準備通貨

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準備通貨(じゅんびつうか)とは、各国政府もしくは金融当局の外貨準備の総額において相当量を占める通貨を指す。準備通貨高は石油のような国際間で取引される商品の価格に大きな影響を与える。近年では特にアジア諸国が自国通貨のレートを下げて輸出競争力を高めるため、およびアジア通貨危機のような事態に備えるために外貨準備高を引き上げる傾向にある。準備通貨は発券国の国力を考慮して選択されるが、その変遷には長い時間がかかる。

米ドルは現代の最も有力な準備通貨である。米ドルの比率は過去十年において常に50%を上回っている。

ユーロは現在準備通貨高の4分の1を占め、2位に位置する。第二次世界大戦後のドイツ連邦共和国の復興以降、ドイツマルクは米ドルに次ぐ準備通貨となった。この地位はユーロに継承された。各銀行の外貨準備に多様性を持たせようとする志向とユーロ圏経済の拡大によってユーロ準備高の割合は増加の途にある。[1]

イギリスのUKポンドは18-19世紀における最大の準備通貨であった。しかし恒常的な貿易および財政赤字、一貫性の無い金融財政政策、イギリスの軍事力および経済力の凋落によりポンドの地位は失われた。近年のイギリス経済の復活と日本円の準備高の低下に伴い、2006年現在ポンドは3位の準備通貨として返り咲いた。[2]

日本円は数十年来3位の準備通貨であったが、ここ十年で円の準備高割合は半減し、2006年現在ではポンドに次ぐ4位の準備通貨である。

スイス・フランはその安定性が考慮されて準備通貨に挙げられるが、その規模は0.3%程度である。

ロシアやペルシア湾岸諸国などは、自国通貨が準備通貨としての地位を得ることへの希望を表明している。

脚注[編集]

関連項目[編集]