電動スクーター
電動スクーター（でんどうスクーター）とは、電動機を動力とするスクーター型オートバイである。
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[編集] 概要
電動スクーターは電気モーターを動力源とする電動輸送機器の一種であり、車体に搭載された二次電池（蓄電池）に外部から電力供給を受け充電し走行するものが一般的である。水素やメタノールを用いた燃料電池によって電力を得る方式も開発されている。
詳細は「電気自動車」を参照
20世紀初頭や1970年代のオイルショックの時にも開発されたが性能が低く、高価だったので[要出典]普及には至らなかった。パワーエレクトロニクスの発達により回生ブレーキやブラシレスモータが採用されるようになり1990年代に一部のメーカーから市販されたが高価で一部での使用に留まった[要出典]。
2000年代からガソリン価格の高騰によりガソリンエンジンの代替として注目された。モーターは騒音が少なく排気ガスを排出しないため都市環境への負荷が小さく、低回転から最大トルクを発生する出力特性により変速機を必要としないため、駆動伝達部品を簡略化できる。
エネルギー源の電力は、現在は走行距離あたりのコストがガソリンのおよそ10%[要出典]と安く、水力発電や原子力発電、風力発電など、化石燃料よりも資源的な制約が少なく多様なエネルギーを活用できる。一般的な住宅設備で充電できる製品は、利用状況によっては燃料補給のためにガソリンスタンドへ行く必要がないことも利点となる。
現在は加速性など一部の走行性能はガソリンエンジン車と比較しても遜色ないものが販売されている[1]が、一種原付登録で最高出力3kW前後のエンジンを搭載するガソリンエンジン車とくらべると、電動機の出力が定格出力0.6kW(最高出力で1.5kW程度)に留まるため登坂性能や最高速度など多くの点で劣る。航続距離は小型のもので40km前後[2]、大型のもので70km前後[3]とガソリンエンジン車よりも短く、急速充電に対応した充電設備の充実が普及の課題となっている。
[編集] 普及と制度
[編集] 日本
道路交通法では定格出力0.6kWまでを原動機付自転車[4]、0.6kWw超1kW以下のものは小型自動二輪車[5]、それ以外のものは普通自動二輪車と規定され[6]、それらに対応できる運転免許が必要である。道路運送車両法では0.6kW以下を第一種原動機付自転車、1kW以下を第二種原動機付自転車としている[7]。1kWを超える車両については二輪の軽自動車として扱われている。
かつては1990年代にホンダ・CUV ES[8]やヤマテ・ES600が業務用として発売されていたが、2002年にヤマハ発動機がパッソルで市場に参入すると、日本国内の中小メーカーも日本国外生産の車両を輸入して市場に参入してするようになる。国産の量産型電動スクーターとしては、2010年にヤマハ発動機がEC-03を、本田技研工業がEV-neo[9]を、それぞれ発売している。
車種によっては申請により一般社団法人次世代自動車振興センターのクリーンエネルギー自動車等導入費補助事業の購入補助金を受け取ることができる[10]。
[編集] 欧州
「en:European driving licence」も参照
EUの運転免許制度では、AMクラスは最高速度が45km/hとされている以外は出力に関する規定は無い。A1クラスでは出力11kWまで運転可能である。11kWから25kWまではA2クラス。25kWを越えるとAクラスとなる。A2クラスの上限は、2013年から35kWに引き上げられる。
[編集] 中国
中華人民共和国の都市によってはガソリンエンジンのオートバイの進入が規制されているのに対し、足こぎペダルで走行することもできる電動スクーターは原動機付の車両として扱われずに規制を受けないことから、ペダル付き電動スクーターの普及が促進された[11]。町中のあちこちに充電設備があり、大抵は1人民元で充電が出来るため、買い物の間などに安価に充電が可能である。
[編集] 注釈
- ^ “震災後に需要急増！ 「電動スクーター」の“本当の実力””, 日経トレンディ (7月), (2011)
- ^ “価格・仕様 - 電動バイク・電動スクーター”. ヤマハ発動機株式会社. 2011年7月7日閲覧。
- ^ “製品紹介：ベクトリックス ジャパン 100％電動大型スクーター、100Vコンセントで充電可能。「電気は、スピードになる。」”. 2011年7月7日閲覧。
- ^ 道路交通法施行規則第一条の二
- ^ 道路交通法施行規則第二十四条（普通二輪免許）
- ^ 道路交通法施行規則第二条
- ^ 道路運送車両法施行規則第一条
- ^ ホンダプレスインフォメーション・1994年2月25日
- ^ 本田技研工業・EV-neo
- ^ ヤマハ発動機・EC-03 補助金制度
- ^ “Launching strategy for electric vehicles: Lessons from China and Taiwan (pdf)”. 2011年7月9日閲覧。 “According to the motorcycle committee of the Society of Automotive Engineers of China, the use of motorcycles is now banned or restricted in over ninety major Chinese cities. （中略）However, electric bikes are categorized as non-motor vehicles and therefore exempted from the bans.”
[編集] 関連項目
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