東京大学

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東京大学
Yasuda Auditorium, Tokyo University - Nov 2005.JPG
大学設置 1877年
創立 1684年
学校種別 国立
設置者 国立大学法人東京大学
本部所在地 東京都文京区本郷七丁目3番1号
キャンパス 本郷(東京都文京区)
駒場(東京都目黒区
柏(千葉県柏市
白金(東京都港区
中野(東京都中野区
学部 法学部
医学部
工学部
文学部
理学部
農学部
経済学部
教養学部
教育学部
薬学部
研究科 人文社会系研究科
教育学研究科
法学政治学研究科
経済学研究科
総合文化研究科
理学系研究科
工学系研究科
農学生命科学研究科
医学系研究科
薬学系研究科
数理科学研究科
新領域創成科学研究科
情報理工学系研究科
情報学環・学際情報学府
公共政策大学院
ウェブサイト 東京大学公式サイト
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東京大学(とうきょうだいがく、英語: The University of Tokyo)は、東京都文京区本郷七丁目3番1号に本部を置く日本国立大学である。1877年に設置された。大学の略称は東大(とうだい)。

目次

概観[編集]

大学全体[編集]

赤門
法文2号館アーチ

東京大学は江戸幕府昌平坂学問所天文方、および種痘所の流れを汲みながらも、欧米諸国の諸制度に倣った、日本国内で初の近代的な大学として設立された。国内外から高い評価を受けており、大学評価の世界的指標の一つである、タイムズ・ハイアー・エデュケーションによる「世界大学ランキング 2014-2015」では、第23位、アジア第1位(同誌の世界大学名声ランキングでは第11位)である[1]

憲章[編集]

東京大学には、特に創立時に明文化された建学の精神はない。しかし、国立大学法人化に伴い、現在は「東京大学憲章」が定められている。東京大学憲章は、「大学」としての使命を公に明らかにすることと、目指すべき道を明らかにすることを目的として学内有識者会議によって制定されたものである。学部教育の基礎としてリベラル・アーツ教育(教養教育)を重視することを謳っている。

教育および研究[編集]

教育研究とキャンパス[編集]

東京大学は、主な3つのキャンパスごとに教育内容・研究内容を異にする。教育内容の面では、主に教養課程を実施する駒場キャンパス、専門教育を行う本郷キャンパス大学院課程のみの教育を行う柏キャンパスに分けられる。また研究内容の面では、伝統的な学問領域の研究を行う本郷キャンパス、学際的な研究を行う駒場キャンパス、新しい学問領域の研究を行う柏キャンパスに分けられる。こうしたキャンパス分立体制は、学部ごとにキャンパスを分けることの多い他の大学と比べると珍しい形態である。さらに、現在でも学部入学時の教養課程を分化して設置していることも、日本国内の大学では珍しい存在となっている(設立の経緯から、大学予備門・大学・工部大学・東京開成学校・東京医学校などが統合して出来た大学でもあるからである)。

リベラル・アーツ教育[編集]

上述した通り、リベラル・アーツ教育を重視しているのが東京大学の教育の大きな特徴である。教養学部前期課程において教養教育科目が開講されているが、その実施には東京大学のすべての学部・研究科・研究所が参加している[2]。主に担当する教養学部では、各大学1件ずつしか応募できない[3]特色ある大学教育支援プログラムに「教養教育と大学院先端研究との創造的連携の推進」で応募したことが、大学として教養教育を重視していることの現れであるとしている[4]

ノーベル賞[編集]

2011年現在、ノーベル賞受賞者の中で、東京大学が博士号学位授与した卒業生は4名、学士の学位を授与した卒業生は7名となっている[5][6][7]

取り組み[編集]

現在、東京大学は一層の国際化推進を図り、総長直轄の本部組織である国際連携本部を中心とした国際化推進計画を進行させている。

国立大学法人になって以降、積極的な改革を行っている。商標登録などのブランド力向上の施策(#シンボルマークを参照)、知的財産移転に関する関連団体の設立、任期付講師の積極的な外部からの登用、学外識者も参加する大学運営理事会などである。また、教育というサービスを提供する観点から、学内にレストランコンビニエンスストアなど外部テナントの誘致を進めてきた。本郷キャンパスにはスターバックスサブウェイローソンなどが店舗を構えており、医学部研究棟にはイタリアンレストランが入るなど、アメリカの大学のように施設を誘致している。情報発信を強化するために、学生がホームページなどの運営[8]をしている。

沿革[編集]

略歴[編集]

「東京大学発祥の地」の碑。学士会館内(東京都千代田区神田

東京大学の起源は、1684年貞享元年)に江戸幕府が設立した天文方と、1858年安政5年)に江戸の医者の私財によって設立された神田お玉ヶ池種痘所1797年寛政9年)に創設された昌平坂学問所(昌平黌)である(1871年に廃止されたため組織的に直接の繋がりはない)。

天文方はその後、1857年(安政4年)に蕃書調所1862年文久2年)に洋書調所、1863年(文久3年)に開成所と変遷していった。

また、種痘所も1860年万延元年)に江戸幕府へ移管された後、1861年(文久元年)に西洋医学所、1863年(文久3年)に医学所と変遷していった。

これら3つの江戸幕府直轄の教育機関は、明治政府が1868年明治元年)に、開成学校医学校、昌平学校として復興した。それぞれ洋学西洋医学国学漢学の教育機関であったが、1869年(明治2年)にはこれらを統合するため、昌平学校が大学校(本校)となり、開成学校および医学校が大学校分局とされた。同年のうちに大学校、開成学校、医学校は大学大学南校大学東校と改称されたが、1870年(明治3年)には学制改革により大学が閉鎖されてしまう。1871年(明治4年)に大学は廃止され、大学南校、大学東校は南校、東校と改称された。両校は1874年(明治7年)にそれぞれ東京開成学校東京医学校と改称された。1877年(明治10年)4月12日に東京開成学校と東京医学校が合併して東京大学となり、日本で初めての近代的な大学が設立された(なお、4月12日は現在「東京大学記念日」となっており、この日に入学式が行われている)。

本稿ではこの経緯から創立は天文方の設置年である1684年、設立は東京大学が誕生した1877年としている(なお、日本最古の大学については大学寮参照)。東京大学設立後の沿革については以下の年表を、歴代の総長については歴代総長を参照のこと。

年表[編集]

明治[編集]

赤門(1903年から1904年に撮影)

大正[編集]

1923年大正12年)の大正関東地震関東大震災)で被災した東京帝国大学

昭和(戦前)[編集]

昭和(新制)[編集]

