2018 FIFAワールドカップ
| 2018 FIFAワールドカップ | |
|---|---|
| 大会概要 | |
| 開催国 |  ロシア |
| 日程 | 2018年6月8日 - 7月8日 |
| チーム数 | 32 （6連盟） |
| < 20142022 > | |
2018 FIFAワールドカップ（英: 2018 FIFA World Cup）は、2018年6月8日から7月8日にかけて、ロシアで開催される予定の第21回目のFIFAワールドカップである。カタールで開催される予定の2022年大会と共に開催国が決定された。
目次 |
[編集] 開催国選定の経緯
[編集] 大陸持ち回り制の撤廃、2大会同時開催地決定
現FIFA会長のブラッターは1998年のFIFA会長選挙で当時UEFA会長だったヨハンソンに競り勝って当選を果たした。勝敗を決めたのは、アフリカにおけるワールドカップ開催の見返りのアフリカ票だった。2006年のワールドカップの欧州開催が決まった後、ブラッターはアフリカでワールドカップを開催するために、「ワールドカップ持ち回りシステム（ローテーションシステム）」(以下大陸持ち回り制)を提案、理事会にかけてFIFAの正式な方針とした[1]。
そのため、2010年大会は2つのワールドカップ未開催大陸連盟の内の1つであるアフリカで、そして2014年大会は1978年アルゼンチン大会以来開催のない南米で行うことが決まった。しかし、2014年大会において、開催国に正式立候補する国がブラジルしか現れず[2]、実質的に無風のまま開催国が決まってしまったため、2007年10月29日のFIFA理事会において、表向きには、より多くの国を立候補による招致競争を通じて質の高い大会を実現させるという理由で大陸持ち回り制度を廃し、直近2大会を開催した大陸以外の全地域からの立候補を認めることが決定された。
なお、ブラッターは「持ち回りシステムの採用は、これまで開催がなかったアフリカ、そして1978年大会以来30年以上も開催していない南米にもっていくための方便だった」と説明[1]しており、大陸持ち回り制破棄は当初からの既定路線だった可能性も高い。
その後、ブラッターは2010年1月25日に、2018年大会について「候補地をヨーロッパに限定すれば、理事会の業務を簡単にするかもしれない」という趣旨の発言を行ったが[3]、1月29日の記者会見で、「欧州でワールドカップを開催すべきだとする動きがある」とした上で「わたしは可能性を言っただけ。FIFA理事会が立候補の応募資格を変更すると決めたわけではない」と1月25日の自身の発言を事実上撤回した[4]。
また、従来は1大会ずつ選んでいた開催国を、2018年大会と2022年大会の2大会の開催国を同時に選考・決定する方式に変更し、より多くの国に立候補させることを狙った。
[編集] 立候補地決定
2007年10月のFIFA理事会での決定を受け、2009年2月2日の立候補期限までに正式に開催国に立候補したのは、以下の11地域・13カ国となった。なお、2022年大会のみに立候補した韓国とカタール及びインドネシア以外は2018年、2022年両大会への同時立候補である。選考を経て、2010年12月2日のFIFA理事会で2大会の開催国が正式決定される。なお、両大会では南米からの立候補が禁止されている。アフリカからの立候補は2022年大会に限って可能だったが、実際に立候補をする国は現れなかった。
なおメキシコはその後「資金の目処が立たない」として、同年9月に立候補取り下げを表明している[5]。
また、FIFAはインドネシアを2010年3月19日に候補国から除外した[6]。インドネシアがFIFAが要請していた大会開催に伴う政府の保証を招請の申請書類の中に盛り込まなかった為の措置。インドネシアは当初、2018年大会の誘致にも意欲を見せたが、その後、2022年大会の招請に絞り込んでいた。本大会開催には試合会場のスタジアム新設、改修などで数十億ドル単位の資金が必要で、政府による財源保証が誘致の必要条件である。
