読点

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読点(とうてん)は句読点の一つで、日本語文書で文の途中の区切りに打たれる約物仮想ボディに対して横組では左下に、縦組では右上に位置する。

日本語の縦組文書では文の区切りに専ら「、」が用いられるのに対し、横組文書では「,」が用いられる場合がある[1]

概要[編集]

現代日本語の句読点は、句点と読点の2種が主に用いられるが、横組の場合、句点に「。」と「.」、読点に「、」と「,」のどちらを用いるかについては、文書の対象や分野によって様々である。縦組では専ら句点に「。」、読点に「、」のみが用いられる。

文部省は「公用文作成の要領」において、横組の場合は「,」を用いることとしたが、自治省は「左横書き文書の作成要領」において「、」を使用するとした。現在でも両方の用例が見られる。日本工業規格は原則として横組だが、読点にコンマ(,)を用いる[2]。読点(、)は規定に登場しない。日本では、横書き文書のうち、教科書や参考書のような学術的、教育的なものには多くコンマ(,)が使われる。

用法[編集]

西欧語の文章では、文の途中の区切りにコンマが用いられる。多くの西欧語で、コンマを打つべきか打たざるべきかが比較的厳密に定められている。一方、日本語では読点をどこに打つかについての規範が明確でなく、筆者の裁量が大きいと言える[3]日本国憲法を始めとする法令の条文では、主語を文の冒頭に位置させることが多いため、主語の後に読点をつけることになっている[4]

句点と読点を合わせて句読点と呼ぶことがある。文部省は、1946年以来句読点や括弧などの約物を「くぎり符号」と呼んでいる[5]。公用文においては1952年内閣による『公文書作成の要領』で「句読点は,横書きでは「,」および「。」を用いる。事物を列挙するときには「・」(なかてん)を用いることができる。」としている[6]

読点の位置を変えると意味が異なる場合もある。

1.ここで、はきものをぬいでください。→ここで履物を脱いでください。
2.ここでは、きものをぬいでください。→ここでは着物を脱いでください。
3.警官が、自転車に乗って逃げる泥棒を追いかける。→自転車に乗っているのは泥棒。  
4.警官が自転車に乗って、逃げる泥棒を追いかける。→自転車に乗っているのは警官。

しかし1・2の場合は漢字に書き換えれば読点は必要ない。 3の場合も下のようにすれば読点は不要である。(本多勝一日本語の作文技術

5.自転車に乗って逃げる泥棒を警官が追いかける。

従って読点が必要であるのは4のみである。 なぜなら、読点が無ければあたかも「警官が自転車に乗って逃げる」かのような誤解を読み手に与えかねず、 また「逃げる泥棒を警官が自転車に乗って追いかける」とした場合も「逃げる泥棒を」よりも「警官が自転車に乗って」の方が長いため 文章の把握が難しくなるからである。(同上)

なお、3の文章は「警官が」から「追いかける」までの間が広く、「自転車に乗って逃げる泥棒」の描写を挟む入り子構造になっている。 このような文章は初見では理解しづらいので5のように変形するのが望ましいとされる。(同上)

符号位置[編集]

記号 Unicode JIS X 0213 文字参照 名称
U+3001 1-1-2 、
、
読点
U+FF64 1-1-2 、
、
読点(半角)

他言語においての読点[編集]

中国語では、「、」を「頓号」と呼び、並列に用いる。台湾香港の中国語の文章では、縦組・横組を問わず、漢字1文字分の字取りの天地左右中央に置かれることが多い。

韓国語では、縦組文書では「、」が用いられ、横組文書では「,」が用いられる。この用い方は統一されているため、縦組文書に「,」を、横組文書に「、」を用いるのは誤りである。

脚注[編集]

  1. ^ なおこの際、「,」に全角形を意図的に用いる場合もある。例えば以下の例を参照。電子情報通信学会 和文論文誌投稿のしおり”. 社団法人電子情報通信学会. pp. 2.4 (2001年10月). 2008年10月13日閲覧。「句読点は,句点「.」と読点「,」をそれぞれ全角で用いる.」引用文中の全角形は全角形のままとした。
  2. ^ JISZ8301 『規格票の様式及び作成方法』、付属書G(規定)「文章の書き方, 用字, 用語, 記述符号及び数字 (p.55)。
  3. ^ 岡崎洋三 『日本語とテンの打ち方』 晩聲社、Dec. 核時代43年 (1988年)、pp.12ff。
  4. ^ 例。日本国憲法第1条「天皇は、日本国の象徴であり日本国民統合の象徴であつて、この地位は、主権の存する日本国民の総意に基く。」
  5. ^ 文部省教科書局国語調査室『くぎり符号の使ひ方〔句読法〕(案)』昭和21年(1946)
  6. ^ 内閣官房長官『公用文作成の要領』(通知) 内閣閣甲第16号、昭和27年4月4日。

関連項目[編集]

外部リンク[編集]