  • 1949年(昭和24年)5月 旧制第一高等学校旧制東京高等学校高等科を併合し、新制の東京大学となる[12]。新聞研究所を設置
  • 1950年(昭和25年)
    • 輻射線化学研究所を廃止 (月は不明)
    • 5月 文学部附属の史料編纂所を東京大学附置研究所とする
  • 1951年(昭和26年)3月 教育学部附属中学校・高等学校を設置、第一工学部、第二工学部を改組[13]
  • 1952年(昭和27年) 立地自然科学研究所を廃止(月は不明)
  • 1953年(昭和28年)
    • 3月 新制の大学院を設置(人文科学・社会科学・数物系・化学系・生物系の5研究科)
    • 7月 応用微生物学研究所、宇宙線観測所(全国共同利用研究所)を設置
  • 1955年(昭和30年)3月 全国共同利用研究所として原子核研究所を設置
  • 1957年(昭和32年)4月 全国共同利用研究所として物性研究所を設置
  • 1958年(昭和33年)4月 薬学部設置[14]。理工学研究所を改組し航空研究所を設置
  • 1962年(昭和37年)4月 前期課程の4科類(文科一類・二類、理科一類・二類)を6科類に再編。全国共同利用研究所として海洋研究所を設置
  • 1963年(昭和38年)4月 大学院人文科学研究科・社会科学研究科を改組し、人文科学・教育学・法学政治学・社会学・経済学の5研究科を設置
  • 1964年(昭和39年)4月 航空研究所を改組し全国共同利用研究所として宇宙航空研究所を設置
  • 1965年(昭和40年)4月 大学院数物系研究科・化学系研究科・生物系研究科を改組し、理学系・工学系・農学系・医学系・薬学系の5研究科を設置
  • 1967年(昭和42年)6月 伝染病研究所を改組して医科学研究所を設置
  • 1969年(昭和44年)2月 東大紛争の余波で入学試験見送り
  • 1976年(昭和51年)5月 宇宙線観測所を宇宙線研究所に改組
  • 1981年(昭和56年)4月 宇宙航空研究所を廃止(→宇宙科学研究所
  • 1983年(昭和58年)4月 大学院総合文化研究科を設置
  • 1987年(昭和62年)5月 先端科学技術研究センターを設置
  • 1988年(昭和63年)7月 東京天文台を廃止(→国立天文台

平成[編集]

  • 1991年(平成3年)4月 大学院重点化を開始
  • 1992年(平成4年)4月 大学院数理科学研究科を設置
  • 1993年(平成5年)4月 応用微生物学研究所を分子細胞生物学研究所に改組
  • 1994年(平成6年)
    • 4月 大学院農学系研究科を大学院農学生命科学研究科に改称
    • 6月 地震研究所が全国共同利用研究所となる
  • 1995年(平成7年)4月 大学院社会学研究科を廃止し、人文科学研究科を人文社会系研究科に改組
  • 1997年(平成9年)4月 大学院重点化が完了。原子核研究所を廃止(→高エネルギー加速器研究機構
  • 1998年(平成10年)4月 大学院新領域創成科学研究科を設置
  • 2000年(平成12年)4月 大学院情報学環・学際情報学府を設置。教育学部附属中学校・高等学校が中等教育学校へ移行
  • 2001年(平成13年)4月 大学院情報理工学系研究科を設置
  • 2003年(平成15年)3月 東京大学憲章を制定
  • 2004年(平成16年)4月国立大学法人東京大学」となる。特別栄誉教授制度を創設。大学院の改組[15]。先端科学技術研究センターを附置研究所へ転換。
  • 2005年(平成17年)4月 全学的な海外学術交流拠点として北京代表所を設置
  • 2006年(平成18年)1月 国際研究型大学連合 (IARU) 発足
  • 2007年(平成19年)
  • 2009年(平成21年)
    • 1月 ダボス会議にて東大・慶應レセプションを開催
    • 10月 東京大学放射光連携研究機構 物質科学ビームライン完成
  • 2010年(平成22年)4月 海洋研究所、気候システム研究センターを統合改組して大気海洋研究所を設置
  • 2013年(平成25年)7月24日 新図書館建設工事のため掲示場所が確保できないとして、本郷キャンパスで行われていた合格発表を2014年から3年間取り止めることを発表[16]
  • 2014年(平成26年)1月29日 平成28年度より、後期日程試験による入学者選抜を停止し、推薦入試を導入することを発表した[17]

基礎データ[編集]

所在地[編集]

その他、創立以来日本全国各地に研究施設、実習施設、課外活動施設を設けている。

象徴[編集]

スクールカラー[編集]

東京大学のカレッジカラーは淡青(ライトブルー)である。これは東京大学ボート部が京都大学ボート競技対抗戦を行った際、乗るボートをくじ引きで決めたところ、京都大学は濃青、東京大学は淡青となったことに由来する。

また、各学部ごとのカレッジカラーも存在する。

シンボルマーク[編集]

東京大学のシンボルマーク黄色(淡青)の2枚の銀杏を組み合わせたもので商標として登録(登録商標日本第4871651号)されている。このシンボルマークは「東大マーク」と呼称されるが、商標は図案のみの登録で「東大マーク」という名称は商標登録されていない。

この「東大マーク」は国立大学法人化された時に制定されたが、東京大学にはそれ以前から様々なところで使用されてきた銀杏のマークがあり(銀杏の葉の形状は「東大マーク」と類似している、中央に「大學」と書かれている)、「東大マーク(旧)」と呼ばれている。「東大マーク(旧)」は1948年に「銀杏バッジ」として制定されたものであり、正式な校章ではない。「東大マーク(旧)」も商標登録(第4868079号、図案のみ)されている。

これらシンボルマークのほかに「東京大学」(第4845999号、第4868078号)、「東大」(第4846000号、第4853892号、第4872824号、第4872825号、第4872826号、第4872827号、第4878617号、第4901389号、第4903509号、第4903510号、第4903511号、第4928970号、第4928971号)、「UNIVERSITY OF TOKYO」(第4871650号)も国立大学法人東京大学によって商標登録されている。

「東大マーク」および「東大マーク(旧)」の図柄は公式サイト内の東大マーク・東京大学の歌に掲載されている。

なお、駒場Iキャンパスでよく見られる3枚のカシワの葉を組み合わせたマークは、旧制第一高等学校のシンボルであり、現在は大学院総合文化研究科・教養学部のシンボルマークである。

校歌・応援歌[編集]

『ただ一つ』作曲者・山口琢磨
『ただ一つ』作詞者・大森幸男

東京大学には校歌が存在しないが、応援歌ただ一つ』と運動会歌『大空と』が「東京大学の歌」として公認されている。また、「学生歌」として『足音を高めよ』が存在する。各種学校/専門学校から帝國大學令を廃止して旧制の新「大学令」により1920年以降に旧制大学に昇格した歴史は東大には無く、最初から大学として存在するため、校歌というよりもむしろ、「学生歌」だけの存在で代替できるとの見解もある。2004年6月に東京大学の校歌についての検討会が設置され、『大空と』を暫定的に校歌とする提案がなされた。しかし、『ただ一つ』の方が親しみがあるという意見が多く寄せられたため、『ただ一つ』と『大空と』を校歌ではなく「東京大学の歌」と位置付けた。

これに加え新しい「東京大学の歌」の歌詞を公募したが、入選作品はなく、今後の対応は2005年4月現在検討中である。

東京大学で現在も歌われている歌には以下のようなものが存在する。

応援歌『ただ一つ』
校歌に代わって、式典での斉唱や運動部の試合でのエール交換に使用されている。曲名の表記は、大学当局は『ただ一つ』、応援部などの運動部は『ただひとつ』とすることが多い。
運動会歌『大空と』
北原白秋作詞、山田耕筰作曲。1932年に誕生。制作当時は学歌としての制定を意図していたが、手続上の混乱で学歌とはならなかった経緯がある。北原は格下げともいえるこの処遇に不満を抱いていたという。
学生歌『足音を高めよ』
平井富夫作詞、末広恭雄作曲。上の2曲と並んで東京大学の関係者には有名。
応援歌『闘魂は』
第一応援歌に相当する。
第一高等学校寮歌嗚呼玉杯に花うけて(第十二回紀念祭東寮寮歌)』
少年倶楽部」に連載された佐藤紅緑の少年小説 「あゝ玉杯に花うけて」で広く人口に膾炙した。

