製パン

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製パンの情景

製パン(せいパン)とは、パンを製造することである。

一般家庭におけるパンの製造[編集]

パンの製造には火力の強い焼き釜、オーブン等の設備器具が必要であり、また生地(生パンen:Dough)を作るための手間(発酵、延ばし等)がかかる。そのため、現代においては、日本はもとより、パンが主食である欧米においても家庭で日常の家事(食事)としてパンを焼くことが一般的であるとは言えない。一方で冷凍パン生地の流通や、ホームベーカリー(家庭用パン焼き器)なども販売され、我が家での「焼きたてパン」を気軽に楽しむ機会も増えている。

趣味としてのパン作り[編集]

趣味としてのパン作りは、ケーキ菓子作りなどと同様に愛好家がいる。カルチャーセンター等でもパン作り講座が多く開講されている。

食品製造業としてのパンの製造[編集]

食品小売業における分類としては生鮮食料品に次いで賞味期限の短い「日配品」として位置づけられることが多い。

大手メーカーのナショナルブランドによるもののほか、パンの特徴として「焼きたての香りや柔らかさ」や「様々な味覚の惣菜パン」も好まれるために、ベーカリーチェーンや中小製造業者、街角の「パン屋さん」に至るまで様々な規模・業態の製造業者が共存していることも製パン業界の特徴である。

日本の製パン業界の規模は2005年1月から12月までのパン用小麦粉使用量が123万1513トンであり、内訳は食パンが60万1552トン、菓子パン37万1629トン、その他のパン22万3345トン、学校給食用3万4987トンとなっている。(出典:農林水産省総合食料局食糧部消費流通課流通加工対策室作成・生産動態調査より)

製パン業界の団体としては大手メーカーが加盟する社団法人日本パン工業会、中小メーカーが加盟する全日本パン協同組合連合会がある。

大型工場での大量生産では、これに適した品質の安定性と、加工性、流通に適した保存性の向上のために、一般家庭や製造直売のベーカリーでは用いない食品添加物を用いる場合が多い。例えば、イーストの発酵を促進する臭素酸カリウムがあるが、発癌性が指摘され、使用を自粛した業者も多い。また、多くの菌種を同時に含む天然酵母の使用は、発酵が安定しないので、大量生産には向かず、単一の菌を培養したイーストが用いられる。

また、近年は冷凍生地の流通に伴って、焼き窯を設置してマニュアル通りに焼けば比較的容易に焼きたてのパンを供給できるようになったことから、スーパーの一角や道の駅・高速道のサービスエリアなどでも焼きたてパンの店が設置されることが増えている。

個人店舗のパン屋だと、スクラッチ製法と呼ばれる小麦粉から一貫してパンを仕上げる方法が主流な一方で、全国展開しているチェーン系ベーカリーショップでも、オールスクラッチ製法を維持している企業もある。有名なところでは、ドンクポンパドールモンタボーの3つが挙げられる。生地を練りこむミキサーなど必要になるため、いわゆる冷凍生地から仕上げる手法、ベークオフ方式よりは、ある程度の規模の厨房設備が必要となる。ゆえに、比較的パンの単価もベークオフ方式よりは、高い水準であるが、これらの店舗は世界的コンテストに出場するようなアルチザン(職人)も多数輩出しており、ベークオフ方式より製パン技術の習得は時間がかかるため、パン職人としての力量が問われる分野でもある。

が、現在では利便性、生産性、立地性、効率性などの面から、工場で生地を一貫生産し、冷凍配送にて各店舗に送り込み、簡易的成形~二次発酵~焼成のみを受け持つベークオフ方式が全国チェーンでは主流になりつつある。ヴィドフランスアンデルセンリトルマーメイド神戸屋ベーカリーサンジェルマンイオンベーカリーなどがその代表格である。品質面で言えば、ベークオフ方式がスクラッチ方式より劣るという訳では勿論無い。工場で機械的に集中生産された冷凍生地は、画一性を求められるチェーン系では重要であり、常に高水準な冷凍生地生産が可能であるとも言える。また、これらの店舗でも部分的にスクラッチを導入している企業も多く、全て冷凍生地に依存しているという訳でなく、部分部分でスクラッチ製法を導入している企業も多数ある。また、これらのベークオフ方式の企業は、企業の垣根を超えて冷凍生地を相互に提供しているケースも多く、異なるパン屋で同じ商品を扱うというケースも多数存在する。

本物の製パン従事者として働くのであれば、勿論ベークオフ方式では、完遂することは難しい、スクラッチ製法でも大型店舗であると、個々の持ち場。たとえば、焼きのみ何年もやらされたり、仕込みだけを長くやらされるパターンもあり、全体的な製パンの流れがつかみにくい事もあるので、理想としては個人のパン屋に飛び込むのが賢明である。

国際法[編集]

1925年国際労働機関の第7回総会でILO第20条「パン焼工場に於ける夜業に関する条約」(Night Work (Bakeries) Convention, 1925)が採択され、1928年に発効となった。これは夜11時から朝5時までを含む7時間の間、パンなどを製造することを禁止する条約で、日本は未批准である。

仮約[編集]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]