電子透かし

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電子透かし(知覚可能型)の例。画像の中央に"2006"という文字列が確認できる。

電子透かし(でんしすかし、Digital Watermark もしくは Digital Watermarking)は、画像音楽等のデジタルコンテンツ情報を埋め込む情報ハイディング(データハイディング)技術の一種である。

概要[編集]

電子透かしは、ステガノグラフィの応用から生まれた技術であり、従来から存在する目に見える透かしとは別のものである。電子透かしには知覚可能型と知覚困難型の2つがあるが、通常、電子透かしと言えば、後者の知覚困難型電子透かしのことを指す。

情報を埋め込むコンテンツには、テキスト、画像、音声、動画、プログラムなどがある。コンテンツに埋め込む情報は、作者名、課金情報、コピー可能回数といった著作権関連の情報が使われることが多い。

ステガノグラフィとの違いは、埋め込む情報がコンテンツに関係があるかないかという点にある。電子透かしはコンテンツに関係がある情報が埋め込まれるが、ステガノグラフィは秘匿通信が目的であり、コンテンツはあくまでも情報を隠すものでしかない。

電子データの透かし[編集]

紙幣の透かしとは異なり、見た目には分からないが、検出ソフトを使用することで埋め込まれた情報を取り出すことができる。不正コピーやデータの改竄の検出など、主に著作権保護用途に使われることを想定して、研究開発が続けられている。

コンテンツに電子透かしを付与しても、そのコンテンツに対して再エンコーディングやアナログ変換を行うことで電子透かし部分の情報が失われるという弱点があり、そういった攻撃に強い方式が研究されている。たとえば、2007年11月19日にKDDI研究所が発表した、加工に対して強い、MPEGビデオ電子透かし技術「MPmark」などがある。

印刷物への埋め込み[編集]

2004年11月8日日立製作所が、電子透かしを印刷時に刷り込むソリューションを販売開始した。ニュースリリースによると、従来の二値画像電子透かし技術では電子透かしの埋め込みによる画質の劣化が避けられず、画像データが少ない文字を主体とした紙書類への電子透かしの埋込みは実現が難しかった。また、コピー時に電子透かしの情報が欠如するなどの問題もあったが、2003年10月に日立が公開した二値画像電子透かし技術を採用することにより、印刷物に画像データが存在していなくとも文字や図に電子透かしを埋め込むことが可能となり、電子データ同様に印刷物の追跡ができるようになった、という。

映像(動画)への埋め込み[編集]

2011年7月19日、NHKと三菱電機が共同で、番組映像の情報管理や著作権保護に役立つ電子透かし技術として、高画質のハイビジョン映像のままリアルタイムで映像関連情報を埋め込み/読み出す技術の開発に成功した[1]。また、この技術をベースに三菱電機インフォメーションシステムズ(MDIS)[2]では、ハイビジョン向け「映像電子透かしソリューション」を発表した[3]。これらにより、放送波やケーブルテレビなどで放映されたハイビジョン映像が、リッピングソフトでコピーガードを解除してインターネット上の動画共有サイトにアップロードされた場合でも、放映時点で電子透かしを埋め込んでおくことで不正アップロードを自動検出、抑止することが技術的には可能となる。
2013年、NHKインターナショナル[4]、及びNHKエンタープライズ[5]が、放送番組や映像素材の法人向け提供において、映像電子透かしの本格運用を開始した[6]。NHKインターナショナルはNHK放送番組・映像素材の海外での法人向け提供を、またNHKエンタープライズはNHK映像素材の国内での法人向け提供を行っており、映像が契約外で使用(放映、配信、複製など)されることを抑止すべく、電子透かしを入れて提供している。この本格運用開始にあたり、T3Media[7]が各社の映像キャプチャー環境のシステムデザイン・構築・運用支援を担当している。
2013年10月8日には、KDDI研究所[8]が電子透かし入り動画コンテンツの高速生成技術を開発し、ダウンロードの際にユーザ(コンテンツ購入者)ごとに異なる電子透かし(購入者IDなど)を埋め込んだ動画コンテンツを高速に生成することが可能となった[9]。これにより、配信された動画が違法アップロードされた際には、電子透かしによって行為者を容易に特定することができるようになる。ソーシャルDRM(牽制効果による違法行為の抑止)の実現方式として期待される。

著作権法上の取り扱い[編集]

日本の著作権法では、著作物に付された電子透かしを、不正に除去、改変などをすることは、著作権の侵害とみなされる[10](第113条第3項)。

参考文献[編集]

  • 松井甲子雄・岩切宗利、『情報ハイディングの基礎』、森北出版、2004年、p.4(電子透かしの項)
  • 電子情報通信学会編、『情報セキュリティハンドブック』、オーム社、2004年、p.260-(6.3章 電子透かし)
  • 吉田一彦・友清理士、『暗号事典』、研究社、2006年、p.436(電子透かし)

脚注[編集]

  1. ^ ハイビジョン高画質を維持可能な電子透かし
  2. ^ 三菱電機インフォメーションシステムズ株式会社
  3. ^ ハイビジョン向け「映像電子透かしソリューション」発売のお知らせ
  4. ^ NHK VIDEO BANK
  5. ^ NHKエンタープライズ フッテージ提供
  6. ^ ハイビジョン映像向け「電子透かし」本格運用開始のお知らせ
  7. ^ T3Media,Inc.(日本語サイト)世界最大映像素材ライブラリー
  8. ^ 株式会社KDDI研究所
  9. ^ 電子透かし入り動画コンテンツの高速生成技術を開発、ユーザ情報の埋め込みで配信動画の違法アップロード抑止へ
  10. ^ 著作権の侵害とみなされる行為 - 著作権なるほど質問箱(文化庁)

関連項目[編集]

外部リンク[編集]