各曲の楽譜・歌詞・音源は、公式サイト内の東大マーク・東京大学の歌に掲載されている。また、これらの歌が収録された CD も東大生協で販売されている。

大学公認商品[編集]

東京大学内の大学生協や購買部などでは、商標登録された図形商標および The University of Tokyo 名を入れた商品なども販売している。報道各社では東大ブランドと使うときには、こちらの商品以外のものにも使われる場合がある。大学公認の商品の場合には、図形商標および The University of Tokyo 名が入った商品が大学公認のものである。なお、校章の入ったものは、学生証、本部出版物などに限られている。

東京大学卒業生カード[編集]

三菱UFJニコスと提携し、同窓生向けのクレジットカードを発行している。黒を基調にした一般カードとゴールドカードがある。付加機能としては総合図書館の入館証(2011年以降発行者は利用不可)、東大生協での会員と同等の割引サービスの適用(別途、生協への申し込みが必須)がある。

組織[編集]

東京大学では、学部入学者全員が教養学部へ一旦所属し、2年間の教養学部前期課程を経て、進学振分けにより各学部学科へ進学する制度を採用している。なお、教養学部においては、学部専門教育組織としての後期課程、そして大学院研究科として総合文化研究科もある。

学部[編集]

東京大学の学部入学者は全員が6つの科類(文科一類、二類、三類、理科一類、二類、三類)に分かれて教養学部に所属し、2年間の前期課程を履修する。その後、教養学部も含めた10学部に分かれて2年間(ただし医学部医学科、農学部獣医学課程、薬学部薬学科は4年間)の後期課程を履修する。前期課程から後期課程への進学時に行われる進学振分けについては東京大学大学院総合文化研究科・教養学部#進学振分けを参照。

なお、後期課程(3年次)への編入学学士入学を行っている学部もある。

大学院[編集]

特記している以外の専攻には修士課程および博士後期課程が設置されている。

附属機関[編集]

各学部、大学院各研究科が運営・管理している組織。各組織は教育および研究課題別に組織されており、学部附属が教育組織・実習組織、センターが大学院研究科毎の研究室に相当する組織。研究課題や共同研究によっては、学外からの利用も可能。

学部附属機関[編集]

龍岡門

大学院研究科附属機関[編集]

  • 人文社会系研究科附属
    • 次世代人文学開発センター
    • 北海文化研究常呂実習施設
    • 死生学・応用倫理センター
  • 教育学研究科附属
    • 学校教育高度化センター
    • バリアフリー教育開発研究センター
  • 法学政治学研究科附属
    • ビジネスロー・比較法政研究センター
    • 近代日本法政史料センター
  • 経済学研究科附属
    • 日本経済国際共同研究センター (CIRJE)
    • 金融教育研究センター (CARF)
    • 経営教育研究センター (MERC)
  • 総合文化研究科附属
    • グローバル地域研究機構 (IAGS)
    • 国際環境学教育機構
    • 国際日本研究教育機構
  • 理学系研究科附属
  • 工学系研究科附属
    • 水環境制御研究センター (RECWET)
    • 量子相エレクトロニクス研究センター (QPEC)
    • 総合研究機構 (IEI)
    • エネルギー・資源フロンティアセンター (FRCER)
    • 光量子科学研究センター (UT-PSC)
    • 国際工学教育推進機構 (IIIEE)
    • 医療福祉工学開発評価研究センター (MDRRC)
    • レジリエンス工学研究センター
  • 農学生命科学研究科附属
    • 生態調和農学機構 (ISAS)
    • 演習林
      • 千葉演習林 (2,226ha)
      • 北海道演習林 (22,715ha)
      • 秩父演習林 (5,812ha)
      • 田無演習林 (9ha)
      • 生態水文学研究所 (1,922ha)
      • 富士癒しの森研究所 (41ha)
      • 樹芸研究所 (247ha)
    • 牧場(通称:高等動物教育研究センター)
    • 動物医療センター(ベテリナリーメディカルセンター)
    • 水産実験所(通称:水圏生物教育研究センター)
  • 医学系研究科附属
  • 薬学系研究科附属
    • 薬用植物園
  • 新領域創成科学研究科附属
    • 生涯スポーツ健康科学研究センター
    • オーミクス情報センター
    • バイオイメージングセンター
    • ファンクショナルプロテオミクスセンター (FPXC)
    • 革新複合材学術研究センター (TJCC)
  • 情報理工学系研究科附属
    • ソーシャルICT研究センター
  • 情報学環附属
    • 社会情報研究資料センター (MSSA)
    • 総合防災情報研究センター (CIDIR)
    • ユビキタス情報社会基盤研究センター
    • 現代韓国研究センター (CCKS)

附置研究所[編集]

