エチレングリコール

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エチレングリコール
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識別情報
CAS登録番号 107-21-1
KEGG D06424
特性
化学式 C2H6O2
モル質量 62.068 g/mol
密度 1.1132 g/cm3
融点

−12.9 °C, 260 K, 9 °F

沸点

197.3 °C, 470 K, 387 °F

への溶解度 混和性
粘度 16.1 mPa s [1]
危険性
安全データシート(外部リンク) External MSDS
EU分類 有害 (Xn)
NFPA 704
1
1
0
Rフレーズ R22 R36
Sフレーズ S26 S36 S37 S39 S45 S53
引火点 111 °C (closed cup)
発火点 410 °C
関連する物質
関連するグリコール プロピレングリコール, ジエチレングリコール, トリエチレングリコール
特記なき場合、データは常温 (25 °C)・常圧 (100 kPa) におけるものである。

エチレングリコール: ethylene glycol)は、溶媒不凍液、合成原料などとして広く用いられる 2価アルコールの一種である。分子式 C2H6O2構造式 HO-CH2-CH2-OH分子量 62.07。IUPAC命名法では エタン-1,2-ジオール、あるいは 1,2-エタンジオール と表される。粘稠な無色液体で、水などの極性溶媒に溶けやすい。その性質に加えて融点が −12.6 と比較的低いので水冷エンジンなどの不凍液として用いられている。引火点 111℃、発火点 398℃で、消防法上の第4類危険物(第3石油類)に指定されている。

合成[編集]

エチレングリコールは、エチレンオキシド(エポキシエタン、オキシラン)を酸触媒下で加水分解すると得られる。無触媒条件下でも、高温、高圧下でエチレンオキシドと水を反応させてエチレングリコールを得ることができる。

エチレングリコールの2008年度日本国内生産量は 628,793t、消費量は 12,089t である[2]

反応・用途[編集]

銅触媒のもとに空気酸化すると、グリオキサールを与える。また二クロム酸カリウムを用いて酸化すると、シュウ酸を生成する。

エチレングリコールは、ポリエチレンテレフタラート (PET) の主原料のひとつである。PEN,PTTなどのほかのポリエステルの原料としても同様に用いられる。

エチレングリコールのエーテル類はセロソルブ (cellosolve) とも呼ばれ、ブチルセロソルブフェニルセロソルブジメチルセロソルブなどが塗料の溶媒などとして広く用いられている。

融点が低い特性を生かし、自動車の不凍液として利用される。またこのことからアンチフリーズなどとも呼ばれている。かつては不凍液によく使われていたグリセリンより不凍液としての性能が高いことから普及したが、自然界に漏れ出した場合の環境への悪影響が大きいことから近年では再びグリセリンが見直されている面もある。

毒性[編集]

エチレングリコールは甘味を持ち、生体内で代謝を受けると有毒化する。代謝物のシュウ酸による低カルシウム血症シュウ酸カルシウムの析出による腎障害を引き起こす[3][4]不凍液の誤飲や、ワインなどの食品添加物に誤用(過去、日本ドイツでは故意に利用)されて中毒事件の発生や社会問題化することもある。ジエチレングリコールも同様である。

誤飲した場合や自殺目的で飲用した場合は、代謝を拮抗するためにエタノールを投与し、エチレングリコールが代謝されずに尿から排泄されるのを待つ。

法規制[編集]

脚注[編集]

  1. ^ Elert, Glenn. “Viscosity”. The Physics Hypertextbook. 2007年10月2日閲覧。
  2. ^ 経済産業省生産動態統計・生産・出荷・在庫統計 平成20年年計による
  3. ^ MSDS - エチレングリコール (PDF) (Report). 三協化学株式会社. 2016-04. {{cite report}}: |date=の日付が不正です。 (説明)
  4. ^ http://www.umin.ac.jp/chudoku/chudokuinfo/x/x101.txt
  5. ^ a b c 製品安全データシート | エチレングリコール”. 職場のあんぜんサイト. 厚生労働省 (2006年11月6日). 2020年2月11日閲覧。
  6. ^ 厚生労働省・都道府県労働局・労働基準監督署編、『<平成27年報告版>「有害物ばく露作業報告」の手引き』、2014年、厚生労働省 [1]
  7. ^ 海洋汚染等及び海上災害の防止に関する法律施行令(昭和四十六年政令第二百一号)別表第1 海洋環境の保全の見地から有害である物質(Y類物質)”. e-Gov法令検索. 総務省行政管理局 (2019年4月26日). 2019年12月17日閲覧。 “平成三十一年政令第百六十三号改正、2020年1月1日施行分閲覧”

関連項目[編集]