコンパウンド、液晶材料、工業用粘着テープ、機能性顔料、包装用接着剤、アクリル樹脂、ウレタン樹脂、エポキシ樹脂、不飽和ポリエステル樹脂、フッ素化学品、改質剤、アルキルフェノール、硫黄系石油添加剤、金属石鹸、不燃化粧板、加飾フィルム、繊維着色剤、機能性コンパウンド、インクジェットインキ、食品包装用フィルム、特殊磁気テープ、プラスチック成型品、中空糸膜モジュール、ヘルスケア食品（スピルリナ）などの幅広い事業を展開する。

日本トップシェア^[2]の色見本帳DICカラーガイドはデザインやグラフィック、ファッション、インテリア業界などに幅広く利用されている。

他の国内印刷インキメーカーに先駆けて海外進出を果たし、1986年に米国サンケミカル社のグラフィックアーツ材料部門を買収、1999年に仏国トタルフィナ社のインキ部門(コーツ)を買収などにより、全世界に活動拠点を拡大し、現在は世界60か国以上で約170社のグループ会社を展開している。

創業100周年となる2008年（平成20年）4月1日に、商号を大日本インキ化学工業株式会社からDIC株式会社に変更。

2009年（平成21年）10月1日、印刷インキ事業を分社化し、DICグラフィックス株式会社を設立する。

2016年、ブランドスローガン「Color & Comfort」を定めてブランディングをスタートし、同年10月より女優の吉岡里帆が出演する企業ブランドCMを放送している。

社会貢献事業[編集]

社会貢献活動の一環として、千葉県佐倉市の総合研究所に隣接する敷地内でDIC川村記念美術館を運営している。

2013年10月、同社が保有しDIC川村記念美術館にて展示していたバーネット・ニューマン作の絵画「アンナの光」を売却した。譲渡益は103億円。これは、財務体質の強化を狙った「リキャピタライゼーション（資本と負債の再構成）」の一環で、市場からも評価された^[3]。

沿革[編集]

1908年（明治41年）2月15日 - 川村インキ製造所として創業
1937年（昭和12年）3月 - 大日本インキ製造株式会社を設立
1950年（昭和25年）5月 - 東京証券取引所上場
1961年（昭和36年）10月 - 大阪証券取引所、名古屋証券取引所上場
1962年（昭和37年）10月社名を大日本インキ化学工業株式会社に変更
2008年（平成20年）4月1日 - 創業100周年を機に商号をDIC株式会社（ディーアイシー、英文表記:DIC Corporation）に変更
2009年（平成21年）5月8日 - 大阪証券取引所、名古屋証券取引所上場廃止
2009年（平成21年）10月1日 - 国内の印刷インキ事業を分社化、DICグラフィックス(株)設立
2017年（平成29年）1月 - 太陽ホールディングス株式会社と資本業務提携契約を締結

所在地[編集]

全国に工場や研究所を持っている。

本社 - 東京都中央区
大阪支店 - 大阪府大阪市
名古屋支店 - 愛知県名古屋市
東京工場 - 東京都板橋区
千葉工場 - 千葉県市原市
鹿島工場 - 茨城県神栖市
埼玉工場 - 埼玉県北足立郡伊奈町
館林工場 - 群馬県館林市
小牧工場 - 愛知県小牧市
四日市工場 - 三重県四日市市
北陸工場 - 石川県白山市
堺工場 - 大阪府高石市
総合研究所 - 千葉県佐倉市
DIC川村記念美術館 - 千葉県佐倉市

不祥事[編集]

2013年に発売した泡消火薬剤「メガフォームIH-101-5」に関して、消防法に基づく型式試験において不正な行為があったことが、社内調査により判明した^[5]。

脚注[編集]

[脚注の使い方]

^ 構成銘柄一覧：日経平均株価 Nikkei Inc. 2021年10月8日閲覧
^ 他には日本塗料工業会が制作している物がある
^ “DIC、自社美術館の絵画を売却譲渡益は103億円”. 日本経済新聞. (2013年10月4日)
^ “企業情報”. 大成建設ハウジング. 2016年12月11日閲覧。
^ “泡消火薬剤「メガフォームIH-101-5」の型式試験における不正な行為について | ニュース”. DIC株式会社. 2022年12月5日閲覧。