専門研究、大学院教育を行う。研究課題によっては、学外からも利用可能。

  • 医科学研究所 (IMSUT)
    伝染病研究所(1916年設置)を改組して1967年に設置された。感染・免疫、癌・細胞増殖、基礎医科学の3部門および以下の附属施設からなる。
    • 病院
    • 実験動物研究施設
    • 奄美病害動物研究施設
    • 遺伝子解析施設
    • ヒトゲノム解析センター (HGC)
    • システム疾患モデル研究センター
    • 先端医療研究センター
    • 幹細胞治療研究センター
    • 感染症国際研究センター
    • 疾患プロテオミクスラボラトリー
  • 地震研究所 (ERI)
    1925年に設置された。数理系、地球計測系、物質科学系、災害科学系の4研究部門および以下の附属施設からなる。
    • 地震予知研究センター
    • 火山噴火予知研究センター (VRC)
    • 海半球観測研究センター (OHRC)
    • 高エネルギー素粒子地球物理学研究センター (CHEER)
    • 巨大地震津波災害予測研究センター
    • 地震火山噴火予知研究推進センター
    • 観測開発基盤センター
    • 地震火山情報センター (EIC)
  • 東洋文化研究所
    1941年に設置された。汎アジア、東アジア第一、東アジア第二、南アジア、西アジア、新世代アジアの6研究部門および以下の附属施設からなる。
    • 東洋学研究情報センター (RICAS)
  • 社会科学研究所 (ISS)
    1946年に設置された。比較現代法、比較現代政治、比較現代経済、比較現代社会、国際日本社会の5部門および以下の附属施設からなる。
    • 社会調査・データアーカイブ研究センター (SSJDA)
  • 生産技術研究所 (IIS)
    1949年に第二工学部を改組して千葉県千葉市に設置された(現・西千葉地区)。1962年六本木に移転し、さらに2001年に駒場キャンパスに移転した。基礎系、機械・生体系、情報・エレクトロニクス系、物質・環境系、人間・社会系、高次協調モデリング(客員)、寄付研究、社会連携研究の8部門および以下の附属施設からなる。
    • 千葉実験所
    • マイクロナノメカトロニクス国際研究センター (CIRMM)
    • サステイナブル材料国際研究センター
    • 都市基盤安全工学国際研究センター (ICUS)
    • 光電子融合研究センター (CPEC)
    • ソシオグローバル情報工学研究センター (CSGI)
    • 革新的シミュレーション研究センター (CISS)
    • エネルギー工学連携研究センター (CEE)
    • 先進モビリティ研究センター(ITSセンター)
    • 次世代モビリティ研究センター
    • 統合バイオメディカルシステム国際研究センター
  • 史料編纂所
    1950年に文学部から独立して東京大学附置研究所となった。古代史料、中世史料、近世史料、古文書古記録、特殊史料の5つの部および以下の附属施設からなる。
    • 画像史料解析センター
    • 前近代日本史情報国際センター
  • 分子細胞生物学研究所 (IMCB)
    応用微生物研究所(1953年設置)を改組して1993年に設置された。基幹部門(染色体動態、分子情報、情報伝達、細胞形態、神経生物学、発生・再生、発生分化構造、生体有機化学、RNA機能、脳神経回路の10研究分野)および以下の附属施設からなる。
    • 高難度蛋白質立体構造解析センター
    • エピゲノム疾患研究センター
  • 宇宙線研究所 (ICRR)
    1953年に東京大学宇宙線観測所が設置され、1976年に現名称に改称された。2000年に柏キャンパスに移転した。東京大学宇宙線観測所は日本初の全国共同利用研究機関である。宇宙ニュートリノ、高エネルギー宇宙線、宇宙基礎物理の3研究部門および以下の附属施設からなる。
    • 神岡宇宙素粒子研究施設(スーパーカミオカンデ
    • 宇宙ニュートリノ観測情報融合センター (RCCN)
    • 乗鞍観測所
    • 明野観測所
  • 物性研究所 (ISSP)
    1957年に六本木に設置され、2000年に柏キャンパスに移転した。新物質科学、物性理論、ナノスケール物性、極限環境物性の4研究部門および以下の附属施設からなる。
    • 物質設計評価施設
    • 中性子科学研究施設
    • 国際超強磁場科学研究施設
    • 計算物質科学研究センター
    • 極限コヒーレント光科学研究センター
  • 大気海洋研究所 (AORI)
    海洋研究所(1962年設置)と気候システム研究センター(1991年設置)を2010年に統合して設置された。気候システム研究系(気候モデリング研究部門、気候変動現象研究部門)、海洋地球システム研究系(海洋物理学部門、海洋化学部門、海洋底科学部門)、海洋生命システム研究系(海洋生態系動態部門、海洋生命科学部門、海洋生物資源部門)の3研究系8研究部門および以下の附属施設からなる。
    • 国際沿岸海洋研究センター
    • 国際連携研究センター
    • 地球表層圏変動研究センター
  • 先端科学技術研究センター (RCAST)
    1987年に学内共同利用施設として設置された。2004年に附置研究所となったが、名称は従来通り「-センター」としている。材料、環境・エネルギー、社会科学、情報、生物医化学、バリアフリーの6カテゴリーに42の専門分野、2寄付研究部門からなる。大学院工学系研究科先端学際工学専攻の教育も担当している。
    • 産学連携新エネルギー研究施設
  • かつて存在した研究所

全学センター[編集]

東京大学教員、学生全てに開放されている。学生証のIDおよび教員のIDで利用可能。大学共同利用の場合にも開放している。総合研究博物館は学外にも開放されており、企画展なども開催されている。

総合研究博物館小石川分館
(旧東京医学校本館)

附属図書館[編集]

総合図書館(本郷キャンパス)

東京大学附属図書館は本郷キャンパスの総合図書館、駒場キャンパスの駒場図書館、柏キャンパスの柏図書館と、5つの部局図書館、21の部局図書室から構成されている。蔵書数は全館合計で約926万冊、国内の大学機関で最も多い。卒業生でも利用カード、あるいは東京大学卒業生カードを作れば利用が可能である。

  • 図書館
  • 図書室
    • 法学部研究室図書室
      • 外国法令判例資料室
      • 法制史資料室
    • 法学政治学研究科附属近代日本法政史料センター
      • 明治新聞雑誌文庫
      • 原資料部
    • 文学部図書室
    • 理学系研究科・理学部図書室
      • 物理図書室
      • 天文図書室
      • 地球惑星科学図書室
      • 化学図書室
      • 生物化学図書室
      • 生物学科図書室
      • 中央事務図書室(総務課図書チーム)
    • 総合文化研究科自然科学図書室
    • 総合文化研究科附属グローバル地域研究機構アメリカ太平洋地域研究センター図書室
    • 教育学研究科・教育学部図書室
    • 数理科学研究科図書室
    • 情報学環・学際情報学府図書室
    • 情報学環附属社会情報研究資料センター
    • 医科学研究所図書室
    • 地震研究所図書室
    • 東洋文化研究所図書室
    • 社会科学研究所図書室
    • 生産技術研究所図書室
    • 史料編纂所図書室
    • 宇宙線研究所図書室
    • 物性研究所図書室
    • 大気海洋研究所図書室
    • 先端科学技術研究センター図書室
    • 総合研究博物館図書室

国際高等研究所[編集]

東京大学全体の学術の卓越性の向上および国際化を強力に推進するため、全学組織である「東京大学国際高等研究所」(TODIAS) を2011年(平成23年)1月1日に設置した。世界最高水準の研究と、国際発信力を強化し総合研究大学としての国際的プレゼンスを高めることなどを達成目標としている。

総長室直属機構[編集]

東京大学総長室直属の研究機構。最大の目的は、研究分野毎の研究科連携を進める学際横断型研究機構および専門研究機構からなる。総括プロジェクト機構が大学本部内機構。事務部門の効率化を進め、各研究分野毎の公平性を保つことを目的にしている。

  • 総括プロジェクト機構
  • 地球観測データ統融合連携研究機構 (EDITORIA)
  • 放射光連携研究機構 (SRRO)
  • 創薬オープンイノベーションセンター (OCDD)
  • ナノ量子情報エレクトロニクス研究機構 (Nano Quine)
  • 知の構造化センター
  • 海洋アライアンス
  • トランスレーショナル・リサーチ・イニシアティブ
  • IRT研究機構
  • 大学発教育支援コンソーシアム推進機構 (CoREF)
  • 高齢社会総合研究機構 (IOG)
  • 生命科学ネットワーク
  • フューチャーセンター推進機構 (UTFC)
  • 海洋基礎生物学研究推進センター (CMB)
  • マイクロ・ナノ多機能デバイス研究ネットワーク
  • 日本・アジアに関する教育研究ネットワーク (ASNET)

その他[編集]

  • 日本語教育センター(国際本部)
  • 国際センター(国際本部)
    • 本郷オフィス(国際センター相談室)
    • 駒場オフィス
      • 駒Iキャンパス
      • 駒II支所
    • 柏オフィス(柏インターナショナルオフィス)(柏IO)
  • 保健・健康推進本部(保健センター)
    • 本郷支所
    • 駒場支所
    • 柏支所

東京大学出版会[編集]

東京大学総長を会長とする財団法人。正確には附属機関ではなく独立採算制を執る独立した機関であるが、東京大学本郷キャンパス内に事務所があることや東京大学関係者の書籍を発行することを目的としているため、本節にまとめた。主に学術書や大学の講義で使う教科書などを出している。

教育および研究[編集]

研究[編集]

