金利平価説

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
移動: 案内検索

金利平価説(きんりへいかせつ、: Theory of Interest Parity)とは、外国為替レートの決定要因を説明する概念の一つで、為替レートは自国通貨と外国通貨の名目金利の差によって決定されるという説である。

金利平価[編集]

仮にドルと円があり、ドルの名目金利が1年5%、円の名目金利が1年1%だとする。また現在の為替レートを円/ドルでe、一年後の為替レートをfとする。

このときに、通貨Aの国の債券は一年後に1.05倍に増える、一方で通貨Bの国の債券は、通貨Aから見た場合、((1×e)×1.01/f)倍に増える。

投資家から見て、この二カ国の債券の一年後の価値に差があれば、どちらかを売り、どちらかを買うはずである(裁定取引)。そのようにして一年後の価値が等しくなるとすると

1.05=(1×e)×1.01/f

f=1.01/1.05×e

となる。現在のレートが1ドル=100円だとすると一年後は1ドル=96.18円となり、円高ドル安が進むことになる。

この為替レートの求め方は、通貨先物取引において先渡レートの計算に応用されている。

このように名目金利が高い国の通貨は先々、減価する傾向にある。これは、名目金利が高い国が一般に物価上昇率も高いことと関係しており、購買力平価説とも関連が深い。

現実には、名目金利が引き上げられると当該国の通貨が増価するため、整合性がないように思われるが、この説は現在の為替レートに対して将来の為替レートがどう動くかというものであり、名目金利引き上げによって増価した通貨は、やがて減価することになる。

関連事項[編集]