梅光学院大学女子短期大学部
梅光学院大学女子短期大学部 | |
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大学設置 | 1964年 |
創立 | 1872年 |
廃止 | 2006年 |
学校種別 | 私立 |
設置者 | 学校法人梅光学院 |
本部所在地 | 山口県下関市向洋町1-1-1 |
学部 |
言語コミュニケーション科 旧:日本文学科[1] 旧:英米文学科[1] |
梅光学院大学女子短期大学部(ばいこうがくいんだいがくじょしたんきだいがくぶ、英語: Baiko Gakuin University Women's Junior College)は、山口県下関市向洋町1-1-1に本部を置いていた日本の私立大学である。1964年に設置され、2006年に廃止された。大学の略称は梅短(ばいたん)。 学生募集は2004年度まで。2005年度より梅光学院大学への全面改組により短期大学部は学生募集を停止し、2006年9月12日に、正式廃止となった[2]。
概要[編集]
大学全体[編集]
- 学校法人梅光学院により運営されていた日本の私立短期大学。 1964年、学校法人学校法人梅光女学院により設置された梅光女学院短期大学に始まる。梅光学院大学に先駆けて開学し、大学開学後も併設型の短大として学生募集をおこなってきたが、大学に統合されついに廃止となる。元々は2つの学科を擁していたが、最終的には学科統合により1学科体制となる。
教育および研究[編集]
- 言語コミュニケーション学科が置かれ、それらには「日本語コミュニケーション」・「英語コミュニケーション」・「人間関係」の各コースが設置されていた。ちなみに「日本語コミュニケーション」コースは日本文学科、「英語コミュニケーション」コースは英米文学科とそれぞれ旧来の教育内容を引き継いだものとなっていた[3]。
- 一般教育科目 には「キリスト教と人間」と題した宗教系科目が開講されていた。
学風および特色[編集]
- アメリカ人宣教師のヘンリー・スタウト夫妻により創設された英語塾「スタージェス・セミナリー」が起源となっていることから、キリスト教思想に基づいた教育がベースとなっていた。
- 国際交流が盛んであり、アメリカのカリフォルニア州における海外研修が実施されていた。
沿革[編集]
- 1879年 長老派教会である、日本基督教会の牧師服部章蔵、山口市に光塩学校を開設する。
- 1890年 光塩学校、広島市の広陵女学校を合併し山口英和女学校となる。スタージェス・セミナリー、梅香崎女学校となる。
- 1892年 山口英和女学校が光城女学院と改名される。
- 1914年 梅香崎女学校と光城女学院が合併し、下関梅光女学院が誕生。
- 1941年 財団法人下関梅光女学院設立。
- 1951年 学校法人梅光女学院設立。
- 1964年 梅光女学院短期大学として開学。英文学科を置く(在学者数85[4])。
- 1965年 国文科を増設(在学者数は79[5])
- 1974年 学科名の変更が行なわれる。
- 国文科→日本文学科
- 英文学科→英米文学科
- 1975年 梅光女学院大学短期大学部と改称。
- 2000年 言語コミュニケーション学科に統合。
- 2001年 梅光学院大学女子短期大学部 に改称。
- 2004年度をもって学生募集を終了。
- 2006年9月12日正式廃止[2]。
基礎データ[編集]
所在地[編集]
- 山口県下関市向洋町1-1-1
教育および研究[編集]
組織[編集]
学科[編集]
- 言語コミュニケーション学科
旧学科[編集]
- 英米文学科
- 日本文学科
専攻科[編集]
- なし
別科[編集]
- なし
取得資格について[編集]
学生生活[編集]
部活動・クラブ活動・サークル活動[編集]
- 梅光学院大学女子短期大学部で活動していたクラブ活動
大学関係者と組織[編集]
大学関係者一覧[編集]
大学関係者[編集]
代 | 氏名 | 備考 |
---|---|---|
初代 | 広津信二郎 | 1964年 梅光女学院短期大学開学。 |
2代 | 佐藤泰正 | - |
3代 | 中野新治 | 2001年 梅光学院大学女子短期大学部と改称。 |
出身者[編集]
- 佐々木実季 - (フリーアナウンサー)
施設[編集]
キャンパス[編集]
- 基本的には大学と共同。
寮[編集]
- 「スターヂェス・ホーム」
対外関係[編集]
他大学との協定[編集]
系列校[編集]
卒業後の進路について[編集]
就職について[編集]
- 全学科を含めて、一般企業への就職者が多いものとなっていた。実績の例として、高田工業所・マスプロ電工・山本工作所・神戸製鋼・三菱重工業・創舎・陽和・コーアガス日本・山口合同ガス・関光汽船・ジパング・日本通運・門菱港運・スピナ・オンワード樫山・ジャスコ・スナダフーヅ・ディーアイ・ミスターマックス・モスバーガー・中央出版・佛光堂・イーグル興業・宇部興産(現・UBE)・山口銀行・三井住友銀行・西日本シティ銀行・農林中央金庫・住友信託銀行・中央三井信託銀行・岡三証券・三菱UFJ証券・大和証券・新光証券・日本生命保険・明治安田生命保険・西中国信用金庫・飯塚信用金庫・やまぎんジェーシービーカード・しんわ・オリエント貿易・国民生活金融公庫・全日信販・ファビルス・西日本警備保障・アサヒプロジェクト・サンレー・日本航空・広電観光・山九・読売ツアーサポートなどがある[3]。ほか、公立学校の事務職員や図書館などの就職者もみられている。
編入学・進学実績[編集]
参考文献[編集]
- 『全国学校総覧』
- 『短期大学一覧』
- 『教員養成課程認定大学・短期大学等総覧』(全国高等学校長協会編。第一法規出版)
- 『日本の私立短期大学』(日本私立短期大学協会発行:1980年)
- 『進学年鑑』(『私大コース』シリーズ別冊)
- 『全国短期大学高等専門学校一覧』(文部省高等教育局技術教育課監修)
- 『短期大学教育』第49号(日本私立短期大学協会発行:1992年)
- 『短大蛍雪』(全国短大&専修・各種学校受験年鑑シリーズ。旺文社)
- 『全国短期大学受験要覧』(廣潤社)
- 『全国短期大学案内』(教学社)
- 『全国短期大学受験案内』(晶文社)
- 『全国短期大学案内』(梧桐書院)
- 『短大蛍雪』(2000年5月臨時増刊。旺文社)
- 『梅光学院大学女子短期大学部』大学案内小冊子