  • 1995年度に、当時の文部省(現:文部科学省)令により中核的研究拠点形成促進プログラムが始まる。日本学術会議および科学技術・学術政策局の科学技術・学術審議会答申に基づき、研究課題毎の中核拠点形成の活動が始まる。中核的研究拠点は、大学共同利用研究所に相当する機関を形成することを目的とする。
  • 2001年度に新たに法制度化された、競争的研究資金獲得制度に基づく研究プログラムを「21世紀COEプログラム」(略して21世紀COE)と呼ぶ。21世紀COE制度は、研究者個人ではなく、研究課題毎に採択されるため、大学内審査を経て、第三者評価により採択される。なお、全てのプログラムは数値管理に基づく評価法によって評価される。詳しくは、大学評価および競争的研究資金については書籍「研究評価 研究者・研究機関・大学におけるガイドライン」(根岸正光・山崎茂明 編著)、丸善、2001を参考にされたい。
  • 2006年度に21世紀COEプログラム実施後の第三者評価を行い、いくつかの問題点が指摘されたため、それに基づきグローバルCOEプログラムへ制度変更が行われる。21世紀COEではばらまきの批判があったため、研究課題を精査し産業界への展開や応用研究に絞ることになる。産業界への展開を目的としたため、採択においては研究テーマ課題毎に採択することにした。この事業には日本学術会議科学技術振興機構日本学術振興会なども参加している。
  • 2007年度に、グローバルCOEプログラム開始と同時に、世界トップレベル国際研究拠点形成促進プログラムが始まる。文部科学省の外郭団体である日本学術振興会の事業で、基礎研究分野の大幅な強化を目的とし、基礎研究分野への大幅な予算を投入することで、大学間連携や専門研究者育成、研究拠点となる研究所の設立および強化が始まる。

21世紀COEプログラム[編集]

28件のプロジェクトが採択された。

  • 2002年
    • 生命科学
      • 生体シグナル伝達機構の領域横断的研究
      • 「個」を理解するための基盤生命学の推進
      • 戦略的基礎創薬科学
    • 化学・材料科学
      • 動的分子論に立脚したフロンティア基礎化学
      • 化学を基盤とするヒューマンマテリアル創成
    • 情報・電気・電子
      • 情報科学技術戦略コア
      • 未来社会を担うエレクトロニクスの展開
    • 人文科学
      • 共生のための国際哲学交流センター
      • 生命の文化・価値をめぐる「死生学」の構築
      • 基礎学力育成システムの再構築
    • 学際・複合・新領域
      • 融合科学創成ステーション
  • 2003年
    • 医学系
      • 脳神経医学の融合的研究拠点
      • 環境・遺伝素因相互作用に起因する疾患研究
      • ゲノム医科学の展開による先端医療開発拠点
    • 数学・物理学・地球科学
      • 科学技術への数学新展開拠点
      • 極限量子系とその対称性
      • 多圏地球システムの進化と変動の予測可能性
      • 強相関物理工学
    • 機械・土木・建築・その他工学
      • 機械システム・イノベーション
      • 都市空間の持続再生学の創出
    • 社会科学
      • 国家と市場の相互関係におけるソフトロー
      • 先進国における《政策システム》の創出
      • 市場経済と非市場機構との連関研究拠点
      • ものづくり経営研究センター
    • 学際・複合・新領域
      • 生物多様性・生態系再生研究拠点
      • 心とことば — 進化認知科学的展開
  • 2004年
    • 革新的な学術分野
      • 言語から読み解くゲノムと生命システム(次世代バイオインフォマティクス拠点の創成)
      • 次世代ユビキタス情報社会基盤の形成

グローバルCOEプログラム[編集]

17件のプロジェクトが採択されている。

  • 2007年
    • 生命科学
      • 生体シグナルを基盤とする統合生命学
    • 化学・材料科学
      • 理工連携による化学イノベーション
    • 電気・電子・情報
      • セキュアライフ・エレクトロニクス
    • 人文科学
      • 死生学の展開と組織化
      • 共生のための国際哲学教育研究センター (UTCP)
    • 学際・複合・新領域
      • 世界を先導する原子力教育研究イニシアチブ
  • 2008年
    • 医学系
      • 疾患のケミカルバイオロジー教育研究拠点
      • ゲノム情報に基づく先端医療の教育研究拠点
    • 数学・物理学・地球科学
      • 未来を拓く物理科学結集教育研究拠点
      • 数学新展開の研究教育拠点
    • 機械・土木・建築・その他工学
      • 都市空間の持続再生学の展開
      • 機械システム・イノベーション国際拠点
    • 社会科学
      • 国家と市場の相互関係におけるソフトロー
      • ものづくり経営研究センター アジア・ハブ
    • 学際・複合・新領域
      • 次世代型生命・医療倫理の教育研究拠点創成
      • 学融合に基づく医療システムイノベーション
  • 2009年
    • 学際・複合・新領域
      • ゲノム情報ビッグバンから読み解く生命圏

注:21世紀COEプログラム、グローバルCOEプログラム以外にも通常の研究教育活動や、特に科学研究費(略:科研費)による研究は行われている。なお、科研費以外にも研究テーマによって、特別研究費・企業委託研究費・採択研究費(特定領域など)の研究費があり、これらが研究活動の源泉となっている。例として、GRAPEプロジェクトは、採択研究費と企業委託研究費(委託研究員も受け入れている)からなる。また、寄附講座によって運営される研究室もあり、この場合には教職員は企業からの派遣によって成り立っている(研究費は企業からの持ち出しであり、税額控除対象となっているようである)。

特別栄誉教授[編集]

東京大学で世界的に著しい功績を挙げた教授あるいは勤務した者に対して授与される終身称号のことである。東京大学より称号の授与とともに栄誉手当が支給される。2004年4月1日に「東京大学特別栄誉教授規程」を制定し、2005年1月1日付で4人の東京大学元教授に初めて東京大学特別栄誉教授の終身称号を授与した。

研究成果の社会展開[編集]

2005年には独立採算制による株式会社「東大TLO」を設立し、研究成果の特許化および特許流通を進めることになった。研究成果を広く社会に認知してもらうことと、大学研究資金の一助としての活動が期待されている。なお、TLO組織は会津大学より始まり、東京大学でも2008年度から特許流通事業を開始したところである。

教育[編集]

教養教育(前期課程教育)[編集]

東京大学の教養教育は、カリキュラムこそ現代に合わせて変化しているものの実質的に旧制高等学校時代で重視されていた教養教育の流れを汲んでいる。大手予備校などの教育関係者やマスメディアの間では、旧制高等学校からの教養教育体系がそのまま維持されている大学は、現在の日本では東京大学以外存在していないという評価がある。これは現在の日本では実学が重視されており、多くの大学で教養教育を大幅に縮小するというカリキュラム改変が実施されているためである。

採択されたプログラム[編集]

文部科学省の国公私立大学を通じた大学教育改革の支援プログラムに採択されたプログラム名を以下に掲げる。

  • 現代的教育ニーズ取組支援プログラム
    • ICTを活用した新たな教養教育の実現 -アクティブラーニングの深化による国際標準の授業モデル構築-
  • 特色ある大学教育支援プログラム
    • 教養教育と大学院先端研究との創造的連携の推進
  • 大学教育の国際化推進プログラム
    • 国際標準の学部初年次教育実現のモデル構築 -留学生も視野に入れた先進的研修プログラムの試行-
    • 国際連携による初年次教養教育のモデル実現 -職員・学生の参画をとおした「学び」のエンパワーメント-
    • 世界公共政策ネットワーク推進計画(ダブル・ディグリーの導入とグローバル化に対応する教育基盤の構築)
  • 法科大学院等専門職大学院形成支援プログラム
    • トランスナショナル・ロー・プログラムズ
    • 国際化・実践化手法による政策形成能力試行
  • 質の高い大学教育推進プログラム
    • PISA対応の討議力養成プログラムの開発 -日本における国際先端の教養教育の実現-