外部リンク[編集]

DIC株式会社
- DIC株式会社 (@DICCorporation) - X（旧Twitter）
- DIC株式会社 / DIC Corporation - YouTubeチャンネル

この項目は、企業に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（ウィキプロジェクト経済）。

[1] 構成銘柄一覧：日経平均株価 Nikkei Inc. 2021年10月8日閲覧

[2] 他には日本塗料工業会が制作している物がある

[3] “DIC、自社美術館の絵画を売却譲渡益は103億円”. 日本経済新聞. (2013年10月4日)

[4] “企業情報”. 大成建設ハウジング. 2016年12月11日閲覧。

[5] “泡消火薬剤「メガフォームIH-101-5」の型式試験における不正な行為について | ニュース”. DIC株式会社. 2022年12月5日閲覧。

[1]

[2]

[3]

[4]

[5]

表話編歴グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン加盟企業・団体
理事	キッコーマンリコー MS&ADインシュアランスグループホールディングス伊藤忠商事三菱商事住友商事
準理事	オムロン日本郵船
製造	アサヒグループホールディングス王子ホールディングス坂口電熱日産自動車セイコーエプソン三菱重工業資生堂オリンパス日本製紙住友化学シチズン時計花王日本電気キリンホールディングスコスモエネルギーホールディングスアンリツ三菱ケミカルグループユニ・チャーム旭化成大日本印刷凸版印刷タクマニコンタムロントプコン三井化学 ENEOSホールディングスタムラ製作所ダイキン工業コマツコニカミノルタ横河電機 IDEC 日立製作所 DOWAホールディングス武田薬品工業積水化学工業 JSR ライオンサラヤ荏原製作所味の素レンゴー富士通富士電機マルハニチロ沖電気工業タカハタプレシジョンジャパン南開工業ユー・エム・シー・エレクトロニクス錦城護謨ウシオ電機信越化学工業 DIC カシオ計算機シスメックス帝人リンテック堀場製作所ロームヤマハ日清オイリオグループ原田鋼業ルビコン京セラアステラス製薬 TOTO INPEX ミネベアミツミ日本板硝子サクラパックス日本ケミコンヒロセ電機 NISSHA 第一三共ハギワラソリューションズ横浜ゴムテルモ EIZO ノーリツ不二製油グループ本社ファンケル東京エレクトロン LIXILグループフジクラサッポロホールディングスグローリーナブテスコアデランスセガサミーホールディングスダイフク愛媛パッケージ住友理工 NTN デサントカネカ日本ガイシ中西金属工業自重堂ニデックマンダムアンコール・アンプリプレス・センターサントリーホールディングスフロイント産業ヤマグチマイカ澤田日本光電工業 TOPPANホールディングス SCREENホールディングス極東開発工業日本特殊陶業大塚ホールディングスフォスター電機ポーラ・オルビスホールディングス三栄源エフ・エフ・アイネスレ日本高砂香料工業日清食品ホールディングスコーセー浜松ホトニクス参天製薬小野薬品工業ヤマハ発動機エーザイマツダロート製薬シャープ東芝森永乳業キューズジーエス・ユアサコーポレーション東洋アルミニウム大日精化工業日産化学イトーキフタムラ化学コマニーアイカ工業本多通信工業 TOYO TIRE 竹田印刷サトーホールディングス明治ホールディングス東ソー三菱自動車工業アドバンテスト日本ゼオンオイレス工業出光興産塩野義製薬小林製薬島津製作所トクヤマ太陽化学江崎グリコ三井海洋開発川崎重工業日本新薬東洋紡ブラザー工業古河電気工業内野オカムラ藤本化学製品グンゼ
建設	住友林業鷹羽建設千代田化工建設清水建設大林組新菱冷熱工業大成建設コンステックホールディングス大和ハウス工業高砂熱学工業積水ハウス新日本空調鹿島建設アースシグナルダイダン
インフラ	大阪ガス東京ガスジャパン・リニューアブル・エナジー
