軍令部
提供: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
軍令部（ぐんれいぶ）とは日本海軍の中央統括機関（海軍省と共同で行う）である。海軍省が内閣に従属し軍政・人事を担当するのに対し、軍令部は天皇に直属し、その統帥を輔翼（ほよく）する立場から、海軍全体の作戦・指揮を統括する。
目次 |
[編集] 概要
長たるものは軍令部長（後に軍令部総長）であり、天皇によって海軍大将又は中将が任命される。また、次長は総長を補佐する。この二官は御前会議の構成員でもある。
軍令部は主として作戦立案、用兵の運用を行う。また、戦時は連合艦隊司令長官が海軍の指揮・展開を行うが、作戦目標は軍令部が立案する。
設置当初、政府上層部は陸軍を尊重していたため、参謀本部での軍令部は陸軍の下に置かれた。しかし、太平洋戦争時の最高戦争指導会議では大きな発言力を持つこととなる。
[編集] 沿革
| 大日本帝国海軍 Imperial Japanese Navy |
|
|---|---|
 |
|
| 官衙 | |
| 海軍省 軍令部 艦政本部 航空本部 外局等一覧 |
|
| 地方組織 | |
| 連合艦隊 艦隊編成 海上護衛総司令部 |
|
| 艦隊 | |
| 連合艦隊 艦隊編成 海上護衛総司令部 |
|
| 他作戦部隊 | |
| 海軍航空隊 海軍陸戦隊 |
|
| 主要機関 | |
| 学校一覧 | |
| 歴史・伝統 | |
| 日本海軍の歴史 日本海軍の軍服 |
|
| その他 | |
| 階級一覧 艦艇一覧 兵装一覧 |
|
- 1884年2月 海軍省達丙第21号により海軍省の外局組織として軍事部が設置
- 1886年3月 参謀本部条例改正により参謀本部海軍部が設置され、軍政と軍令が分離された。
- 1888年5月 海軍参謀本部となる。
- 1889年3月 海軍参謀部となり、再び海軍省の管轄下となる。
- 1893年5月 勅令第36号海軍省官制改訂により軍令の管轄が海軍省から分離独立し海軍参謀部に移される。
- 1893年5月 勅令第37号海軍軍令部条例により海軍軍令部が設置される。軍令機関として陸軍の参謀本部と平時に限り対等となる。
- 1903年12月 勅令第293号戦時大本営条例改訂により戦時においても軍令機関として陸軍の参謀本部と対等となる。
- 1933年10月 軍令海第5号軍令部令により冠の"海軍"が外れ軍令部となり、海軍軍令部長から軍令部総長となる。
- 1945年10月15日 軍令海第8号によって廃止される。
[編集] 組織
- 第一部 作戦担当
- 第二部 軍備担当
- 第三部 情報担当
- 第四部 通信担当
[編集] 歴代軍令部総長
海軍軍令部の長は以下のとおり
- 仁礼景範（海軍少将・鹿児島）：1886年3月16日 海軍軍令部長から参謀本部次官、更に参謀本部海軍部長に改称。
- 伊藤雋吉（海軍少将・京都）：1889年3月8日 海軍参謀部長に改称。
- 有地品之允（海軍少将・山口）：1889年5月17日
- 井上良馨（海軍少将・鹿児島）：1891年6月17日
- 中牟田倉之助（海軍中将・佐賀）：1892年12月12日 海軍参謀部長から海軍軍令部長に改称。
- 樺山資紀（海軍中将・鹿児島）：1894年7月17日
- 伊東祐亨（海軍中将・鹿児島）：1895年5月11日
- 東郷平八郎（海軍大将・鹿児島）：1905年12月19日
- 伊集院五郎（海軍中将・鹿児島・海兵5期）：1909年12月1日
- 島村速雄（海軍中将・高知・海兵7期）：1914年4月22日
- 山下源太郎（海軍大将・山形・海兵10期）：1920年10月1日
- 鈴木貫太郎（海軍大将・千葉・海兵14期・海大1期）：1925年4月15日
- 加藤寛治（海軍大将・福井・海兵18期）：1929年1月22日
- 谷口尚真（海軍大将・広島・海兵19期・海大3期）：1930年6月11日
- 伏見宮博恭王（海軍大将・皇族・海兵16期）：1932年2月2日 海軍軍令部長から軍令部総長に改称。
- 永野修身（海軍大将・高知・海兵28期・海大8期）：1941年4月9日
- 嶋田繁太郎（海軍大将・東京・海兵32期・海大13期）：1944年2月21日
- 及川古志郎（海軍大将・岩手・海兵31期・海大13期）：1944年8月2日
- 豊田副武（海軍大将・大分・海兵33期・海大15期）：1945年5月29日
[編集] 関連項目
[編集] 参考文献
- 豊田穣『海軍軍令部』
- （講談社、1987年） ISBN 4-06-203155-8
- （講談社文庫、1993年） ISBN 4-06-185556-5