授業料減免制度[編集]

学生の家計について、所得評価額が基準値以下の場合に授業料の半額~全額を免除、また総所得が218万円以下(給与所得のみの場合は400万円以下)の場合は原則として授業料全額が免除される制度が存在する[18]。これにより、入学試験合格者のうち年収450万円以下の家庭の占める割合は18%となった[19]

その他[編集]

2010年に、創立史上初の学位の取り消しが行われた。

2003年3月28日に博士(工学)の学位を授与されたトルコ国籍の大学院工学系研究科博士課程学生(その後、大学院工学系研究科建築学専攻助教となっていた)について、不正な方法で学位を受けた事実が判明したため、学位を取り消すこととなった[20]

学生生活[編集]

課外活動[編集]

課外活動を行う団体・組織は、大きく分けて運動会サークルに分かれる。このうち運動会は一般に他大学で称されるところの体育会に当たる。学部生は原則として全員運動会に入会するので、学部生であれば誰でも御殿下記念館などの運動施設の利用、運動会主催の各種大会・講習会への参加、保健体育寮「スポーティア」などでの宿泊等が可能である。大会等に出場するには、運動会に属する部に所属する必要がある。

運動系の活動は、運動会に属する部の他、サークルに参加しても行うことができる。音楽系や文化系の活動を行う場合には、サークルに参加することになる。

東京大学運動会[編集]

学部生・院生・研究生・教職員・卒業生・元教職員などを会員とする財団法人。学部生は原則として全員加入であり、年会費が必要。アメリカンフットボール部や漕艇部、硬式野球部応援部は有名である。全国七大学総合体育大会の参加校で、2009年より京都大学との間で東京大学京都大学総合対校戦も開催されている。

サークル[編集]

大きく分けて、学生部(もしくは各学部)学生課の管轄下にある学生団体と、教養学部学友会(同窓会の連合体としての東京大学学友会とは別組織)に加盟しているサークルの2つに分けられる。またこのどちらにも属さない非公認サークルも存在する。

学生団体[編集]

大学当局の公認サークル。団体設立には必ず顧問教官を置く必要があるほか、本郷キャンパスにサークルの活動拠点になるような場所が事実上存在しないため、サークル活動を維持するには駒場キャンパスでの便宜を受けられる学友会加盟サークルで十分な場合が多いなどの理由から、公認を受けないサークルが多い。

教養学部学友会加盟サークル[編集]

教養学部の学生自治団体の一つである学友会に加盟しているサークル。サークル設立に際し顧問教官を置く必要がない上、学友会を通じ大学からのサークル援助金を受け取ることが可能。また援助金以外にも部室の確保など、駒場Iキャンパスにおけるサークル活動を行う際の便宜が十分に得られることから、大半のサークルはこちらを選択している。

学生自治会[編集]

かつては各学部の学生自治会の連合組織として学生自治会中央委員会が置かれていたが、現在は存在していない。学生自治会ないしそれに相当する自治団体としては、教養学部前期課程の東京大学教養学部学生自治会、法学部の東京大学法学部緑会、医学部自治会などがある。

大学祭[編集]

五月祭(本郷キャンパス)と駒場祭(駒場キャンパス)の2つがある。五月祭は研究発表が中心であるのに対して、駒場祭は教養学部前期課程に在籍している学生の活動の発表を中心に行われている。

五月祭[編集]

五月祭(ごがつさい、May Festival)は東京大学本郷キャンパス弥生地区も含む)で開催される大学祭。五月祭常任委員会により開催されている。例年5月末の土日の2日間にかけて開催されている。五月祭の起源は、1923年5月5日に東京帝国大学で催された第1回大園遊會であり、その後、全学大懇親會、全学公開と名称が変わり、1933年に現在の名称になった。

テーマ[編集]

駒場祭と違い、五月祭ではテーマがある回とない回がある。

  • 87回(2014年) 花咲く未来、建造中
  • 86回(2013年) aMayzing!
  • 85回(2012年) Our Campus is Your Canvas
  • 84回(2011年) 東大に、出会う夏
  • 83回(2010年) 東大を、見に行こう
  • 82回(2009年) Academic Pandemic
  • 81回(2008年) En-join
  • 80回(2007年) Re Academic
  • 79回(2006年) My Favorite May Festival
  • 78回(2005年) いろとりどり
  • 77回(2004年) Making the Future
  • 76回(2003年) -
  • 75回(2002年) -
  • 74回(2001年) あなたが伸ばしたその手のひらに

駒場祭[編集]

駒場祭(こまばさい、Komaba Festival、略称:駒祭)は東京大学駒場Iキャンパスで開催される大学祭。教養学部前期課程の学生を中心に構成される。駒場祭委員会により開催されている。例年11月下旬勤労感謝の日付近の3日間に開催される。駒場祭の起源は、1891年(明治24年)に旧制第一高等学校(一高)で開催された第1回紀念祭にまでさかのぼる。1950年(昭和25年)3月一高が廃止され、新制東京大学に移行した後、同年11月25日に第1回駒場祭が開催され、現在に至る。初代委員長は小倉寛太郎

スポーツ[編集]

  • 硬式野球部東京六大学野球連盟に所属している。
  • 旧帝国大学が持ち回りで開催している全国七大学総合体育大会に参加している。
  • 一橋大学との対抗戦は、同学の前身である東京商科大学時代から続いており、漕艇部、柔道部、陸上運動部、ゴルフ部、ホッケー部など様々な運動部で開催されている。両大学では東京大学の「東」と一橋大学の旧称である東京商科大学の「商」を取って、東商戦(商東戦)と呼ぶ。また、単に相手校の名を冠して一橋戦(商大戦・東大戦)と呼ぶこともある(イッキョウセンと呼ぶ部もある)。特に漕艇部の「東京大学一橋大学対校競漕大会」(東商レガッタ)は、体育会以外の学生や出身者も観戦に訪れるため、他の同対抗戦と比べて盛大であると同対抗戦の関係者は考えている。
  • 運動部所属者以外にも運動の場を提供するという趣旨の下、運動会は総長杯サッカー大会・総長杯野球大会・伊豆戸田マラソン等の諸大会、ダンスグライダーボウリングといった数々のスポーツについての講習会・体験会を主催している。

大学関係者と組織[編集]

学内組織[編集]

総長は、学内選挙によって選出される。大学の管理責任者であるのみならず、東京大学という学問の府を象徴する存在として機能している。理事(国立大学法人法の定めにより7名以内)は総長が任命し、総長と理事で役員会が構成される。このほか、幹部職員として副学長(若干名)や監事(2名)、副理事(若干名)等が置かれている。このうち、監事は文部科学大臣が任命する。

  • 幹部職員(総長、理事(外部出身者を含む)、副学長、監事、副理事)
  • 経営協議会(総長、理事、教職員、学外委員)
  • 教育研究評議会(総長、理事、研究科長、研究所長等)
  • 教員(教授、准教授、講師、助教、助手)
  • 学生
  • 事務部門(本部事務、学部・研究科事務、研究所事務等)
  • 卒業生(全学の同窓会である赤門学友会のほか、各学部、研究科、部活動、同好会毎に組織)

