神崎川駅
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| 神崎川駅 | |
|---|---|
東口
|
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| かんざきがわ - Kanzakigawa | |
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◄十三 (1.7km)
(3.1km) 園田►
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| 所在地 | 大阪市淀川区新高六丁目 |
| 所属事業者 | 阪急電鉄 |
| 所属路線 | ■神戸本線 |
| キロ程 | 4.1km(梅田起点) |
| 駅構造 | 地上駅 |
| ホーム | 2面2線 |
| 乗降人員 -統計年度- |
18,187人/日 -2010年- |
| 開業年月日 | 1920年(大正9年)7月16日 |
神崎川駅(かんざきがわえき)は、大阪府大阪市淀川区新高六丁目にある、阪急電鉄神戸本線の駅。
駅名の由来でもある、神崎川のすぐ南東側に位置する。
目次 |
駅構造 [編集]
相対式ホーム2面2線を有する地上駅。ホームの三宮駅寄りは神崎川の堤防上に、梅田寄りは盛土上にある。分岐器や絶対信号機を持たないため、停留所に分類される。
改札口はホーム下層梅田駅寄りと、三宮方面ホームの三宮駅寄りの二か所である。また、梅田方面ホームと東改札口を連絡するエレベーターが設置されている。
トイレは東改札口内(1階)にあり、多機能トイレも併設されている。
のりば [編集]
| (南側) | ■神戸本線(下り) | 神戸(三宮)・新開地・宝塚・今津・伊丹方面 |
|---|---|---|
| (北側) | ■神戸本線(上り) | 大阪(梅田)・十三・京都・北千里・池田・箕面方面 |
※のりば番号は設定されていない。
利用状況 [編集]
2010年の1日平均乗降人員(平日)は18,187人である(参考ページ - 大阪府統計年鑑(平成23年))。
近年の一日平均乗降人員推移は下記の通り。
| 年度 | 1日平均 乗降人員 |
出典 |
|---|---|---|
| 1995年 | 23,662 | [1] |
| 1996年 | 24,204 | [2] |
| 1997年 | 23,426 | [3] |
| 1998年 | 22,600 | [4] |
| 1999年 | - | |
| 2000年 | 21,200 | [5] |
| 2001年 | 21,259 | [6] |
| 2002年 | 20,311 | [7] |
| 2003年 | 19,488 | [8] |
| 2004年 | 18,793 | [9] |
| 2005年 | 19,154 | [10] |
| 2006年 | 18,603 | [11] |
| 2007年 | 19,791 | [12] |
| 2008年 | 18,985 | [13] |
| 2009年 | 18,803 | [14] |
| 2010年 | 18,187 | [15] |
| 2011年 |
駅周辺 [編集]
閑静な住宅街となっているが、駅前の南側一帯は広い更地となっている。
- 神崎川
- 阪急電鉄 神崎川変電所
- 淀川三津屋郵便局
- 淀川新高郵便局
- 豊中千成郵便局
- 大阪市立十三市民病院
- 大阪市立三津屋小学校
- 三津屋商店街
- 神崎川ダイドーボウル(ボウリング場)
- エルディミツヤ(スーパーマーケット)
- グルメシティ
- 神崎川公園
- 豊中市グリーンスポーツセンター
- 豊中市上下水道局庄内下水処理場
- つるや ゴルフセンター神崎川 - 神崎川をはさんだ駅の北側(豊中市大島町)にあり、車窓からもよく見える。
バス路線 [編集]
駅付近に国際興業バスの「神崎川駅停留所」が設けられている。
歴史 [編集]
その他 [編集]
- 列車は駅のすぐ西にある神崎川橋梁を渡るが、橋梁と当駅の境界部には防潮扉が設置されており、台風接近による高潮や、地震後の津波等への対策として閉鎖されることがある。この場合、梅田駅から西隣の園田駅までの区間が運休となる(このうち梅田駅 - 十三駅間は神戸本線のみ運休)。
- かつて阪急電鉄は阪急新大阪連絡線という路線を計画しており、当駅から京都本線・千里線の淡路駅を経て新大阪駅に至る区間の免許を保有していたが着工されることはなく、2002年12月6日に免許を失効させた。なお、十三駅 - 新大阪駅間は2011年現在でも免許を維持しており、淡路駅 - 新大阪駅間については西日本旅客鉄道(JR西日本)のおおさか東線が2018年までに延伸開業する予定となっている。
隣の駅 [編集]
関連項目 [編集]
脚注 [編集]
- ^ 大阪府統計年鑑(平成8年)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成9年)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成10年)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成11年)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成13年)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成14年)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成15年)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成16年)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成17年)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成18年)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成19年)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成20年)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成21年)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成22年)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成23年)
外部リンク [編集]
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