海外旅行

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アメリカ・ハワイ州。全米の中でも、これまで多くの日本人旅行客の受け入れ先となってきた。

海外旅行(かいがいりょこう)とは、外国(国外)を目的地とする旅行のこと。

日本島国であり、日本人が国外へ行くには海を越える必要があるため、日本では、外国への旅行に関してこのように表現するのが一般的となっている。世界において、例えば英語では、日本における表現と類似したoverseas travelのほか、international travel(国際旅行)、traveling abroad(外国旅行)などが、海外旅行に相当する表現となる。旅行者の国籍または居住地を基準とした場合、国内を目的地とする国内旅行が対義語となる。また、国境における出入国の向きを基準とした場合、海外旅行はアウトバウンド旅行に相当するため、対義語はインバウンド旅行となる。

ここでは主に日本における海外旅行を記述する。

日本の海外旅行の歴史[編集]

日本人海外出国者数の推移
人数
昭和25年(1950年) 8,922
昭和35年(1960年) 119,420
昭和45年(1970年) 936,205
昭和55年(1980年) 3,909,333
平成2年(1990年) 10,997,431
平成12年(2000年) 17,818,590
平成22年(2010年) 16,637,224
平成25年(2013年) 17,472,748

第1号は幕末のジョン万次郎ではないかといわれている。正式には日本が近代国家として成立した明治時代以降になるが、いずれにしても一般市民には観光を目的とした海外旅行は無縁であった。それでも、1901年初頭に発行された報知新聞の特集記事「二十世紀の豫言」では、20世紀中に海外旅行が一般化することが予測されていた。

日本人の海外旅行は太平洋戦争中から戦後にかけて日本政府による強い規制を受けてきた。外国への旅行は業務や視察、留学などの特定の認可し得る目的が無ければならず、1963年(昭和38年)4月1日以降は現金トラベラーズチェックによる年間総額外貨500ドル以内の職業会社などの都合による渡航が一般化されたが、これも旅行代理店を介して逐一認可された[1]。一般の市民が職業上の理由や会社の都合ではなく、単なる観光旅行として自由に外国へ旅行できるようになったのは翌1964年(昭和39年)4月1日以降であり年1回500ドルまでの外貨の持出しが許された。さらに1966年(昭和41年)1月1日以降はそれまでの「1人年間1回限り」という回数制限も撤廃され1回500ドル以内であれば自由に海外旅行ができることとなり[2]、これ以降、次第に物見遊山[3]の海外旅行が広がり始めた。

これら自由化当初の海外旅行は費用も高額(50万円程度、現在の換算で300万円前後か)で、一部の富裕層に限られており、庶民には夢であった。テレビ番組「兼高かおる世界の旅」で紹介される世界各地のナレーション付き映像や、「10問正解して夢のハワイ」のキャッチフレーズで始まる「アップダウンクイズ」といった番組が人気を博していたのもこの頃であった。また、懸賞として海外旅行が使われるのもその頃であり、「トリスを飲んでハワイへ行こう」は流行語にもなった。

一般化し始めたのは1970年代からで、1972年には海外渡航者数が100万人を突破。飛行機の大型化やドルが変動相場制に移行しての円高や旅行費用の低下が進み、韓国や台湾などの近隣国であれば国内旅行よりも多少高い金額ぐらいで旅行できるようになった。

主な国の人口比海外出国率
平成24年(2012年)
国名 割合
ドイツの旗 ドイツ 88.6%
イギリスの旗 イギリス 88.3%
カナダの旗 カナダ 84.2%
台湾の旗 台湾 40.4%
フランスの旗 フランス 33.8%
オーストラリアの旗 オーストラリア 32.0%
ロシアの旗 ロシア 28.0%
韓国の旗 韓国 25.5%
アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 19.8%
日本の旗 日本 14.6%
中華人民共和国の旗 中国 4.3%
海外出国者数ランキング
平成23年(2011年)
順位 国名 人数
ドイツの旗 ドイツ 7290万人
中華人民共和国の旗 中国 7025万人
アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 5850万人
イギリスの旗 イギリス 5684万人
ロシアの旗 ロシア 4373万人
カナダの旗 カナダ 3015万人
イタリアの旗 イタリア 2930万人
フランスの旗 フランス 2616万人
ウクライナの旗 ウクライナ 1973万人
10 オランダの旗 オランダ 1856万人
11 日本の旗 日本 1699万人