職制度[編集]

ポストドクター
大学院卒業者に対しては、他大学と同じく、ポストドクター制度を採用している。
特別研究員
学位取得者や専門免許職の再教育を目的として設けている。
特任研究員
学位取得者(本学の内外、学位の種類を問わない)かつ社会的に顕著な業績を挙げた研究者を招請する。国内では唯一本学から始まった制度である。新規研究分野における人材発掘や社会的に要請される研究課題を遂行するに当たり、各研究センターもしくは大学本部からの推薦、学内会議により任命される(最大雇用期間はとりあえず設定されていないが、別の研究機関や大学等との併任はできない場合に限る。なお、併任の場合には大学院課程相当期間に当たる最大5年となる)。
受託研究員
過去には国内留学と呼ばれた。企業や公的機関から研究員として受け入れ、研究課題の遂行を支援する。
寄附講座職員
寄附講座を設立した企業などから職員を受け入れ、研究課題遂行及び求人活動を支援する。
研究室連携
産学官連携などを進めるために、希望した企業等に研究室を貸与し、共同研究などを行いやすくする。

東京大学新聞社[編集]

学生新聞「東京大学新聞」を発行している財団法人。編集部はすべて東京大学の学生で構成されており、新入生募集などが一般のサークルと一緒に掲載されることもあるが、東京大学教授を理事長とする財団法人である点が大きく異なる。

卒業生[編集]

同窓会組織[編集]

鉄門

各学部・学科ごとに同窓会が分立している。これは、東京帝国大学時代に各学部(分科大学)の独立性がとても大きかったことの名残である。近年は、全学的な同窓会連合組織である「東京大学同窓会連合会」や「赤門学友会」が発足している。卒業生個人は各学部ごとの同窓会や赤門学友会に加入できる。

この他に、サークル・ゼミ・クラス単位の同窓会や地域ごとの同窓会もある。また、女子卒業生のみ(女子在学生も入会可能)の「さつき会」もある。駒場友の会は駒場キャンパスの同窓会としての性格をもっている。

学士会[編集]

学士会分館(2006年)。右端にビアガーデンの幟などが見える。

1886年に東京帝国大学卒業生によって設立された同窓会組織であり、旧帝国大学出身者および教授・准教授(助教授)・学長とその経験者で構成されている。

2008年度まで本郷キャンパスの赤門付近に学士会分館があったが、一帯の再開発計画(経済学部学術交流研究棟など)に伴い閉鎖された。1965年から毎年夏季に開かれていたビアガーデンも2007年度を最後に廃止された。

大学関係者[編集]

大学関係者一覧[編集]

稷門賞(しょくもんしょう)[編集]

東京大学の活動の発展に顕著な功績のあった個人、法人あるいは団体に授与される。2002年度から授与されている。具体的には、私財の寄付、ボランティア活動、寄附講座設置などを行った者が対象とされている。

稷門は、中国の戦国時代首都臨淄の城門の名前である。斉の威王宣王が学者を都に集めたため、学府として栄えたことに由来する。

施設[編集]

キャンパス[編集]

赤門

東京大学は新制大学となってから長い間(日本全国に分布する研究施設などを除くと)本郷・駒場の主要2キャンパスで構成されていたが、1992年6月に立案された三極構造構想に基づいて柏キャンパスが設置されてからは、本郷・駒場・柏が主要キャンパスと扱われるようになった。現在、東京大学公式サイトでは、これらに白金・中野を加えた5キャンパス体制を謳っている。本郷・駒場・柏はさらに複数のキャンパスに分かれている。

「東京大学キャンパス計画委員会規則」(平成14年2月19日評議会可決)では、「『本郷地区』とは本郷、浅野および弥生の各キャンパスをいい、『駒場地区』とは駒場第一および駒場第二の各キャンパスをいい、『柏地区』とは柏キャンパスをいい、『検見川・西千葉・柏II地区』とは検見川、西千葉および柏IIの各キャンパスをいう」と定義されていたが、2007年1月の「柏地区キャンパス開発・利用計画要綱」(平成7年12月12日評議会承認)の改正により、現在では柏IIキャンパスは柏地区キャンパスに含まれることになっている。

東京大学構内には歴史的建築が多数存在するため、代表的な建造物については東京大学の建造物で詳しく解説している。

本郷地区キャンパス[編集]

後期課程と大学院のほとんどが設置されているキャンパス。

駒場地区キャンパス[編集]

教養課程などが設置されているキャンパス。

柏地区キャンパス[編集]

自然科学系研究所などが集中設置されているキャンパス。

白金キャンパス[編集]

「白金地区」あるいは「白金台キャンパス」とも呼ばれる。

中野キャンパス[編集]

「中野地区」とも呼ばれる。旧制東京高等学校が所在した場所である。現在は東京大学教育学部附属中等教育学校が所在する。1962年に東京大学海洋研究所が設置されていたが、2010年4月に東京大学大気海洋研究所として柏キャンパスへ完全移転した。

その他の施設[編集]

小石川地区(東京都文京区)
使用附属施設
交通アクセス
田無地区(田無キャンパス)(東京都西東京市
使用附属施設
  • 農学生命科学研究科附属農場多摩農場
  • 農学生命科学研究科附属演習林田無試験地
交通アクセス
以前は宇宙線研究所、原子核研究所(現・高エネルギー加速器研究機構)も同キャンパスに設置されていたが、現在はいずれも移転している。
多摩農場は検見川キャンパスに移転する予定であったが、地元の市民団体が反対運動をしたこともあり、2007年8月に移転中止を決定した。逆に、これまで検見川キャンパスにあった緑地植物実験所および神奈川県二宮町の附属農場二宮果樹園を田無地区に移転することとなった。なお二宮果樹園は、移転に先立って2008年3月19日に閉鎖された。
検見川地区(検見川キャンパス)(千葉県千葉市花見川区
使用附属施設
  • 農学生命科学研究科附属緑地植物実験所
  • 薬学系研究科附属薬用植物園
  • 検見川総合運動場
交通アクセス
将来、検見川キャンパスの運動場機能の一部を柏IIキャンパスに移すことを計画している。
農学生命科学研究科附属農場の多摩農場(田無地区)・二宮果樹園を検見川キャンパスに移転させる計画もあったが、これは上述のように中止となった。
西千葉地区(西千葉キャンパス)(千葉県千葉市稲毛区
使用附属施設
交通アクセス
千葉実験所は、駒場IIキャンパスでは実施が難しい大規模な実験的研究やフィールドテストなどのための生研附属施設である。
柏キャンパスに統合・移転した大気海洋研究所は、当初西千葉キャンパスに設置される予定だった。当初の予定地は、移転財源確保のため処分する見込みである。
東海キャンパス(東海村キャンパス)(茨城県那珂郡東海村
使用研究科
  • 工学系研究科原子力専攻
使用附属施設
交通アクセス
原子力専攻は研究室・事務室の他に、研究設備として高速中性子源炉「弥生」、ライナック (LINAC) 、核融合炉ブランケット研究施設、重照射研究設備 (HIT) を有する。

この他、スーパーカミオカンデ、農学生命科学研究科附属演習林、医科学研究所附属奄美病害動物研究施設など全国各地に研究施設を持つ。

大講堂(安田講堂)[編集]

