王政復古 (日本)
王政復古（おうせいふっこ）とは、慶応3年12月9日（1868年1月3日）に江戸幕府・摂関制度の廃止と明治新政府樹立が宣言された政変である。
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[編集] 経緯
[編集] 背景
江戸時代末期（幕末）には、黒船来航（1853年）を画期として、諸外国との通商条約の締結などを巡り尊皇攘夷運動が盛んとなり、朝廷の政治的権威が急速に伸長した。一方、これに対抗する形で幕府と朝廷の提携による公武合体政策が取られ、尊王攘夷派が敗北した禁門の変（1864年）以後は幕府・会津藩ら（一会桑政権）が朝廷の主導権を握るに至ったが、この体制は国内諸勢力の支持を得られず、「公議」に基づく政治が広く要求された（公議政体論を参照）。
本政変の直接の原因となったのは慶応3年（1867年）5月の四侯会議の設置とその崩壊である。ここで雄藩側が画策した国政の朝廷・雄藩連合への移管は第15代将軍徳川慶喜の政治力の前に失敗し、ここに薩摩藩らを中心として武力による政変が企図されるようになる。
一方、幕府体制の行き詰まりを自覚していた慶喜は、土佐藩からの建白に基づく形で、慶応3年10月14日（1867年11月9日）に大政奉還を上奏（翌15日に勅許）し、260年以上に渡って江戸幕府（徳川将軍家）が保持していた政権を朝廷に返上する旨を表明した。これにより、討幕の名分を失わせるとともに、朝廷の下に一元化された政権のもと、徳川家が引き続き実権を掌握する事を想定していたといわれる。
朝廷は諸侯会議の召集と合議により新体制を定めることとし、徳川家一門の徳川慶勝と松平慶永、薩摩藩の島津久光、土佐藩の山内豊信、宇和島藩の伊達宗城、安芸藩（広島藩）の浅野長訓、肥前藩の鍋島直正、岡山藩の池田茂政（慶喜の実弟）ら諸藩に上洛を命じた。それまでの間は、幕府に引き続き国内統治を委任することとし、幕府は実質的に存続した。
一方、公家の岩倉具視や薩摩藩の大久保利通らは、親徳川派の摂政・二条斉敬や賀陽宮朝彦親王（維新後久邇宮）が主催する下で徳川中心の新政府が成立されることを阻止するため、満15歳の明治天皇を手中にして二条摂政や朝彦親王を排除し、朝廷を掌握するためのクーデター計画を進めた。大久保らは鹿児島での出兵反対論を抑えるため、中山忠能に依頼して討幕の密勅の降下を求めた。大政奉還の成立によって計画は修正を余儀なくされるものの、薩摩・長州・安芸3藩は藩論をまとめ、政変のための出兵同盟を締結する。
[編集] 政変の実行
大久保らは政変の実行について、当初は12月8日を予定していたが、土佐藩の後藤象二郎からその2日後への延期を要請され、やむなく1日延期して翌9日（1868年1月3日）に決行することで決した。
政変前夜、岩倉は自邸に薩摩・土佐・安芸・尾張・越前各藩の重臣を集め、王政復古の断行を宣言、協力を求めた。また、二条摂政によって翌日朝にかけて行われた朝議では、毛利敬親・定広父子の官位復旧と入京の許可、岩倉ら勅勘の堂上公卿の蟄居赦免と還俗、九州にある三条実美ら五卿の赦免などが決められた。これが旧体制における最後の朝議となった。
こうして、五藩の軍事力を背景とした政変が実行に移されることとなるが、政変参加者の間において、新政府からの徳川家の排除が固まっていた訳ではない。越前藩・尾張藩ら公議政体派は徳川家をあくまで諸候の列に下すことを目標として政変に参加しており、親藩である両藩の周旋により年末には徳川慶喜の議定就任が取り沙汰されるに至っている。