1980年代後半のプラザ合意以降の急激な円高の進行と、1988年12月から施行されたアメリカ合衆国訪問時のビザ免除制度などの影響で、海外旅行者が大幅に増加した。1995年に一時過去最高の1ドル=79円台まで進行した円高の際には、国内旅行と海外旅行の費用が逆転するケースが発生するようになり、その後円安に振れているものの、海外旅行は日本の周辺国への旅行を中心に一般化している。日本国内の旅行よりもなぜ海外が安いかは不詳な点が多いが、一説には現地の物価や人件費の差などが指摘されている。

2001年のアメリカ同時多発テロ事件や2003年のイラク戦争等の当該事件直後に、海外におけるテロ行為のリスクがあらためて認識されるようになった際や、2003年のSARS流行、2009年新型インフルエンザ流行など、流行性の病気への感染が懸念された時期には、統計的にも大幅な海外旅行控えが見られたが、現在は回復している。

2007年時点において、日本からの海外出国者数は世界で15番目の多さだが、人口比で見た海外出国率で見てみると35番目で香港韓国、台湾を下回り決して多いほうではない。世代別でみてみると、40代男性が最も多く、20代女性、30代男性、50代男性がそれに続く。近年では男女とも60代の伸びが著しいのに対し、20代の若年層に限っては、2000年前後から減少傾向が続いている。20代男性は2000年代半ばを境に60代に抜かれ、90年代まで世代別のトップの旅行者数だった20代女性も3分の2まで減少している。法務省の「出入国管理統計」によれば、日本人の海外旅行者数がピークだった2000年に20代の海外旅行者数は418万人だったが、2010年は270万人にまで落ち込んだ。2011年は281万人と若干持ち直したが、依然として低迷している状態であり、その原因としては、昔と違って海外旅行に対して特別な印象を持たなくなったということ、そして正規雇用者より年収が低い非正規雇用者が増加したことが挙げられている[4]

なお、海外での事件や病気の流行・災害などの情報は、NHKワールド・ラジオ日本海外安全情報で聴取することが可能である。

日本人の海外旅行先ランキング[編集]

日本人のおもな海外旅行の行き先となっている国・地域をランキング形式で以下に示す。数値は、日本人海外旅行者受入数に関する、各国の関係省庁(アメリカ合衆国商務省国際貿易局、タイ政府観光庁など)による公表資料に基づき、日本政府観光局(国際観光振興機構)が集計したものである。

