詫間海軍航空隊

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詫間海軍航空隊(たくまかいぐんこうくうたい)は、日本海軍の部隊の一つ。当初は水上機の実機練習部隊として訓練に従事していたが、沖縄戦に備えて飛行艇実施部隊・特攻作戦基地として偵察・攻撃に従事した。本稿では、詫間空の分遣隊として設置され、のちに独立した西条海軍航空隊(さいじょうかいぐんこうくうたい)・天草海軍航空隊(あまくさかいぐんこうくうたい)についても述べる。

沿革[編集]

太平洋戦争開戦とともに、航空要員の大量養成を図るために、実用機を用いた実機練習航空隊を急造した。1943年(昭和18年)2月には、横須賀鎮守府呉鎮守府が統率する3個練習連合航空隊を統括する「連合練習航空総隊」が編制された。この一連の増強計画の中に、呉鎮守府第12連合航空隊所属の水上機実機練習航空隊の一つとして、香川県三豊郡詫間に設置されたのが詫間空である。詫間空では12機の水上偵察機とともに、48機もの練習飛行艇を備え、飛行艇搭乗員の重要な養成施設となった。

  • 1943年(昭和18年)
6月1日 開隊。第12連合航空隊(呉鎮守府管轄)に配属。
  • 1944年(昭和19年)
3月15日 愛媛県西条に分遣隊を増設(1945年3月1日、「西条海軍航空隊」として独立)
4月1日 熊本県天草に分遣隊を増設(1945年3月1日、「天草海軍航空隊」として独立)
6月1日 広島県福山に分遣隊を増設(1945年3月1日、「福山海軍航空隊」として独立)
9月 第八〇一海軍航空隊所属飛行艇が駐留、原隊の横浜に代わり拠点基地とする。
  • 1945年(昭和20年)
2月 八〇一空の編制から飛行艇が削除され、実質的に詫間空へ移譲される。
3月11日 丹作戦決行。菊水部隊梓隊の先導に飛行艇3機出撃、全機喪失。
4月25日 新編の第五航空艦隊に転属。正式に飛行艇配属。
以後、飛行艇隊は特攻隊・ウルシー環礁強襲部隊の前路誘導に従事。
4月28日 詫間空で編制した琴平水心隊が初出撃、以後4回出撃。
敗戦にともない解隊。

詫間空跡地は、終戦直後は詫間町立永康病院(現:三豊市立永康病院)に使用された。現在は香川高等専門学校詫間キャンパスおよび民間企業の工場が建設されている。詫間空時代の構造物としては、滑水スリップが現存している。また、現存する唯一の二式飛行艇は、詫間空に残されていた残存機のうちの一機(詫間31号機)である。

主力機種[編集]

歴代司令[編集]

  • 不詳:1943年6月1日 - ?
  • 荒木敬吉 大佐:1944年8月7日 - 1945年?月?日
  • 細谷資芳 大佐:1945年5月5日 - 8日戦死
  • 松浦義:1945年5月15日 - 解隊

西条海軍航空隊[編集]

1944年3月15日  詫間海軍航空隊西条分遣隊として開隊。分遣隊長には、愛媛航空機乗員養成所長の室井留雄中佐(兵 39応召)が兼任した。飛行長兼飛行隊長は野村親正少佐。 任務は陸上練習機による操縦専修生教育

1944年5月25日 三重空より特乙4期生入隊(第38期飛行練習生)

1944年9月20日 土浦空より甲飛13期2次生79名が入隊(飛練41期)

1944年12月28日 特乙4期生、練習機教程を終業

1945年1月20日 分遣隊長に、大阪警備府附海軍大佐(兵37応召)小橋義亮発令

1945年1月25日 三重空奈良分遣隊より甲飛13期2次生140名が入隊(飛練41期)

1945年3月1日 西条海軍航空隊に改編

1945年3月19日 アメリカ軍艦載機の攻撃を受ける。

1945年4月 教員、特乙4期生で特別攻撃隊2隊を編成。

1945年6月20日 司令に、佐世保鎮守府参謀海軍大佐土井美二(兵50)発令

1945年6月 特別攻撃隊、大分県宇佐基地(指揮官・野村少佐 50機)と鹿児島県岩川基地(指揮官・今井隆久大尉 50機)へ進出。 愛知県の第三岡崎航空隊より、中練特攻隊が西条基地に進出。

1945年8月8日 西条航空隊(甲航空隊 司令・土井大佐)と内海航空隊西条基地隊(乙航空隊 指揮官・柏屋特務少佐)に空地分離が行われる。

使用されていた格納庫の1棟が戦後、日本国有鉄道に譲渡の上多度津工場に移築され、現在も会食所として使用されており、2012年には国の登録有形文化財に登録されている[1]

天草海軍航空隊[編集]

1944年(昭和19年)4月1日に詫間空の分遣隊として、熊本県天草郡佐伊津村に設置された。8月15日をもって博多海軍航空隊に移管された。昭和20年3月1日に独立し、水上機訓練を継続したが、最終的に実施部隊へ転換され、特攻作戦に3度参加した。司令は山下深志予備役大佐が分遣隊長から横滑りしたが、4月1日より室田勇次郎大佐に交代し、解隊まで統率した。

参考文献[編集]

  • 『日本海軍編制事典』(芙蓉書房出版 2003年)
  • 『航空隊戦史』(新人物往来社 2001年)
  • 『日本海軍航空史2』(時事通信社 1969年)
  • 戦史叢書 海軍航空概史』(朝雲新聞社 1976年)
  • 『連合艦隊海空戦戦闘詳報別巻1』(アテネ書房 1996年)

脚注[編集]