その後、2010年5月11日に日本が、同年6月10日にオーストラリアが、同年10月15日にアメリカ合衆国が、2022年大会の招致に絞ることを決定した[7][8]。これらによって2018年大会はヨーロッパ以外の国が立候補を取り下げたため、事実上2022年大会はヨーロッパの国が立候補できなくなった。
- ヨーロッパ
- アジア
オーストラリア（2022年大会のみに立候補）
日本（2022年大会のみに立候補）
韓国（2022年大会のみに立候補）
インドネシア（2022年大会のみに立候補も、FIFAにより却下）
カタール（2022年大会のみに立候補）
- 北中米カリブ海
[編集] 招致条件
FIFAは大会の招致に当たって、多くの開催条件を求めている。その中、ベニュー（練習・試合会場）に関係する主要施設の主な条件を抜粋すると以下のとおりである[9]。
- 開催都市
- 試合日は観客（ファンフェスト[10]参加者を含む）や関係者など対し公共交通機関の無料輸送を実施、バスや列車は試合開始後4時間まで運行継続、開催都市で2ヶ所の「フェンフェスト」開催予定地の提供
- スタジアム
- 12-18個所、収容人員は4万人以上（ただし、準決勝開催会場は6万人、開幕戦と決勝戦の開催会場は8万人）、2台以上の大型映像装置
- トレーニングサイト
- 観客席500席以上、非公開トレーニング可能、報道会見室100席以上
- チームベースキャンプ
- 64個所、トレーニングサイトからバスで20分以内、70室以上のベッドルーム（チーム専用フロア）、40名収容のチーム専用会議室、70名以上収容できるチーム食事会場
[編集] 招致活動
[編集] 日本
詳細は「2018/2022年FIFAワールドカップ日本招致構想」を参照
[編集] カタール
詳細は「:en:Qatari 2022 FIFA World Cup bid」を参照
[編集] ロシア
詳細は「:en:Russian 2018 and 2022 FIFA World Cup bid」を参照
[編集] アメリカ合衆国
詳細は「:en:United States 2018 and 2022 FIFA World Cup bid」を参照
[編集] イングランド
詳細は「:en:English 2018 and 2022 FIFA World Cup bid」を参照
[編集] インドネシア
詳細は「:en:Indonesian 2022 FIFA World Cup bid」を参照
[編集] オーストラリア
詳細は「:en:Australian 2022 FIFA World Cup bid」を参照
[編集] オランダ・ベルギー共催
詳細は「:en:Belgium–Netherlands 2018 and 2022 FIFA World Cup bid」を参照
[編集] 韓国
詳細は「:en:South Korean 2022 FIFA World Cup bid」を参照
[編集] スペイン・ポルトガル共催
詳細は「:en:Portugal–Spain 2018 and 2022 FIFA World Cup bid」を参照
[編集] 開催国決定
投票の結果、ロシアに決定した[11]。これに伴いロシアは予選免除となった。
開催国の決定方法は、国際オリンピック委員会の五輪開催地決定投票と同じ方式で、国際サッカー連盟理事22人による投票。各回ごとに過半数の国・地域が出るまで投票を繰り返し、過半数がない場合はその回の得票最下位の国・地域を次の投票から除外する方式で行われた。
欧州4候補の内、最初にイングランドが落選。その後2回目でロシアが13票を集めて過半数を獲得した為、ロシアの開催が決定した。
| 2018年FIFAワールドカップ開催国投票 | ||
|---|---|---|
| 立候補国 | 1回目 | 2回目 |
| ロシア |
9 | 13 |
 スペイン・ ポルトガル |
7 | 7 |
 オランダ・ ベルギー |
4 | 2 |
 イングランド |
2 | |
[編集] 競技会場
本大会は13都市16会場で開催される。
- ルジニキ・スタジアム（モスクワ）
- ディナモ・スタジアム（モスクワ）
- スパルタク・スタジアム（モスクワ）
- ガスプロム・アリーナ（サンクトペテルブルク）
- ルビン・スタジアム（タタールスタン共和国カザン）
- ソチ・オリンピックスタジアム（クラスノダール地方ソチ）
