CD不況

CD不況（シーディーふきょう）は、1990年代後半からCDの売上金額が減少している現象をいう。CDの生産額は、国によって多少の差はあるものの、世界的に1997年 - 1998年をピークとして減少傾向にある。

日本においては、CD販売枚数は1990年代中、後半をピークとして、以降減少し続けている。シングルのセールスでは、1995年には20作以上ミリオンセラーを記録しているのに対し、2001年以降毎年1 - 数作であるか、出ていない。

CD販売の減少はシングルCDで最も顕著に表れており、音楽配信によるデジタル・ダウンロードへの移行が2006年以降、鮮明になりつつある（後述）。

12cmシングルの年間販売数（日本レコード協会集計対象シングル、8cm+12cm）は、1997年の167,827,000枚をピークに漸減し続けており、10年後の2007年には半分以下の61,695,000枚、さらに2009年には44,897,000枚と大幅な減少傾向のまま推移している。

また、CDアルバムについても1998年の302,913,000枚をピークとして漸減、2005年からは6年連続の減少となった。2010年には155,929,000枚となったので、12年間で市場がほぼ半分に縮小したことになる。

他方、日本国内の有料音楽配信の売上（パソコンと携帯電話の合計）は、2006年よりシングルCDのそれ（8cm+12cm）を上回る状況が続いている。2009年の売上（日本レコード協会集計対象）は、シングルCD（8cm+12cm）が計44,897,000枚に対し、インターネットダウンロード・シングルトラック（PC配信+スマートフォン）とモバイル・シングルトラック（着うたフル）の合計は185,407,000本に及んでいる。

CD不況の原因・背景

CD不況の原因や背景として、以下のようなことがらが挙げられている。

コンテンツ市場の多様化

インターネット・携帯電話などの普及によって人々の消費様式が多様化し、それによって人々が音楽のために使う消費の割合が下がったと考えられる。特に若者はCDの購入よりも携帯電話の通話料金に消費を回すようになった。

違法コピー・違法アップロードの蔓延

CD-Rにより簡単に音楽CDを複製できるようになり、またインターネット上で音楽ファイルが違法にアップロードされて事実上無料で視聴できるような状況になったこともCDの売り上げが減じた原因とされる。

レンタル・中古市場の隆盛

レンタル店・中古レコード古物商ともに前世紀から存在していたが、レンタルによる著作権の支払いは一説にレンタル市場約600億円のうちの90億円（15%）程度に過ぎず、交易条件として、新品CD店（売上の70%程度がレコード会社への原価に消える）よりも有利であった。このような中で、とくに2000年代以降、株式上場などを通じ資本力を蓄えた一部の大型レンタル店が、新品CD実売の10分の1程度の料金で大量にレンタルを行い、また需要期を過ぎた後には同様に10分の1程度の価格で中古市場へ売り払う等の市場行動に出たため、「消費者にとっては価格弾力性の高い」・「しかし権利者にとっては十分な対価が支払われない」状況を生む結果となった。

年表 （1998年以降）

• 1998年
  • 日本国内での音楽CDの生産金額が8cm・12cmの合計で約5879億円（レコードやカセットテープを含めると約6075億円）、CD生産枚数が4億5717万枚とそれぞれ過去最高を記録する。（翌年より、シングル・アルバム別では前年比で上回る年もあるが、CD全体の生産金額・枚数は一貫して減少を続ける）
• 1999年
  • ゼロ・コーポレーション（日本内外の個性派アーティストを多数紹介していた）が事業解散。
• 2000年
  • バンダイ・ミュージックエンタテインメント（『アポロン音楽工業』を源流とする中堅メーカー。徳永英明らが在籍していた）が解散。
  • Amazon.co.jpが日本での営業開始。中古CDの取扱で国内トップクラスのポータルサイトとなる。中古の購入が便利になることが、新品CDの売上に及ぼす影響は、様々である。
• 2001年
  • 12月 - フォーライフ・レコードが特別清算を実施、会社自体はフォーライフミュージックエンタテイメントに承継。
• 2002年
  • 3月 - エイベックスが日本で始めてコピーコントロールCDを導入する。
• 2003年
  • 4月 - 米アップルがiTunes Storeを米国などで開始。日本では2005年よりサービス開始。
• 2004年
  • 11月 - KDDIが携帯電話向けの音楽配信サービスである着うたフルを開始する（曲の一部を配信する着うたは2002年に開始）。
  • ソニー・ミュージックエンタテインメントの米国法人とBMGが合併。世界最大級の音楽ソフト企業同士の合併であった。
• 2005年
  • 著作権法の改正により、日本のアーティストのいわゆる逆輸入CDが事実上輸入禁止になる。
  • この年は日本国内でのアルバムの前年比での売上は減ったが、枚数は増加した。
• 2006年
  • 8月 - 米タワーレコードが2度目の破産。発祥の地、米国では店舗が事実上消滅。
  • 12月 - 東芝が東芝EMIの株式を英EMIに売却し、音楽・映像分野から撤退。社名は翌年より「EMIミュージック・ジャパン」に。
  • この年はシングルの前年比での売上・枚数とも増加した。
• 2007年
  • 7月- 女子十二楽坊の日本盤作品をリリースしていたミューチャー・コミュニケーションズが倒産。
• 2009年
  • 10月 - サウンドホリック（ヘヴィメタル/ハードロック専門レーベル）が代表者の死去により解散。
• 2010年
  • 9月 - HMVジャパンが渋谷店閉店。
• 2011年
  • 3月 - 石丸電気イシマルソフト本店（秋葉原）が閉店。

関連項目

• コピーコントロールCD
• 出版不況
• オリコンチャート

外部リンク

• 社団法人 日本レコード協会 各種統計