情報・通信	朝日新聞社 SCSK 三菱総合研究所 BIPROGY 伊藤忠テクノソリューションズ野村総合研究所キッズスターフジ・メディア・ホールディングス TIS AZAPA FOSCHIA JAPAN QUICK ブロードリーフ日本電信電話日経リサーチ徳島データサービステックティーガイアソフトバンク Speee スパイスファクトリーシステムリサーチ JEMS cielo azul 国際航業 KDDI エヌ・ティ・ティ・データエス・エー・エスアバントアイエスエフネット
運輸	商船三井 ANAホールディングスヤマトホールディングス三菱倉庫三井倉庫エクスプレス日本航空東急アチハ川崎汽船センコーグループホールディングス
卸売・小売	イオン三井物産富士メガネ双日おおとり黒田電気セブン&アイ・ホールディングス丸紅良品計画アスクルファミリーマート富士商 J.フロントリテイリング浜屋ファーストリテイリングテクノアソシエ岩瀬コスファカーギルジャパン
金融・保険	東京海上ホールディングス三井住友トラスト・ホールディングス SOMPOホールディングス三菱UFJフィナンシャル・グループみずほフィナンシャルグループ三井住友フィナンシャルグループりそなホールディングス住友生命保険大和証券グループ本社住友三井オートサービス第一生命保険オリックス野村ホールディングス T&Dホールディングス日本生命保険農林中央金庫明治安田生命保険芙蓉総合リース東京センチュリー SBI新生銀行
不動産	ダイビル三菱商事・ユービーエス・リアルティ東急不動産ホールディングス三菱地所三井不動産野村不動産ホールディングス京阪神ビルディング
複合サービス	日本郵政
サービス	アミタホールディングス博報堂DYホールディングスフルハシEPO アデコクレアンインパクトジャパンアイ・シー・アイ電通ニッセイエブロベネッセホールディングスコーユーレンティアイースクエアプランニング・ホッコー東武トップツアーズポジティブデロイトトーマツコンサルティングエッジ・インターナショナル DNV GL ビジネス・アシュアランス・ジャパンピー・アンド・イー・ディレクションズピープルフォーカス・コンサルティングメンバーズ大谷清運アルメックVPI コーエイリサーチ&コンサルティング PwCアドバイザリー N.T.トータルケアビジネスコンサルタントセコムエコロジーパス SDGパートナーズレックス・インターナショナル日経ビーピーコンサルティングエコツーラボみらかホールディングス日総工産リビエラホールディングスあかつき日本工営地盤ネットホールディングス vKirirom Japan かいはつマネジメント・コンサルティングネットラーニングホールディングス内海産業タナベコンサルティンググループ川内美登子・植物代替療法研究所ベイカレント・コンサルティング
教育・学習支援	ウィルソン・ラーニングワールドワイド
自治体・大学・その他	川崎市中日本高速道路国際基督教大学日本サッカー協会同志社女子大学西日本高速道路同志社大学東日本高速道路道普請人ボランティアプラットフォーム関西学院大学日本能率協会明治学院大学上智大学日本印刷産業連合会日本CFO協会地球環境戦略研究機関国際協力NGOセンター電気安全環境研究所日本食品分析センター ACE 成蹊大学全日本大学サッカー連盟ワールド・ビジョン・ジャパン日本品質保証機構大阪府立千里高等学校筑波大学セーブ・ザ・チルドレン・ジャパン武蔵野大学附属千代田高等学院・千代田女学園中学校難民を助ける会全国社会保険労務士会連合会国際開発センター学校法人聖学院ザ・グローバル・アライアンス・フォー・サスティナブル・サプライチェーン学校法人国際学院学校法人服部学園御茶の水美術専門学校学校法人相愛学園相愛中学校・高等学校岩井医療財団プラン・インターナショナル・ジャパンあと会日本海事協会地球市民の会笹川平和財団学校法人大阪夕陽丘学園日本建築センター壱岐市役所国際開発機構

典拠管理データベース
全般	ISNI VIAF
国立図書館	日本