- モスクワ州立スタジアム（モスクワ州ポドリスク）
- スタジアム建設予定中（カリーニングラード州カリーニングラード）
- スタジアム建設予定中（ニジニ・ノヴゴロド州ニジニ・ノヴゴロド）
- スタジアム建設予定中（ヤロスラヴリ州ヤロスラヴリ）
- スタジアム建設予定中（サマーラ州サマーラ）
- スタジアム建設予定中（ヴォルゴグラード州ヴォルゴグラード）
- スタジアム建設予定中（モルドヴィア共和国サランスク）
- スタジアム建設予定中（クラスノダール地方クラスノダール）
- スタジアム建設予定中（ロストフ州ロストフ・ナ・ドヌ）
- スタジアム建設予定中（スヴェルドロフスク州エカテリンブルク）
[編集] TV放映局
- オーストラリア – SBS[12]
- ブラジル – ヘジ・グローボ[13]
- カナダ– CTV, TSN, RDS[14]
- カリブ海 – International Media Content, SportsMax[15]
- 中東 – アルジャジーラ[16]
- アメリカ合衆国 – フォックス放送, テレムンド[17]
[編集] 脚注
- ^ a b 『大住氏日経サッカーコラム60.「ワールドカップの持ち回りシステム終了」から見えてくるもの』
- ^ 一時はコロンビアも立候補したが厳しい経済状況のために頓挫し、アルゼンチンとチリによる共催構想もFIFAが単独開催を求めて暗礁に乗り上げた結果、南米で開催するにはブラジルでの単独開催しか可能性が無くなったため、南米サッカー連盟諸国が一致してブラジルを推薦した。
- ^ １８年Ｗ杯候補は欧州に限定 ＦＩＦＡ会長明言
- ^ FIFA会長、18年Ｗ杯は欧州に限定せず
- ^ メキシコ、サッカーＷ杯開催の立候補を取り下げ 資金めど立たず - cnn.co.jp・2009年9月30日
- ^ Ｗ杯誘致でインドネシアを候補から除外、政府の財源保証不備で - cnn.co.jp・2010年3月20日
- ^ W杯招致は22年に＝開催計画書など14日提出
- ^ 豪州も22年に絞る＝W杯サッカー招致〔W杯〕
- ^ 日本サッカー協会 平成21年度 第5回理事会 協議事項（2009年9月10日）[1]
- ^ ファンフェストとは、試合会場に行かないサッカーファンに対して無料で大型スクリーンでの試合実況中継を行うなどの公開イベントである。
- ^ W杯招致、日本落選。18年ロシア、22年カタール大会に ゲキサカ【講談社】無料サッカー速報 2010/12/3
- ^ Hassett, Sebastian (28 October 2011). “SBS locks in two more World Cups”. Brisbane Times 2011年10月28日閲覧。
- ^ “Globo buys broadcast rights to 2018 and 2022 FIFA World Cups™”. FIFA (2012年2月28日). 2012年2月28日閲覧。
- ^ “Bell Media lands deal for FIFA soccer from 2015 through 2022”. TSN (2011年10月27日). 2011年10月27日閲覧。
- ^ Myers, Sanjay (28 October 2011). “SportsMax lands long-term FIFA package”. Jamaica BServer 2011年10月28日閲覧。
- ^ Connolly, Eoin (26 January 2011). “Al Jazeera secures first 2018/2022 rights package”. SportsPro 2011年10月22日閲覧。
- ^ Longman, Jeré (21 October 2011). “Fox and Telemundo Win U.S. Rights to World Cups”. The New York Times 2011年10月22日閲覧。
[編集] 外部リンク
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