DHC

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株式会社ディーエイチシー
D.H.C Corporation
種類 株式会社
市場情報 非上場
略称 DHC
本社所在地 日本の旗 日本
106-8571
東京都港区南麻布2丁目7番1号
設立 1975年
業種 化学・出版・翻訳
事業内容 化粧品健康食品の製造・通信販売・語学書の出版・翻訳業
代表者 代表取締役 吉田嘉明
資本金 3,377,290,000円
売上高 1141億1800万円(2012年7月期)
営業利益 144億7600万円(2012年7月期)
従業員数 2,927名(2014年4月21日現在)
決算期 7月
関係する人物 吉田嘉明
外部リンク http://www.dhc.co.jp
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株式会社DHC(登記上の商号は株式会社ディーエイチシー)は、東京都港区に本社を置く化粧品サプリメント(健康食品)、衣類の総合メーカーである。

概要[編集]

創業は1972年。吉田嘉明現代表取締役会長が、大学の研究室を相手に洋書の翻訳委託業を行ったことに始まる。「DHC」とは「大学翻訳センター (Daigaku Honyaku Center)」のことである。DHCの略称を持つダイエーホールディングコーポレーション(かつて存在したダイエーグループの中間持株会社)とは関係がない。

1975年に株式会社組織になる。当初は翻訳出版事業が中心。

化粧品製造・販売事業へ[編集]

1983年から基礎化粧品の通信販売事業を開始し、後に「DHCオリーブバージンオイル」と同オイルを主成分としたDHC薬用ディープクレンジングオイルを販売する。現在では、健康食品の取扱品目373を有する最大手企業に成長、美容・健康食品通販売上No.1の実績を誇っている。(2013年1月1日 日本流通経済新聞通販・通教・EC売上高ランキング)化粧品・健康食品のほかに、医薬品、海洋深層水、アパレル等の製造販売、ホテル事業など幅広く事業展開し、従業員数は国内2,947人、USA、中国、台湾、韓国、フランス支社などを含めると4,639人の従業員が働いている(2013年1月現在)。2014年4月現在、会員数は1181万人、国内直営店は200店舗存在している。

主要事業[編集]

  • 化粧品
    『肌質を問わない安心品質と、全ての方が実感できる確かな効果』をコンセプトに、天然成分や最新の美容成分に技術を融合させた、新しいスキンケアを開発している。DHCスキンケアの基本、オリーブすべすべシリーズは満足度99.4%を誇る人気の商品。
    • 【オリーブすべすべシリーズ】
    • DHC薬用ディープクレンジングオイル
    • DHCマイルドソープ
    • DHC薬用マイルドローション
    • DHCオリーブバージンオイル
  • 健康食品
    「同じ品質なら、必ず安い。同じ価格なら、必ず高品質。他社より優れていなければ製品化しない。」というコンセプトのもと、健康食品を開発。ベーシックな基本のサプリメントから美容ドリンク、ダイエット食品などの豊富なラインアップ。関節のトラブルを予防する『極らくらく』や成功率96.5%を誇り1億7千万食を突破したDHCプロティンダイエット、フォースコリーなどダイエットをサポートする商品も人気。

また、医師をはじめとする有資格者が回答する相談室などを設置している。

  • アパレル事業
    2006年よりアパレルの製造販売を開始。オリジナルブランドとして、カタログ「WARDROBE by DHC」にて販売。
    カジュアルウェアからスーツ、ファッション小物などを取り扱っている。
  • インナーウェア事業
    ブラ、ショーツ、人気の補正シリーズなど、カタログ「Love Linge(ラブ ランジェ)」にて展開。
  • リゾート事業
    赤沢温泉郷(静岡県伊豆市) 赤沢温泉ホテル、赤沢日帰り温泉館、赤沢の里、赤沢プールハウス、赤沢テニスコート
    伊豆高原で、「赤沢温泉郷」を展開。温泉の他、伊豆の美味を味わえるレストランや赤沢ボウル、赤沢プールハウス、エステティックサロン「花の部屋」や、赤沢海洋深層水100%原水プールを備えた海洋深層水「赤沢スパ」などがある。
  • 翻訳・通訳事業
    日本における大手翻訳・通訳会社として、ドキュメントサービスを総合的に提供している。翻訳者、ネイティブリライターなど1,200名以上の社内外のスタッフによって44カ国語の言語に対応し、翻訳・通訳サービスを提供している。
  • 出版事業(語学書、辞書、翻訳書、実用書など)
    辞典・語学書/翻訳書/一般書の3分野を柱に、DHCの翻訳・通訳事業と英語教育事業を展開。日本の英語界・英語教育界を変革していく力と発想をもつ出版物の刊行を目指している。
    また、素質と実力のある翻訳家を実践的に育成する場として、海外ベストセラーの翻訳権を取得し、数多くの新人翻訳家をデビューさせている。
  • 教育事業
    実用的なビジネス英語講座から翻訳講座まで、さまざまな通信講座をラインナップ。また、プロ翻訳家デビューの登竜門「DHC翻訳新人賞」も開催している。

