柔道整復術

柔道整復術（じゅうどうせいふくじゅつ）とは、柔術に含まれる活法の技術を応用して、骨・関節・筋・腱・靭帯などの原因によって発生する骨折・脱臼・捻挫・挫傷・打撲などの損傷に対し手術をしない「非観血的療法」という独特の手技によって整復や固定を行い人間の持つ自然治癒能力を最大限に発揮させる治療術。日本独自の治療技術である。WHOの『伝統医療と相補・代替医療に関する報告』では、日本の伝統医療、民間療法として柔道セラピーという名称のみ紹介されているが具体的な内容の記述はない。

歴史

柔道整復術の源流は戦国時代の武術にたどることができる。武術の書物には「殺法」「活法」の記述がみられる。殺法は敵を殺傷する技、活法は外傷を治療する技術であり、殺法と活法は時代とともに発展・変遷をとげた。これらのうち活法が発展して現在の柔道整復術ができあがったといわれる。武芸者が道場を構えるようになって以降、道場生の怪我を治せる技術があることが道場主に必要な要素となった。江戸時代に柔道整復術の体系化に寄与した人物として以下があげられる。

• 三浦楊心（揚心古流、三浦流柔術の開祖）
• 吉原元棟
• 秋山四郎兵衛義時（楊心流の開祖）
• 二宮彦可
• 各務文献
• 華岡青洲
• 高志鳳翼
• 名倉直賢

明治維新後の西洋万能の風潮の中、1881年（明治14年）の漢方医学廃止によってそれまでの接骨術が顧みられなくなった。これに対して1912年（明治45年）、柔道家・柔術家の職業として認められるよう柔道家を中心に運動が起こり、1920年（大正9年）の内務省令によって柔道整復術として公認された。その技術をもつ者は柔道整復師として認定され柔道家、柔術家の収入源となった。その後、1970年（昭和45年）の柔道整復師法の成立、1989年（平成元年）の同法の大改正などを経て今日に至る。

厚生労働省では医業類似行為として扱っており、医療法に基づく医療行為ではない。

施術の特徴

柔道整復術の施術には、次のような特徴がある。

• 受身を重視する柔道では、他の打撃などを重視する格闘技と比較して、打撃などによる身体の重大な損傷は少ない。しかし、体を組み、投げを打ち、関節を極めるという柔道そのものの特性から、脱臼や骨折、捻挫などの怪我を負う比率が多い。柔道整復術は、柔道の技と表裏一体の関係（活殺自在）にあるので、回復に役立つ。
• 昔から柔道場の隣に接骨院（整骨院）が多かったのは、その道場主が柔道の技とともに柔道整復術（接骨術）を身につけており、道場経営の余技として接骨院を営んでいたからとされる。
• 単に施術するだけではなく、そのスポーツ経験や伝統の技によって、早く使える状態に戻すことができる。
• ただし、現在では柔道経験と柔道整復師の資格には関係がない。資格を取るのに柔道の経験は不要であるものの、養成施設においては柔道の実技を必須授業としてカリキュラムに組み込んでいるところもある。
• 柔道整復術の具体的な治療法は、現在の整形外科学と同じであり、それは外傷の治療は物理的な面が多いので仕方ないが、それでは柔道整復術が不要とされるので、活法、殺法や柔道の技を織り交ぜた柔道整復学を作ろうとする動きもある。

独自性

• 柔道整復分野において、捻挫と挫傷の概念については一般医学の使われた方と違い独自の解釈をしており、柔道整復教科書の年代ごとにも開きがあるため、医療間のコミュニケーション疎通性を欠くことが指摘されている。

免許

• 柔道整復術は柔道整復師または医師の免許を持つ者が業務として施術する。
• 柔道整復師の免許は、柔道整復師法の規定に基づいて与えられる。
• 1920年（大正9年）に、嘉納治五郎の尽力で内務省令に基づく国家資格制度が導入された。これは都道府県知事によって試験が行わる営業免許であった。
• 1947年（昭和22年）、あん摩マツサージ指圧師、はり師、きゆう師、柔道整復師等に関する法律が制定された。これにより文部大臣または厚生大臣の指定した養成施設を卒業することが受験資格となり、都道府県知事の行う試験に合格すると与えられる身分免許に変わった。
• 1970年（昭和45年）、柔道整復師法とあん摩マツサージ指圧師、はり師、きゆう師等に関する法律が分離した。
• 1989年（平成元年）、柔道整復師法改正によって教育内容の充実が図られ、試験及び免許に関する事務権限が、都道府県知事から厚生労働大臣に変更になった。1993年（平成5年）に第1回の国家試験が実施され、以後、毎年1回の試験が行われている。
• 柔道整復師試験の受検資格は、3年以上、所定の柔道整復師養成施設で、解剖学、生理学、病理学、衛生学その他柔道整復師となるのに必要な知識及び技能を修得したものに与えられる。
• 罰金以上の刑に処せられた者、麻薬・大麻・あへんの中毒者、精神障害により業務を適正に行うために必要な認知、判断及び意思疎通を適切に行うことができない者、業務に関する犯罪または不正があった者、には免許が与えられないことがある。
• 2000年（平成12年）、柔道整復師養成施設不指定処分取消請求事件の福岡地裁判決以後、厚労省は認定規則の条件さえ満たせば設置を認める方針に転換した。これ以降、他分野の専門学校が相次いで養成施設を設立したため、1998年（平成10年）に14校だった養成施設は、2008年（平成20年）には4年制大学も含めると97校に急増した。これにともない毎年の養成数も1050人から7000人以上に急増するなど、柔道整復師の過剰が現実のものとなってきた。
• 2002年（平成14年）まで毎年1000人強であった国家試験合格者は平成20年の第16回試験では5倍の5069名となった。合格率は75.6％（新卒87.5％、既卒32.0％）であった。
• 2009年(平成21年)11月の事業仕分けでは、資格者数が過去10年で9倍に増えており、更に増加すると資格を取得しても経営が成り立たない人も出てくることが考えられるため、『柔道整復師の総数を抑制する手段を講じるべき』と結論づけられた。

業務を行う場合

医師免許取得または、国家資格柔道整復師の試験柔道整復師試験を受験し、柔道整復師免許を取得する必要がある。
柔道整復術を業務として無免許で行った場合、柔道整復師法または医師法違反となる。

健康保険適用

接骨院での施術には、健康保険（療養費）や自賠責保険、労災保険が適用される（柔道整復師の業務範囲に於いて）。

関連項目

• 柔道整復師法-柔道整復師
• 医業類似行為-手技療法
• 按摩-鍼-灸
• 代替医療一覧
• 柔道整復師養成施設

外部リンク

• 社団法人日本柔道整復師会
• 財団法人日本柔道整復研修試験財団
• 社団法人全国柔道整学校協会
• 日本柔道整接骨医学会
• 厚生労働省:平成22年衛生行政報告例の概要（8ページに柔道整復師数の統計を集録）