順位 平成25年(2013年)
(順位は暫定順位)
平成24年(2012年) 平成22年(2010年) 平成17年(2005年)
1 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
ハワイ州の旗 ハワイ州
グアムの旗 グアム
北マリアナ諸島の旗 北マリアナ諸島
373.0万人
152.3万人
89.3万人
未確定
アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
ハワイ州の旗 ハワイ州
グアムの旗 グアム
北マリアナ諸島の旗 北マリアナ諸島
369.8万人
146.6万人
92.9万人
15.3万人
中華人民共和国の旗 中国 373.1万人 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
ハワイ州の旗 ハワイ州
グアムの旗 グアム
北マリアナ諸島の旗 北マリアナ諸島
388.4万人
151.7万人
95.5万人
35.2万人
2 中華人民共和国の旗 中国 287.8万人 韓国の旗 韓国 351.9万人 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
ハワイ州の旗 ハワイ州
グアムの旗 グアム
北マリアナ諸島の旗 北マリアナ諸島
338.6万人
123.9万人
89.4万人
18.5万人
中華人民共和国の旗 中国 339.0万人
3 韓国の旗 韓国 274.8万人 中華人民共和国の旗 中国 351.8万人 韓国の旗 韓国 302.3万人 韓国の旗 韓国 244.0万人
4 タイ王国の旗 タイ 153.8万人 台湾の旗 台湾 143.2万人 香港の旗 香港 131.7万人 タイ王国の旗 タイ 118.2万人
5 台湾の旗 台湾 142.2万人 タイ王国の旗 タイ 137.4万人 台湾の旗 台湾 108.0万人 台湾の旗 台湾 109.2万人
6 香港の旗 香港 105.8万人 香港の旗 香港 125.5万人 タイ王国の旗 タイ 99.4万人 香港の旗 香港 81.1万人
7 シンガポールの旗 シンガポール 83.3万人 シンガポールの旗 シンガポール 75.7万人 ドイツの旗 ドイツ 60.5万人 ドイツの旗 ドイツ 73.0万人
8 ドイツの旗 ドイツ 未確定 ドイツの旗 ドイツ 73.4万人 フランスの旗 フランス 59.6万人 オーストラリアの旗 オーストラリア 68.5万人
9 フランスの旗 フランス 未確定 フランスの旗 フランス 73.2万人 シンガポールの旗 シンガポール 52.9万人 フランスの旗 フランス 65.9万人
10 ベトナムの旗 ベトナム 60.4万人 ベトナムの旗 ベトナム 57.6万人 ベトナムの旗 ベトナム 44.2万人 シンガポールの旗 シンガポール 58.9万人
11 マレーシアの旗 マレーシア 51.3万人 マレーシアの旗 マレーシア 47.0万人 インドネシアの旗 インドネシア 41.9万人 インドネシアの旗 インドネシア 51.8万人
12 インドネシアの旗 インドネシア 47.9万人 インドネシアの旗 インドネシア 45.1万人 マレーシアの旗 マレーシア 41.6万人 カナダの旗 カナダ 42.4万人
13 フィリピンの旗 フィリピン 43.4万人 フィリピンの旗 フィリピン 41.2万人 マカオの旗 マカオ 41.4万人 フィリピンの旗 フィリピン 41.5万人
14 スペインの旗 スペイン 未確定 マカオの旗 マカオ 39.6万人 オーストラリアの旗 オーストラリア 39.8万人 マレーシアの旗 マレーシア 34.0万人
15 オーストラリアの旗 オーストラリア 未確定 スペインの旗 スペイン 36.2万人 フィリピンの旗 フィリピン 35.9万人 スイスの旗 スイス 33.5万人
16 イタリアの旗 イタリア 未確定 オーストラリアの旗 オーストラリア 35.4万人 イタリアの旗 イタリア 34.0万人 イギリスの旗 イギリス 33.2万人
17 スイスの旗 スイス 未確定 イタリアの旗 イタリア 35.4万人 スペインの旗 スペイン 33.3万人 ベトナムの旗 ベトナム 32.1万人
18 マカオの旗 マカオ 29.1万人 スイスの旗 スイス 29.6万人 スイスの旗 スイス 29.8万人 イタリアの旗 イタリア 28.1万人
19 オーストリアの旗 オーストリア 未確定 オーストリアの旗 オーストリア 26.1万人 カナダの旗 カナダ 24.3万人 オーストリアの旗 オーストリア 27.9万人
20 イギリスの旗 イギリス 未確定 イギリスの旗 イギリス 24.3万人 イギリスの旗 イギリス 22.3万人 スペインの旗 スペイン 18.1万人
21 カナダの旗 カナダ 23.8万人 カナダの旗 カナダ 24.0万人 オーストリアの旗 オーストリア 21.4万人 マカオの旗 マカオ 16.9万人
22 インドの旗 インド 未確定 インドの旗 インド 22.0万人 トルコの旗 トルコ 19.5万人 オランダの旗 オランダ 15.7万人
23 カンボジアの旗 カンボジア 20.7万人 トルコの旗 トルコ 20.4万人 インドの旗 インド 16.8万人 ニュージーランドの旗 ニュージーランド 15.5万人
24 トルコの旗 トルコ 17.4万人 カンボジアの旗 カンボジア 17.9万人 カンボジアの旗 カンボジア 15.2万人 チェコの旗 チェコ 15.4万人
25 クロアチアの旗 クロアチア 未確定 クロアチアの旗 クロアチア 15.5万人 クロアチアの旗 クロアチア 14.7万人 カンボジアの旗 カンボジア 13.8万人
26 チェコの旗 チェコ 未確定 チェコの旗 チェコ 13.7万人 チェコの旗 チェコ 13.3万人 ノルウェーの旗 ノルウェー 12.5万人
27 オランダの旗 オランダ 未確定 オランダの旗 オランダ 13.6万人 エジプトの旗 エジプト 12.6万人 スウェーデンの旗 スウェーデン 11.5万人
28 ベルギーの旗 ベルギー 未確定 ベルギーの旗 ベルギー 11.2万人 オランダの旗 オランダ 11.9万人 ハンガリーの旗 ハンガリー 11.2万人
29 ロシアの旗 ロシア 10.2万人 フィンランドの旗 フィンランド 9.2万人 ニュージーランドの旗 ニュージーランド 8.8万人 ベルギーの旗 ベルギー 11.2万人
30 フィンランドの旗 フィンランド 未確定 ロシアの旗 ロシア 8.7万人 ベルギーの旗 ベルギー 8.1万人 インドの旗 インド 10.3万人
日本人
出国者計
- 1747.3万人 - 1849.1万人 - 1663.7万人 - 1740.4万人
Note: 平成25年(2013年)に関しては一部未発表の国があり、それら未発表の国は平成24年(2012年)の日本人海外旅行者受入数と同数と仮定し暫定的に表内に加えている。このため、平成25年(2013年)の順位は暫定順位である。
各国で、集計基準が変更されているため、異なる年同士の数値の比較は、厳密には成り立たない。なお、北朝鮮など一部、日本人海外旅行者受入数のデータが無い国がある。
アメリカ合衆国に関しては、ハワイ州グアム北マリアナ諸島プエルトリコなどを含む全米の数値を示したほか、日本人海外旅行者受入数が多く、地域別数値の確定が可能なハワイ州・グアム・北マリアナ諸島に関しては、特に各地域の受入数を付記した。

