総体革命

総体革命（そうたいかくめい）とは、創価学会で使われる用語であり池田大作が第3代会長に就任した1960年代以降強力に推し進められた政界、官界、言論界、教育界、法曹界、医療界など各界、社会全般への敬虔な信仰を持った多数の創価学会員の人材育成でそれらを横断した社会の改善の実践力を確保し仏道修行や広宣流布運動に用いられた総称である。

着想

総体革命の発想は創価学会による総体革命が日本の宗教界初の試みだったという訳ではなく、同じく法華経系（ただし学会を初め富士系の勝劣派ではなく身延系の一致派という違いはある）の国柱会（旧立正安国会）が1945年日本の敗戦以前より法華系組織の中のエリートを強く志向し実際の入会も極めて難しく会員も軍人・思想家等当時大きな影響力を持つ人物を多く擁しその後も長く法華経系諸宗派の中で隠然たる影響力を保持したという歴史的事実がある。 　

活動実態

活動実態については公営住宅入居や生活保護受給、更には警察・検察といった捜査機関の告訴告発の受理の可否といった特に公務員としての許認可権他最終的な決定権が絶大な威力を発揮する場合など「同胞」たる学会員を極度に優遇する傾向が公私混同もしくは職権濫用、更にはいわゆる「弱者権力」を背景とした「悪意の中間搾取層」の存在だなどとして対立勢力、党派からの強い非難を受けた経緯もある。

批判的な層からは池田に忠実な学会員を育成し、社会の改善の実践力を確保し、それらの影響力を用い日本の「天下獲り」を狙った浸透戦略との見方もある。

派生

創価学会では政界での公明党の勢力伸長に合わせ総体革命も一部で明らかに世俗の価値観に反した行動を大きく方向修正する結果となったが、当初からの明確な「現世利益」を背景とした自派の確実な影響力拡大が第一目的という精神はより後発で同系統の分派に当たる冨士大石寺顕正会や韓国系新興宗教の摂理の特に官公庁や公立学校等での布教戦略にも強く受け継がれた。