安田講堂

東京大学大講堂は「安田講堂」の異名を持ち、赤門(次節を参照)と並んで東京大学を象徴する建物となっている。東大紛争の際に発生した東大安田講堂事件昭和の事件史では必ず取り上げられるエポックとなっている。

赤門(あかもん)[編集]

本郷キャンパスの校門の一つである。正門ではない。1827年に建てられた、旧加賀藩前田家上屋敷の御守殿門である。御守殿門は一般に焼失しても再建を許されない慣習があり、貴重な現存物となっている。1931年に国の重要文化財に登録された。

「赤門」は東京大学の異称にもなっている。第二次世界大戦前における日本国内の大学の異称にも影響を与え、「○門」という異称を持つ大学を増やした。東京大学医学部が自ら名乗る異称である「鉄門(てつもん)」も、赤門に影響されて付けられたものと推測されている。テレビなどで東京大学を紹介する際にも、東京大学の象徴としてよく背景に用いられる。

[編集]

東京大学には以下の4つの学生寮がある。前期課程学生は三鷹国際学生宿舎または白金学寮に入寮できる。

  • 豊島学寮(男子)
  • 白金学寮(女子)
  • 豊島国際学生宿舎(男子・女子)- 2006年4月より女子学生も入居可能となった。
  • 三鷹国際学生宿舎(男子・女子)- 教養学部が管理しており、教養学部生と留学生、留学生のチューターを行う大学院生のみ入居できる。
  • かつて存在した学生寮
    • 駒場学寮(男子) - 駒場Iキャンパス内に存在した学生寮。教養学部の管轄であった。
    • 三鷹学寮(男子)- 教養学部の学生寮。1993年6月1日に三鷹国際学生宿舎が開館したため、廃寮。
    • 向ヶ岡学寮(男子)- 2004年3月末に閉寮
    • 追分学寮(男子)- 2004年3月末に閉寮
    • 井之頭学寮(男子)- 2006年3月末に閉寮

検見川総合運動場[編集]

千葉市花見川区にある。運動場の利用は東京大学関係者に限定されていない。かつてはゴルフコースや検見川学生寮があり、地方から上京した学生が東京都内の駒場、本郷のキャンパスに通っていた。部活動やサークルの合宿が行われることも多かったが、現在はあまり使用されていない。

大賀一郎博士(当時・関東学院大学非常勤講師)が、1951年(昭和26年)に約二千年前の地層から古代ハスの種子を発見した場所でもある。このハスは大賀ハスと名付けられ、このため植物学者の間でも著名な場所となっている。

対外関係[編集]

民間企業等との連携[編集]

朝日新聞社と連携して度々シンポジウムや世論調査を含む共同調査などを行っている[21][22]

他大学との協定[編集]

国際学術交流協定
東京大学では国際交流を推進するために、世界各地の49ヶ国の大学等研究機関と国際学術交流協定を結んでいる。大学間の協定だけでなく AIKOM のような部局(学部・研究科・研究所など)間の協定もあるが、それらをすべて合わせた協定数は411となっている(2013年10月現在)。
東アジア4大学フォーラム (BESETOHA)
東京大学、北京大学ソウル大学校ベトナム国家大学ハノイ校の4大学で構成されている学術会議である。1999年に東京大学駒場Iキャンパスで第1回会議が開催された。
東京大学リベラルアーツ南京交流センター(東京大学教養教育南京交流中心)
総合文化研究科・教養学部の海外学術交流拠点として2004年11月25日南京大学に設置された。

社会との関わり[編集]

入学試験[編集]

高度経済成長期において、東京大学の入学試験は、日本社会に対して様々な社会的影響を与えていた。

社会的事件[編集]

附属学校[編集]

以下の附属学校がある。本学への優先的入学制度はない。

発行物[編集]

  • 1952年(昭和27年)10月1日、東京大学創立75年記念の切手が1種(10円)が発行された。

その他[編集]

東京大学を「(日本の)最高学府」と表現するのは誤用である。最高学府とは、本来最高レベルの学問を学ぶ学校という意味で、一般には大学を指す。特定の大学を、例えば一国における代表的な大学と言う意味で「最高学府」と表現するのは誤用である。

Wiki関係他プロジェクトリンク[編集]

脚注[編集]

  1. ^ The Times Higher Education World University Rankings 2014-2015
    The Times Higher Education
    世界大学ランキング 2004-2013
    2004年 2005年 2006年 2007年 2008年 2009年 2010年 2011年 2012年 2013年
    世界ランク 12 16 19 17 19 22 26 30 27 23
    アジア順位 1 2 3 1 1 1 2 1 1 1
    国内順位 1 1 1 1 1 1 1 1 1 1
    The Times Higher Education
    世界大学ランキング 2014-
    2014年
    世界ランク 23
    アジア順位 1
    国内順位 1
  2. ^ 東京大学教養学部組織規則 http://www.u-tokyo.ac.jp/gen01/reiki_int/reiki_honbun/au07406711.html 第3条
  3. ^ 特色ある大学教育支援プログラム公募要領 (PDF)
  4. ^ www.c.u-tokyo.ac.jp/jpn/kyoyo/gakubuhou3.pdf
  5. ^ 読売新聞編集局編 (2001). ノーベル賞10人の日本人―創造の瞬間. 中央公論新社. ISBN 978-4121500304. 
  6. ^ 博士論文書誌データベース” (日本語). 学術研究データベース・リポジトリ. 国立情報学研究所. 2009年4月26日閲覧。
  7. ^ 朝日新聞 (2008-10-8、2008-10-9). “朝日新聞2008年10月8日朝刊、2008年10月9日朝刊” (日本語). 朝日新聞 
  8. ^ 学生が作る東大HP UT-Life
  9. ^ 旧東京開成学校を改組して法・理・文の3学部、旧東京医学校を改組して医学部を設置、東京大学予備門を付属。
  10. ^ 法・医・工・文・理の5分科大学および大学院を設置。
  11. ^ 本郷の工学部は第一工学部に改称。
  12. ^ 法・医・工・文・理・農・経済・教養・教育の9学部
  13. ^ 第二工学部跡地は新制千葉大学と東京大学生産技術研究所(生研)になる。
  14. ^ (2010年4月末現在)学部新設は皆無。
  15. ^ 法科大学院大学院法学政治学研究科法曹養成専攻(法科大学院)、大学院公共政策学連携研究部、公共政策学教育部(公共政策大学院)を設置。
  16. ^ 東大「風物詩」合格者掲示を当面取りやめ 読売新聞 2013年7月24日
  17. ^ 東京大学の学部入試方法の変更について、東京大学、2014年7月1日閲覧。
  18. ^ 平成20年度からの授業料免除の選考方法について”. 東京大学. 2012年10月19日閲覧。
  19. ^ 子供を守れ!国際レベル最下位になった「日本の教育」に犠牲にならぬ方法陰山英男氏が唱える「子供たちを守る新しい教育」」、『日経ビジネス』2012年10月12日
  20. ^ 江口一 「東京大学:トルコ国籍助教の博士号取り消し 論文盗用で」 毎日新聞社、2010年3月5日20時19分。
  21. ^ 東大・朝日シンポジウム「情報革命と人類の未来」」  朝日新聞社、2011年8月4日アクセス。
  22. ^ 東京大学・朝日新聞社共同調査データアーカイヴ」 東京大学

外部リンク[編集]