また、大久保らは政変にあたって、大政奉還自体に反発していた会津藩らとの武力衝突は不可避とみたが、二条城の徳川勢力は報復行動に出ないと予測しており、実際に慶喜は政変3日前の12月6日に越前側から政変計画を知らされていたものの、これを阻止する行動には出なかった[1]。兵力の行使は新政府を樹立させる政変に際し、付随して起こることが予想された不測の事態に対処するためのものであり、徳川家を滅ぼすためのものではなかった[2]。
[編集] 王政復古の大号令
徳川内府（内大臣徳川慶喜）、従前御委任の大政返上、将軍職辞退の両条、今般断然聞こしめされ候。抑癸丑（1853年）以来未曾有の国難、先帝（孝明天皇）頻年宸襟を悩ませられ御次第、衆庶の知る所に候。之に依り叡慮を決せられ、王政復古、国威挽回の御基立てさせられ候間、自今、摂関幕府等廃絶、即今まず仮に総裁・議定・参与の三職を置かれ、万機行なわせらるべく、諸事神武創業の始にもとづき、縉紳武弁堂上地下の別無く、至当の公議を竭し、天下と休戚を同じく遊ばさるべき叡慮に付き、おのおの勉励、旧来驕懦の汚習を洗い、尽忠報国の誠を以て奉公致すべく候事
— 王政復古の大号令（部分）
慶応3年12月9日（1868年1月3日）、朝議が終わり公家衆が退出した後、待機していた尾張藩・土佐藩・薩摩藩・越前藩・安芸藩の5藩兵が京都御所九門を封鎖した。御所への立ち入りは藩兵が厳しく制限し、驚いた二条摂政や朝彦親王などにも参内を禁止した。そうした中、赦免されたばかりの岩倉具視らが参内し、新政府の樹立を決定、新たに置かれる三職の人事を定めた。その上で、改めて開催された三職会議（小御所会議）でいわゆる「王政復古の大号令」を審議、決定した。その内容は以下のとおりである。
三職に任命されたのは以下の人物である。
- 総裁
- 有栖川宮熾仁親王
- 議定
- 仁和寺宮嘉彰親王、山階宮晃親王、中山忠能、正親町三条実愛、中御門経之、島津忠義、徳川慶勝、浅野茂勲、松平慶永、山内豊信
- 参与
- 岩倉具視、大原重徳、万里小路博房、長谷信篤、橋本実梁
この宣言は、12月14日に諸大名へ、16日に庶民に布告された。王政に「復古」するといいながらも伝統的な摂政・関白以下の朝廷の秩序を一新することで上級公家を排除し、畿内における有力な親幕府勢力であった会津藩・桑名藩の職を剥奪して徳川が新政府の主体となる芽をつみ、天皇親政の名の下、岩倉ら一部の公家と五大名家が主導する新政府を成立・宣言する内容であった。
なお、この三職制度は翌・慶応4年閏4月の政体書にて廃止され、太政官制度に移行した。
[編集] 政変後の経過
[編集] 小御所会議
詳細は「小御所会議」を参照
12月9日18時頃から、御所内・小御所にて明治天皇臨席のもと、最初の三職会議が開かれた。
山内豊信ら公議政体派は、徳川慶喜の出席が許されていないことを非難し、慶喜を議長とする諸侯会議の政体を主張した。これに対し岩倉、大原らははじめ押されていたが、山内が「そもそも今日の事は一体何であるか。二、三の公家が幼沖なる天子を擁して陰謀を企てたものではないか」と詰問すると、岩倉が「今日の挙はことごとく天子様のお考えの下に行われている。幼き天子とは何事か」と失言を責めたため、山内も沈黙したという。この時点で辞官納地（慶喜の内大臣辞任と幕府領の全納）は決まってはいなかったが、岩倉らは徳川政権の失政を並べ「辞官納地をして誠意を見せることが先決である」と主張する。
