歩道

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日本の歩道 (神戸旧居留地

歩道(ほどう)とは、車道等に併設され、歩行者の通行のために構造的に区画された道路の部分をいう。一般的に道路の端に設置され、車道より一段高くなっている。広い意味では歩く道路全般を指し、遊歩道緑道自然歩道長距離自然歩道)なども含まれる。 本項では主に道路の部分としての歩道について詳述する。

歴史[編集]

歩道は、馬車と歩行者の分離交通を図るために出現した。馬車の利用が盛んだったヨーロッパには歩車分離の道は古くから存在する。また、古代ローマポンペイの遺跡に段差式歩道の整備例が見られる。このポンペイの段差式歩道の設置の目的はヴェスヴィオ火山から流れ込む雨水の濁流に通行人が飲み込まれない様にするためであったという。歩道の整備が盛んになるのは17世紀以降である。1666年ロンドンに初めて歩道が設置され、1762年にはウェストミンスター舗装法で管内のすべての道路に歩道を設置することや、歩道の横断勾配などの仕様が定められている。この時代において歩道設置の先進国イギリスであった。

1782年にはパリにも道の端の部分を一段高くした歩道が出現した。しかし、パリの歩道の設置理由は別のものであった。1184年にフィリップ・オーギュストが、城下の者が糞尿の混じった汚水を道路に捨てることから、その臭いに閉口し侍医のリゴールの意見を入れて石畳の道路を建設した。しかし、石造りの道路がその解決にならずむしろ臭気をひどくしたことから、12世紀の終わりに道路の汚水をセーヌ川に流す下水溝を構築した。しかし、下水溝にも汚水が溜まり夏の日などは臭気がさらに増した。その2世紀後に地下下水道が構築されはじめ、1832年には44キロメートルに延長されたが、家庭のトイレ台所にはつながっておらず、相変わらず人々は汚物を道路に捨てていた。このため、汚物から歩行者を守るために、ロンドンと同様に段差にして一段高い道が歩道としてはじめて道路脇に設置された[1][2]

近代以前のアジアに歩道をほかの部分から区別した道路があった例は知られていない。日本では、幕末まで車輪のついた乗り物が例外的な存在であり、道が基本的に歩行者のものであったことから、道路の部分としての歩道は近代までなかったものと見られる。日本にこうした歩道が出現したのは幕末から明治初期にかけてと考えられている。銀座煉瓦街などは早期の代表例といえる。1919年大正8年)の街路構造令には一定の条件下での歩車道分離が盛り込まれた。1960年代からの急激なモータリゼーションにより交通事故が多発した。交通事故死者中、歩行者の割合が高く、歩車道の分離が不十分であるとの認識から、交通安全施設として歩道の設置が進められた。1972年昭和47年)に5,590キロメートルだった歩道の設置延長は、1975年(昭和50年)には39,000キロメートルと7倍近くの伸びを見せた[3]

日本の法令上の歩道[編集]

道路構造令
専ら歩行者の通行の用に供するために、縁石線又はさくその他これに類する工作物により区画して設けられる道路の部分をいう。(第2条第1項第1号)
道路交通法
歩行者の通行の用に供するため縁石線又はさくその他これに類する工作物によつて区画された道路の部分をいう。(第2条第1項第2号)

二つの歩道の定義それだけを読むと、わずかな言葉遣いの違いでしかない。しかし道路構造令にいう歩道は、道路交通法のものよりも狭く限定された概念である。道路構造令には歩道のほかに「自転車歩行者道」という「自転車及び歩行者の通行」のための道路の部分が別に定義されている。これに対し、道路交通法には自転車歩行者道やそれに当たる用語はなく、道路構造令の「自転車歩行者道」として造られたものも道路交通法の上では「歩道」として扱われる。一般的に自転車歩行者道は、道路交通法第63条の4第1項の道路標識により、いわゆる“自転車通行可の歩道”とされる。

道路構造令第11条第3項に、歩道の幅員は2メートル以上、歩行者の多い道路では3.5メートル以上と定められている。なお自転車歩行者道は3メートル以上、歩行者の多い道路では4メートル以上である。

歩道と類似したもの[編集]

  • 路側帯 : 歩道と同様に歩行者の安全のために設けられるが、車道と道路標示(白線)によって視覚的に区画される点が違う。
  • 歩行者専用道路 : 原則として歩行者の通行に供される点は歩道と共通するが、歩道が道路の部分であるのに対し、歩行者専用道路は車道のない独立した道路である。
  • 自転車歩行者専用道路 : 歩行者専用道路と同じく、自転車歩行者専用道路は車道のない独立した道路である。

脚注[編集]

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  1. ^ 岡並木 舗装と下水道の文化 論創社 
  2. ^ 鈴木敏著『道 : 古代エジプトから現代まで』技報堂出版、1998 ISBN 4-7655-1591-5
  3. ^ 1976年3月5日衆議院建設委員会

関連項目[編集]

外部リンク[編集]