鈴木修 (実業家)
鈴木修（すずき おさむ、1930年1月30日 - ）は、日本の実業家。自動車メーカースズキの代表取締役会長兼社長である。
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[編集] 来歴・人物
岐阜県益田郡下呂町（現在の下呂市）生まれ。旧姓は松田。1953年3月中央大学法学部法律学科卒業。中央相互銀行（現在の愛知銀行）入社。1958年にスズキの2代目社長の鈴木俊三の娘婿となる。同年4月にスズキ入社。
1963年11月に同社取締役就任。1967年12月に同社常務取締役。1973年11月に同社専務取締役。1978年6月に同社代表取締役社長に就任。2000年6月から代表取締役会長（CEO）を務める。
1975年の自動車排出ガス規制に対応が遅れたスズキを立て直し、社長就任直後に軽自動車アルト（1979年発売）を主導。その後もワゴンR（1993年発売）の発売など軽自動車の商品力を高めた。
海外進出を積極的に行い、インドでのマルチ・ウドヨグ（現マルチ・スズキ・インディア）社への積極的支援等を通し、アジア成長国での販売を伸ばした。一方、1981年には巨大自動車メーカーであるゼネラルモーターズ（GM）との業務提携を進め、さらに1990年代初めには欧州戦略拠点としてハンガリーへの工場進出を図るなどした結果、社長就任時には1700億円であった売上高を、2007年3月期では3兆1636億円になるまでスズキを成長させ、世界的メーカーとして認知される基礎を築いた。
1971年12月から日本自動車工業会理事、1981年3月から中部瓦斯取締役、1999年6月から静岡エフエム放送会長（2005年6月から相談役）に就任。
2000年4月に勲二等旭日重光章、1987年11月に藍綬褒章を受勲している。国外ではハンガリー名誉総領事を務め、2007年3月には「自動車産業を通じてインドの発展に寄与した」としてインド国勲章（Padma Bhushan）が授与されている。同じく婿養子経営者であった河合楽器製作所社長であった河合滋と親しかった。後継者と目され2001年に経済産業省の経済産業政策局企業行動課長を辞めてスズキに入社していた娘婿で取締役だった小野浩孝の健康問題（その後、2007年12月に逝去）に加え、前社長の津田紘が体調不良を理由に勇退したため2008年12月11日付でスズキの代表取締役会長兼社長（CEO&COO）となり、兼務ではあるが8年ぶりに社長職に復帰した。社長復帰後はGMとの提携解消に加え、新たにフォルクスワーゲンとの包括的提携を結ぶなど、スズキの新たな社外アライアンスの構築に進めたが2011年9月12日にフォルクスワーゲンとの提携解消を発表し、記者会見の場で他社との提携について「今回で懲りた」と発言している[1]。
徹底した現場主義、現実主義者として知られる。浜松市の市政にも深く関わり、前市長の北脇保之（1999年 - 2007年）、現市長の鈴木康友はいずれも衆議院議員選挙立候補時から強力に支援している。その一方で浜松市の行財政改革推進審議会の会長（第2期）として市財政について将来の発展を見据えた厳しい指摘を行っている。その経営手腕、歯に衣着せぬ言動などからマスコミの注目度も高く、「日本経済新聞」「日経ビジネス」などの新聞雑誌のほか、「カンブリア宮殿」など経済番組にも頻繁に登場している。また、全国各地に点在するディーラーや小売店の整備工場へは自らの足で出向くほどフットワークが良いことで知られ、現場スタッフやユーザーの声を直に訊いたりするなど顧客の動向や問題点の洗い出し、販売戦略、製品改良等の探求（追求）に余念がない。
かつて中日ドラゴンズを応援していたが、広報を通して「私はビジネスマンは良き社会人でなければならないと考えますが、落合博満さんは違うようです」と発言[2]。河合楽器製作所野球部出身の山井大介を応援するなど郷土への強い愛着で知られるが、落合が財界や有力者への挨拶を嫌い、周囲の反発を招いたことを批判している[2]。地方球団のあり方についての考えは落合と鈴木とで異なるが、「ジジ転がし」の達人とされた星野仙一と対照的な落合の姿勢はこの鈴木発言により、減収が止まらないドラゴンズ営業部から落合への批判が公然となるきっかけとなった[2]。
[編集] 語録
- 「ゼネラル・モーターズが鯨で、うちがメダカ？いやうちはメダカじゃなくて蚊ですよ。だってメダカは鯨にのみ込まれてしまうが、蚊であれば空高く舞い上がることができるのでのみ込まれない。」[3]
- 「かつては十年ひと昔といったが、今は一年ひと昔。十年先のことを考えるなんて昔で言えば百年先を考えるようなもの。会社のあるべき姿を描くと現実から大きくかい離する。最小限、何を今なすべきかを考えていくことだ。」[4]
- 「現場の班長と一緒に1万円のコストを浮かした苦労話を聞く。そうしたら無駄遣いなんてとてもできない。」[4]
- 「土曜休んで日曜も休む奴は要らない。今の日本の悪い所はアメリカ的時間の切り売りが横行している事だ。8時間働けばそれでいいなど通用しない、成果で報酬がでるんだ」[5]
[編集] 著書
- 『俺は、中小企業のおやじ』（2009年2月、日本経済新聞出版社）ISBN 978-4-532-31438-5