山内らは慶喜の出席を強く主張して両者譲らず、遂に中山忠能が休憩を宣言した。同会議に出席していた岩下方平は、西郷に助言を求めた。西郷は「ただ、ひと匕首（あいくち＝短刀）あるのみ」と述べ、岩倉を勇気付ける。このことは芸州藩を介して土佐藩に伝えられ、再開された会議では反対する者がなく、岩倉らのペースで会議は進められ辞官納地が決した（ただし400万石全納から松平春嶽らの努力で200万石半納になった）。
[編集] 戊辰戦争へ
12月10日、慶喜は自らの新たな呼称を「上様」とすると宣言して、征夷大将軍が廃止されても「上様」が江戸幕府の機構を生かしてそのまま全国支配を継続する意向を仄めかした。また、薩長らの強硬な動きに在京の諸藩代表の動揺が広がった。そこへ土佐藩ら公議政体派が巻き返しを図り、12日には肥後藩・筑前藩・阿波藩などの代表が御所からの軍隊引揚を薩長側に要求する動きを見せた。そこで13日には岩倉や西郷は妥協案として辞官納地に慶喜が応じれば、慶喜を議定に任命するとともに「前内大臣」としての待遇を認めるとする提案を行わざるを得なくなった。これによって辞官納地も有名無実化される寸前になり、16日には慶喜がアメリカ・イギリス・フランス・オランダ・イタリア・プロイセンの6ヶ国公使と大坂城で会談を行ない、内政不干渉と外交権の幕府の保持を承認させ、更に19日には朝廷に対して王政復古の大号令の撤回を公然と要求するまでになった。
これに対して、12月22日（1868年1月16日）に朝廷は、
徳川内府宇内之形勢を察し政権を帰し奉り候に付き、朝廷に於て万機御裁決候に付ては、博く天下の公儀をとり偏党の私なきを以て衆心と休威を同ふし、徳川祖先の制度美事良法は其侭被差置き、御変更これ無くの候間、列藩此聖意を体し、心付候儀は不憚忌諱極言高論して救縄補正に力を尽し、上勤王の実効を顕し下民人の心を失なわず、皇国をして一地球中に冠超せしむる様淬励致すべき旨御沙汰候事
という告諭を出した。これは事実上徳川幕藩体制による大政委任の継続を承認したと言えるもので、王政復古の大号令は取り消されなかったものの、慶喜の主張が完全に認められたものに他ならなかった。
だが、この事態に危機感を抱いた薩摩藩の暗躍に幕府側の強硬派が乗せられ、慶応4年1月3日（1868年1月27日）に鳥羽・伏見の戦いに突入することになる。この戦いで薩長側が掲げた錦の御旗に動揺した幕府軍は大敗したばかりでなく「朝敵」としての汚名を受ける事になり、窮地にあった新政府を巻き返させる結果となった。
このとき、山内は岩倉に「この戦は薩長の起こした不当な戦である！」と抗議したが、岩倉より「わかった。ならば土佐藩は慶喜側につきなさい」と一喝されて、沈黙してしまったという。その後山内は土佐藩の軍勢を板垣退助に委ね、薩長側と同一歩調を取るようになった。
ただ、いまだに関東を中心に旧幕府の勢力圏が広がっている中で、朝廷が真の意味で倒幕を実現させるまでにはなお時間を要した。慶応4年4月11日（1868年5月3日）、官軍が江戸総攻撃を中止する代わりに、旧江戸幕府の本拠地・江戸城を明け渡させ、幕府機構解体を大きく前進させた。旧幕臣・福地源一郎は、著書『幕府衰亡論』の中で「江戸開城を以て江戸幕府は滅亡した」としている。
[編集] 脚注
[編集] 参考文献
- 毛利敏彦 「幕藩体制の終焉 -微視的考察-」（藤野保先生還暦記念会編『近世日本の政治と外交』（1993年、雄山閣） ISBN 4639011954）
- 家近良樹 『徳川慶喜』（2004年、吉川弘文館、ISBN 4-642-06281-5）
- 青山忠正 「慶應三年十二月九日の政変」『講座 明治維新２』（2011年、有志舎、ISBN 978-4-903426-42-6）