旅行形態[編集]

海外旅行の形態には、旅行会社が企画する企画旅行(いわゆるパッケージツアー)や、旅行者本人が企画し、旅行会社に交通手段・宿泊施設等を手配させる手配旅行があるが、旅行者が交通機関や宿泊施設等を旅行会社を介さずに直接手配する旅行も、インターネットの発達と共に一般化している。

企画旅行[編集]

企画旅行は航空便・現地での交通・宿泊・観光等の旅程を一括して旅行会社が管理し、旅行会社は旅程管理、旅程保証、特別補償といった法的責任を負う。

メリットは、海外旅行に伴う煩雑な手配から解放されること、万が一の補償が旅行会社からなされるといったものがある。また、企画旅行では旅行会社側が交通・宿泊先などを安価・大量に仕入れることができるため、完全な手配旅行と比較すると安価なケースも多い。

デメリットは旅行中の自由度が下がることである。最初から旅程の一部に旅行者側からは必要のないスケジュールが組み込まれていて余計な時間をとられることなどもある。そのため、自由時間を旅程に組み入れるものや、航空便・宿泊施設のみを提供する、フリープランのような企画もある。また、主に別料金(オプション)ではあるがオプショナルツアーなどによって、自由時間を、用意されたツアーで過ごすことも可能である。

手配旅行[編集]

手配旅行では、旅行者本人が自由な旅程を組むことができるのがメリットである。反面、現地での交渉(交通手段・宿泊等)が煩雑となる。また、企画旅行における旅行会社の補償のようなものは存在せず、基本的に滞在中の裁量・責任は旅行者本人に委ねられる。そのため旅行先において、現地の旅行会社の手配で個別のツアーに参加することなども出来る。

手配旅行はバックパッカーが旅行をする場合に有効な手段である。この場合、宿泊や飲食に掛かる費用をできるだけ切り詰める(モーテルゲストハウスに宿泊する)ことで、長期の滞在が可能になる。当然ながら、スケジュールが決められたパック旅行(企画旅行)とは異なるオーダーメイドの旅行プランの設計も可能であり、パック旅行では需給の都合上取扱の難しい専属の通訳ツアーコンダクターの手配、ファーストクラスや超高級ホテル・プライベートジェットリムジンカーハイヤーなどを利用した超高級志向の旅(団塊の世代を初めとする高齢者に需要が大きい)や、知人を訪ねに地方都市へ鉄道や航空機のローカル路線で向かい、現地のホテルで宿泊するといった行程など、あらゆる要望に合わせて旅行業務取扱管理者らが行程表を作成し、手配することもできる。