その他、介護事業や遺伝子検査・医薬品事業、食品事業(オリーブオイル、ワイン等)、幅広く展開。

  • サポート体制
    医師5名・薬剤師28名など総勢83名の医療系有資格者(2011年12月現在)が顧客一人ひとりに合わせて質問・相談に対応している。

沿革[編集]

  • 1972年 現会長 (CEO)、吉田嘉明が創業。委託翻訳業を創業。
  • 1975年 株式会社に改組。
  • 1980年 化粧品の製造・販売を開始。
  • 1992年 出版事業、教育事業を開始。
  • 1995年 月刊会報誌「オリーブ倶楽部」創刊。DHC USA INCORPORATED設立。健康食品製造販売開始。DHC TAIWAN INC.設立。
  • 1996年 港区南麻布に本社ビル完成。インナーウェアの販売開始。
  • 1999年 全国のコンビニエンスストアで化粧品プチシリーズ販売開始。
  • 2001年 赤沢温泉ホテル運営開始。
  • 2002年 食品事業開始。DHC KOREA INC.設立。DHCオンラインショップ開設。
  • 2003年 直営店第1号オープン。赤沢日帰り温泉館オープン。SHANGHAI DHC COMMERCE CO., LTD.設立。DHCモバイルショップ開設。DHC (Thailand) Limited設立。
  • 2004年 DHC HONG KONG LIMITED設立。
  • 2005年 医薬品製造販売開始。長沼工場竣工。
  • 2006年 アパレルの製造販売を開始。DHC公式ブログ開設。
  • 2007年 DHC FRANCE S.A.S.設立。
  • 2008年 さいたま岩槻工場竣工、海洋深層水研究所竣工、遺伝子事業開始。
  • 2009年 赤沢迎賓館オープン。
  • 2010年 医療機関専用サプリメント「DHC FOR MEDIC」シリーズ販売開始。
  • 2011年 直営店150店舗達成。
  • 2012年 通信販売会員数1039万人突破(8月)。

特許訴訟[編集]

2009年に販売開始したメイク落とし、「DHCマイルドタッチクレンジングオイル」は特許を侵害しているとして2010年にファンケルがDHCを相手に、特許侵害による損害賠償7億1000万円と販売差し止めを求めて提訴。

1審は2012年5月23日、東京地裁(大須賀滋裁判長)は特許権侵害を認め、DHCに約1億6000万円の賠償を命じた。販売差し止めについては、すでに製造販売を終えているとして退けた。DHCはこの判決を不服とし、またファンケルも損害額に不服があるとして双方が控訴した。

控訴審は2013年7月9日、知財高裁(塩月秀平裁判長)において、DHCによる特許権侵害は認めず、金銭の支払いもないとの和解が成立した。DHCは「逆転勝訴と考えており、大変満足している」とのコメントおよびリリース[1]を発表。ファンケルはリリースの発表はしていないものの、「DHCが問題の製品の販売を再開しないことなどに応じたため、和解での解決を選択した」とコメントしている[2][3]

製品は、入浴中など手や顔がぬれた状態でも使えるのが特徴。ファンケルも同種製品を販売しており、判決などによると、ファンケルは2008年9月に特許を出願し、2009年8月に登録。DHCは同様のコンセプトで製造、販売していた。

なお、ファンケルの特許を巡っては、特許庁が2012年1月に無効審決をだしている。

主なCM出演者[編集]

(2013年8月現在)

現在

提供番組[編集]

(2014年3月現在)

テレビ[編集]

ラジオ[編集]

過去[編集]

テレビ[編集]

ラジオ[編集]

スポンサードイベント[編集]

脚注[編集]

  1. ^ 特許権侵害差止等請求訴訟の和解成立について (PDF) DHC 2013年7月9日
  2. ^ 化粧品の特許権訴訟、ファンケルとDHCが和解」読売新聞 2013年7月9日
  3. ^ クレンジングオイル特許権侵害訴訟、ファンケルとDHCが和解」知財情報局 2013年07月10日
  4. ^ ホーユーと入れ替えに降板したが、ローカルスポット枠では引き続き流している。
  5. ^ 三基商事と入れ替えで新規提供。

関連項目[編集]

外部リンク[編集]

海外サイト