緑化

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緑化(りょっか、りょくか)は、を植えること、あるいはそれらが育つような算段をすること。またその後、育成管理すること。ただし、普通は収穫は目的ではない。

また、自然のなりゆきで砂漠などに植物が生えるようになることも緑化である。

概要[編集]

緑化は植樹植林とも重なる部分があるが、植樹は往々にして単独の木を植えることを意味し、植林は材木の生産を目的として、有用樹種を一斉に植えて人工林を作ることが多い。これに対して、緑化は、その場に植物が生長すること自体を目的とするものである。

緑化は大きく二つに分けられる。一つは 園芸街路樹屋上緑化壁面緑化 など、人工的な環境に、さらに人工的に植物を植える事であり、もう一つは、自然の森、緑地のようなものを目的とするものである。

後者は、更に大きく2つに分かれる。一つめは、元来植物が生育していなかった場所、あるいは少なくとも最近しばらくは植物が生育していない場所に、様々な工夫をして植物が生育できるようにすることである。砂漠の緑化砂丘の緑化などがこれに当たる。 この場合の緑化は、その地域の環境そのものを人間の生活により適したものに変えようとの意図がある。植物が生育するようになれば、農業も行いやすくなる、またうまくゆけば気候も和らぐ(地表面の温度上昇が抑えられる等)などと期待して、行われる。

この場合、もともと植物が育っていなかったのは、植物の成長を阻害する何等かの要因がそこにあるはずであるから、それに対する対処がまず必要になる。具体的には、水の補給法の確保や地表面の安定、砂の移動の制限などが行われる。

二つめは、人為的攪乱によって作られた裸地を再び植物で覆うことである。開発によって失われた自然を取り戻す意味で、20世紀後半から頻繁に行われるようになった。植物によって裸地を隠すことそのものは、もっと古くからおこなわれたものである。ただし、緑化という言葉が使われるようになったのは、エコロジー運動が盛んになり、自然保護という言葉が認められるようになった後のことである。日本では道路の周辺、のり面などがよくその対象となった。海外では、放牧により失われた森林の緑化が課題となる事もある。

緑化には他の生物を含む生態系への影響があり、それも目的に含まれる事もある。

問題点[編集]

緑化が自然保護を目的とする場合ですら、却って悪影響をもたらす場合を無視できない。また、たとえば街路樹を植えるのが快適さなどの点において、環境の改善になっているかというと、複雑である。素朴に考えるよりも困難、問題点が多い。 砂漠緑化街路樹屋上緑化の項も見よ。

また砂漠緑化などは困難であるが、実際にそれができたとしても、その最終的な影響は予想が困難であり、全く意図しない影響をもたらす可能性もある。極端な例としては、サハラ砂漠が完全に緑化されたら、シロッコとして南欧に運ばれる熱がなくなり、ヨーロッパは寒冷化すると思われる。

特に初期には、とにかくすぐに緑になればよいと、成長の早い国外の植物が安易に使われる例が多く、帰化植物侵入の重要な経路の一つともなっていた。これに関しては、1990年代頃より、国内の植物を利用する例も増えた。たとえばハギなどは道路の法面に盛んに用いられるようになった。しかし、この場合も、外来種の意図しない紛れ込みが確認されている。[1] 国内の植物を植える場合でも、その地域本来の植生と異なる植樹がされる事があり、海外種の導入とあまり変わらない。

また、植物種自体はその地域に自生するものであっても、地域による変異は、これまでほぼ無視されてきた。植樹に使う種子や苗を、他の地域や、あるいは道路工事などでは中国朝鮮半島などから運び入れることで、植えられたもののその土地にあまり適応できず、枯れる、成育が悪いなど、効率が悪いことがある。また交雑によって本来の遺伝子プールが損われる遺伝子移入は、取り返しがつかない[2]。たとえ種子や苗が近隣から採取されたとしても、少数の株に由来する場合は、将来的にはその株の子孫が増えすぎることで、やはり遺伝子プールの豊かさを損なうことになる。

しばしば、植樹、緑化が善であると素朴に思う人がおり、問題点への留意が十分でないまま、緑化が企業の広報活動イメージ戦略に安易に利用される事もある。

アメリカでは、20世紀前半、クズ(葛)が土壌浸食を防ぐカバープラントとして政府によって奨励されたなどの経緯で導入された。ところが余りに広く繁殖、拡散したため、侵略的外来種として大変有害となっている。

ロシアでは、第二次世界大戦後にポプラ(露:トーポリ)が緑化の為に大量に植えられた。しかし、綿毛が大量に飛散するため、ゴミとして、またアレルギーの原因になるなどの害が出ている。

極端な例では、とにかく緑になればよいとして、緑色の塗料を吹き付けた例[3]があった。

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「道路緑化」「工場緑化」「学校緑化」などと、対象施設と結びつけて呼ぶこともある。

都市緑地法の規定に基づき用途地域が定められている都市計画区域内で、緑化の推進の必要があるとして、都市計画に敷地面積に対する緑地の割合(緑化率という)の最低限度を定めた地域を「緑化地域」とよんでいる。

住民参加の一形態として、啓蒙的な役割から一定の広がりのある地域に樹木や草花を育成管理することを、店舗者同士または居住者と公共用地管理者が合意する協定を「緑化協定」という。

公共団体が作成する緑の基本計画再開発計画などのなかで、緑化、植栽の全体計画を策定したり、工場学校住宅地などの緑化、植栽計画は「緑化計画」と呼ばれる。

公共事業として、全国植樹祭全国都市緑化フェアがある。

第二次世界大戦時に、陣地を掘り下げる際に出た土砂を隠すために、沖縄県小笠原諸島ギンネムが植えられたことがある。

日本国外の例[編集]

ヨーロッパでは歴史的に森林の大部分が失われた。EUは1990年から、農家に緑化に補助金を交付している。これは農地を森林に戻す事、森林の維持に対してである。これにより、1993年から1997年にかけて、5000km²以上が緑化された。この計画は第2期が2000年から2006年にも行われ、第3期は2007年に始まった。

ポーランドでは、第二次世界大戦後に森林面積(森林率)は国土の20%まで低下し、植林が政府により計画された。2006年12月31日の時点では29%となった。2050年までに33%とする計画である。

スペインは、1990年から2005年にかけて、率の上ではヨーロッパで最も速く植林がなされた。[4]この期間に4万km²以上が植林され、森林面積は13万5千km²から17万9千km²となった。国土の面積に占める率は26.6%から35.4%となった。

脚注[編集]

  1. ^ 植物研究雑誌 78 (2003) p50 「ハギ属の帰化植物4種 」及び 植物研究雑誌 82 (2004) p222 「中国および日本産マメ科ハギ属の1新種」、根本智行、大橋広好、伊藤隆之
  2. ^ 「ブナ林 植樹で弱る」「苗の流通 実態つかめず」。いずれもYOMIURI ONLINE緑化は善かより。
  3. ^ 雲南:ペンキ塗って「山を緑化」に非難・失笑・落胆 (2007/02/13中国情報局)
  4. ^ Mongabay.com: スペインにおける森林破壊の資料 (英語)

関連項目[編集]