格安パッケージツアー[編集]

近年、東アジアの都市2泊3日(往復の交通・宿泊込み)が1万円台後半といった格安パッケージツアーの広告を見かけるのが珍しくなくなった。この価格は東京-新大阪間の東海道新幹線の往復(29,000円前後)程度、あるいはそれ以下のレベルである。このため、予算の乏しい学生なども学生旅行(卒業旅行)として友人らと海外旅行することも珍しくなくなっている。また同様に旅行費用の値下がりにより、親子連れで海外旅行するケースも1990年代後半頃から目立つようになった。 しかし、空港利用税旅券発給手数料などを含めた費用全額を考えると、必ずしも国内旅行よりも安価とは言えない場合があり、特に近年は原油価格高騰に伴う燃油サーチャージが数千円(東アジア路線)~5万円(ヨーロッパ、北米路線)程度加算されている。

2000年前後から格安パッケージツアーが台頭し、現在まで浸透するようになったが、これは1990年代の日本での航空規制緩和政策による航空運賃の段階的な自由化に伴い、既にディレギュレーションが進行していた欧米をはじめとする日本に乗り入れている外国の航空会社によって、正規運賃から大幅に値引いた格安価格で旅行企画会社に卸すようになり、ダンピングとも言える過当競争が進行し、さらにeコマースの進展に伴って低コスト運営のインターネット通販専業の旅行会社出現も相俟って、次第に宿泊費用やツアーコンダクターの賃金まで過当競争が進行した事から、結果ツアー代金が安価になったという点が大きい。

これら格安海外旅行分野ではH.I.Sがパイオニア的存在で有ったものの、近年はJTBグループをはじめとする大手旅行会社でも格安ツアー・格安航空券の企画・販売を行っている。

格安航空券[編集]

格安パッケージツアーに乗じ、包括旅行用割引運賃を適用した航空券(IT運賃)をより大量に仕入れて、その航空券部分のみを切り売りする「格安航空券」の存在もポピュラーとなった。

以前は供給数が少なかったためバーゲンの如く発売開始当日の内に完売だった事が多かったが、近年は在庫が豊富となり、航空会社が発売する正規割引航空券(PEX運賃など)と購入手段については遜色が無くなっている。

制約事項[編集]

格安航空券や格安パッケージツアーでは座席を指定する事や航空会社のマイレージの加算が不可能であったり、行程内容の変更やノーショー(キャンセルせずに当日搭乗しなかった)時の払戻が受けられないなど制約が大きいので、それらの選択にはニーズに合わせて慎重に考慮する必要がある。

また、格安航空券は一種の手配旅行商品であるため、航空会社や卸旅行会社へ運賃相当の決済・受け渡しが済んでいない段階で販売旅行会社が経営破綻した場合では、たとえ旅行客が代金を支払ったとしても搭乗する事は出来ない。パッケージツアーも、主催旅行会社が催行前に破産した場合は同様の事があり得る。その場合は旅行業界団体の保証制度による補填による返還(支払った全額ではない)しか受けられず、未加盟の旅行会社の場合は除外となる。

これまでに数カ所の店舗運営もしくはインターネット通販運営を中心にした小規模の旅行会社が破綻して、上記の様な事案に遭遇した事が報道されているため、旅行代理店・主催旅行会社を単に「値段が安い」だけではなく、「信用性が有るか」「アフターケアは万全か」など消費者がよく考慮して選ぶ必要がある。

脚注[編集]

  1. ^ 五、海外移住の現状と邦人の海外渡航、地域別渡航者数1956年-1960年”. 外務省外交青書第5号1961年版昭和36年版わが外交の近況. 2009年6月26日閲覧。
  2. ^ 第3節 国民の海外渡航の状況国土交通省
  3. ^ 物見遊山の意味三省堂大辞林
  4. ^ 2010年7月11日 中日新聞 世界と日本 大図解シリーズ No.949

関連項目[編集]

外部リンク[編集]