CD不況

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CD不況（シーディーふきょう）は、1990年代後半からCDの売上金額が減少している現象をいう。 CDの生産額は、世界的に1997年～1998年をピークとして減少傾向にある。欧米・日本ともにその傾向はさほど変わらない。

目次

[編集] 要因

[編集] 日本における理由

日本においてCDの売上金額が減少している理由としては、以下のものなどが挙げられる。

再販制度のもとに、CDが登場した当時とほぼ変わらない高価格が維持されている（登場初期のCDアルバムの価格は約3,500〜3,800円）。
シングルにおいては、1曲のみにして500円で売るものがある一方で、レンタルCDとの競合（後述）を少しでも遅らせるために、異なる曲を3曲以上収録し、価格を若干割高に設定しているものもある。後者は、マキシシングルが普及し始めた2000年頃に多かったが、高価格なものもあったため売上アップにはつながらなかった。輸入盤など再販制度の対象外で他レーベルと価格競争に晒される商品は値下げを行っている場合がある。また、ソニー・ミュージックエンタテインメントはCD普及のため消費税導入直後の1989年から1990年代後期まで、邦楽アルバムは2800円（他社は3000円）、8cmシングルの価格が800円（他社は1000円）であった。
定価の約10％で利用できる上、現状では邦楽のメジャーレーベルの場合、異なる曲が2曲未満収録されているシングルであれば、発売日当日からレンタルできる。また、録音媒体がカセットテープのみだった当初に較べ、現在は携帯音楽プレーヤーやMDなど、聴感的にCDに遜色ない音源で録音でき、かつ聴きたい曲をすぐに頭出しできることで、音楽さえ聴ければ問題ないというユーザーにより、CD購入意欲が失われた。
なお、邦楽のメジャーレーベルでは、アルバムと、異なる曲が3曲以上収録されているシングルは、発売日から15日後にレンタル開始。洋楽の場合、発売日から1年後にレンタル開始にすることができ、インディーズは任意の期限にレンタル開始を認めることができる（レンタルCDをどう置くかはレンタルCD店の判断）。
近年では売れ行きの度合いを示すバロメーターとしてCD出荷枚数より音楽配信によるダウンロード件数を採り上げる場合が多くなっているほど、商品発売の主力となりつつある。
1990年代前半まで製作関係者以外に全く知られていなかったCD-Rが最早パソコンの標準装備となっている。
2002年当時、違法コピーが横行しており、日本ではエイベックスがその対策としてデジタルコピーができないコピーコントロールCDを導入。その後、東芝EMI等が追随した。しかし、消費者や所属アーティストから反発が起きるとともに、iPod等のデジタルコピーが必要なポータブル音楽プレイヤーが普及したために、コピーコントロールCDの買い控えが起きた。そのため、2004年頃からコピーコントロールCDは、規制緩和されたり、廃止されたりした。
  • PCを経由した違法アップロード
ファイル共有ソフト、無料動画サイトなどが温床となっている。日本ではプロバイダ責任法などにより、規制が進行しているものの、海外サーバのサイトなどでは対策が進んでいないケースが多い。
  • 音楽以外（携帯電話、映画、ゲームなど）への投資の増加。
  • 長引く不況による娯楽費の減少に伴うCD購入費の節約。
  • 少子化
  • 音楽会社及びレコード店による出荷及び入荷枚数の抑制。
  • 爆発的に売れていた一部アーティスト作品のCD売上枚数減少。

などの理由がある。CD販売枚数は1990年代中、後半をピークに2002年以降から減少が著しくなった。例としてシングルのセールスで測った場合、1995年には20作以上のミリオンセラーを記録しているのに対し、2002年以降は年に１作出るか出ないかのペースとなっている。

[編集] 関連項目

[編集] 外部リンク

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