日本語対応手話

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
移動: 案内検索

日本語対応手話(にほんごたいおうしゅわ)とは、日本語文法や語順に手話単語を当てはめた手話の一種である。対応手話シムコム(simu-com, simultaneous communication)、手指日本語同時法とも呼ばれる。

使用状況[編集]

日本手話使用者にとって日本語対応手話は使いにくい手話のため、日本手話使用者の中には日本語対応手話を蔑視して「シムコム」「手指日本語」等と呼ぶ(手話では無いという含意がある)場合もある。

日本語対応手話は、主に日本難聴者中途失聴者に使用される。また聴者が使用する手話は、日本語対応手話であることも多かった。また日本の公立聾学校の教職員が使用する手話は、日本語対応手話である場合が多い。

言語学的な説明[編集]

言語学的にいえばピジン言語の一種であり、聾者が使っているクレオール言語である日本手話とは区別される。

日本語対応手話は基本文法が日本語のため、日本語文法どおりそのまま手話単語に表すような感じになる。そして、日本手話独特の文法(の部位等を使う非手指動作)はほとんど使用しない。このように、言語学的な観点から見ると両者は異なる。日本語文法が身に付いている人達にとっては、日本語対応手話は日本手話よりも覚えやすい。しかし、日本語対応手話はピジン言語のため、クレオール言語である日本手話と比べると意思疎通に時間がかかる事がある。この違いは主に非手指動作の有無が影響している。

語義のブレ[編集]

日本語対応手話の語義にはかなりのブレがある。以下に様々な用例を示す。

栃木聾学校において考案された同時法を指す場合
口話法による聾教育の限界が指摘され始めた1970年頃、アメリカで始まった「トータルコミュニケーション」の考え方をまっさきに導入したのが栃木聾学校であったが、この栃木聾学校で考案された、聾教育のための独特の同時法が、最も厳密な意味での「日本語対応手話」である[1]
中間手話を含め、日本手話以外で日本国内で一般的に使用されている手話全般を指す場合
日本手話の文法の完結性を特に重視する論者は、日本手話以外の手話でしかも日本国内で広く使用されている手話を全て日本語対応手話と呼ぶ。
同時法を指す場合
音声日本語に合わせて補助的に手話単語を並べるものを日本語対応手話とする用法。

中間手話・口話併用手話[編集]

日本手話と日本語対応手話は文法上は全く異なるものであるが、単語の多くは共通している。また日本手話と日本語対応手話の中間的な手話、すなわち文法面で日本手話の影響をある程度受けているような手話を「中間手話」と呼ぶ場合もある。伊藤政雄は日本の聾者が使う手話は実際には日本語対応手話、中間手話、日本手話の3種類が含まれており、同じ人物が相手(の手話力)や場合によってそれらの手話を使い分けているとしている[2]。この中間手話については議論があり、論者によってはその存在を認めない(理想的な日本手話以外は全て「日本語対応手話」とする)者もいる[3]

聴者や音声日本語を獲得した聾者が口話をしながら日本手話的表現を大幅に取り入れた手話表現を並行して行う場合もあり、こうした手話は「口話併用手話」とも呼ばれる[4]。日本手話以外の日本の手話を全て「日本語対応手話」とする立場の者にとっては、これも「日本語対応手話」の一種である。

聾教育と日本語対応手話[編集]

1990年代以降、日本の公立聾学校における聾教育に手話を取り入れる動きが強まったが、そこで用いられた手話は日本語対応手話であった。これに対し、各所から「日本手話を聾教育に用いるべきである」との指摘がなされている。こうした指摘には二つの立場があり、聾教育における日本語対応手話の使用は徹底的に排除すべきであるという立場(私立明晴学園全国ろう児をもつ親の会)と、日本国で使用される手話の核となるのは日本手話であるが、それ以外の各種の手話を排除すべきではないという立場(全日本ろうあ連盟)とに分けられる[5]

その他[編集]

アメリカでは、アメリカ手話 (ASL) の表現を借りて、英語の語順と同じにした手話 en:Pidgin Signed English (PSE) がある。(PSE は日本で言えば日本語対応手話に相当する)

[編集]

  1. ^ 日本の聴覚障害教育構想プロジェクト委員会『最終報告書』全日本ろうあ連盟、2005年、9ページ
  2. ^ 矢沢国光「同化的統合から多様性を認めた共生へ」『現代思想』1996 vol.24-05
  3. ^ 日本手話の「純粋性」にもっとも固執しているグループとしてナカムラはD-PROを挙げている(Karen Nakamura, Deaf In Japan, Cornell University Press, 2005, pp172-176)
  4. ^ 手話について(大塚聾学校ウェブサイト)[リンク切れ]
  5. ^ 日本の聴覚障害教育構想プロジェクト委員会『最終報告書』全日本ろうあ連盟、2005年、9-10ページ