日本十進分類法
青：NDCのみを使用
緑：NDCとそれ以外を併用
赤：NDC以外を使用
灰：その他（不明・所蔵なし含む）
日本十進分類法（にほんじっしんぶんるいほう、Nippon Decimal Classification; NDC）は、日本で使われている図書分類法である。森清（もり・きよし）原編、新訂6版以降は日本図書館協会分類委員会が改訂。
目次 |
[編集] 歴史
明治時代前期には東京図書館の「八門分類表」が各地の図書館に普及した[1]が、目録分類でしかなく、排架法を考慮していない（分類記号ももたない）[1]ため、まもなく廃れた[1]。明治末期から大正時代にかけて各地の図書館で次々と独自の図書分類法が制定され[2]、1919年（大正8年）に全国府県立図書館協議会で日本初の標準分類表に定められた「山口県立図書館分類表」（100区分表までを採用）[3]も、区分の不適当なところや簡単すぎる点から、独自に改訂を行う図書館が増え、事実上の標準分類表とはならなかった[3]。
そのような中、森清（もり・きよし）が1928年（昭和3年）に青年図書館員聯盟の機関誌『圕研究』（としょかんけんきゅう）第1巻2・3号[4]で「和洋図書共用十進分類法案」として発表[4][5]、翌年大阪の間宮商店から発行したものが、日本十進分類法である。青年図書館員聯盟内に設立されたNDC研究会の協力の下[6]、森自身の手で戦前に第5版（訂正増補5版）まで改訂が行われた。1950年（昭和25年）発行の第6版（新訂6版）からは社団法人日本図書館協会 (JLA) の分類委員会によって改訂が行われている。第9版（新訂9版）まで、森も分類委員会のメンバーとして改訂に携わっていた。2011年（平成23年）現在の最新版は1995年（平成7年）に発行された新訂9版である（後の刷では訂正や補遺なども追加されている）。新訂10版は、2004年の時点では2008年8月の刊行を目指していたが[7]、2011年（平成23年）現在まだ改訂作業の途中にあり[8]、2011年6月までに0類・1類・2類・3類・5類・7類（ただし0類・5類は情報分野以外）の試案が発表されている[8]。
基本的に、旧版の利用を考慮して第3次区分までの改訂は最小限に留められている[9]が、第5版（訂正増補第5版）から第6版（新訂6版）への改訂の際には、第3次区分（1000区分）までで400以上の変更がなされた[10]。現在改訂作業が行われている第10版では、情報科学 (007) と情報工学 (548) の統合という『大規模な分類変更・書架移動を伴う近年まれな改訂』が検討されており、007 と 008（新設）に再編するA案と、547と548に再配分するB案が出されている[11]。
戦前はほとんど普及せず[12]、日本十進分類法を採用したのは青森県立、鳥取県立など県立図書館が数館、神戸市立、函館市立など市立図書館が数館、天理大学図書館、同志社大学図書館などの学校図書館だけであった[13]。第2版の「再版ニ於イテ」で『約25館』[14]、第3版の「序文」には『100有餘館』[14]と記されている。現在の日本では最も使用されている図書分類法であり、公共図書館と学校図書館ではほぼ100%という普及率[15]を誇るが、そこまで至ったのは1949年（昭和24年）に文部省が『学校図書館の手引き』で紹介したこと[4]と、国立国会図書館が和漢書の分類に採用したこと[4]による。後者は、ただそれだけでなく、国立国会図書館が作成・配布していた目録カードによってこの分類法が広まった[4]ということも言える（現在は国立国会図書館分類表 (NDLC) へ移行している）。1981年（昭和56年）の調査では公共図書館の 99%、大学図書館の 75%、専門図書館の 66% がこれを採用している[16]。2008年4月の調査では、新規受入の一般図書のうち、和書に日本十進分類法を使用している図書館は、公共図書館で 99%、大学図書館で 92% であった（NDC以外との併用を含む。洋書では、それぞれ 96%, 87% と若干低くなる）[17]。
- 1928年（昭和3年）4・7月 - 青年図書館員聯盟の機関誌『圕研究』に森清が「和洋図書共用十進分類法案」を発表する[5]。
- 1929年（昭和4年）8月25日 - 「日本十進分類法 - 和漢洋書共用分類表及索引」と改題し間宮商店から単行本として刊行される[18]。
- 1931年（昭和6年）6月10日 - 訂正増補第2版が刊行される。
- 1935年（昭和10年）7月15日 - 訂正増補第3版が刊行される。
- 1939年（昭和14年）1月1日 - 訂正増補第4版が刊行される。
- 1942年（昭和17年）1月1日 - 訂正増補第5版が刊行される。同年12月5日に増刷。
- 戦時中に軍部によって間宮商店と青年図書館員聯盟が解体されたため、5版の抄録が6版（明和書院、1947年2月25日）として、5版の縮刷版が7版（寳塚文藝圖書館、1947年9月15日）、8版（同、1949年3月1日）としてそれぞれ発行されている[19]が、通常「第8版」「NDC8」と言えば日本図書館協会による新訂8版を指す（第6版・第7版も同様）。
- 1948年（昭和23年） - 日本図書館協会が日本十進分類法を森清の個人著作から継承[5]、改訂のため分類委員会を設置する[20]。
- 1948年（昭和23年）7月 - 国立国会図書館が、和漢書の分類に日本十進分類法を採用（暫定的に第5版1000区分表を使用し、新訂6版が刊行された1950年にそちらへ移行。1968年末まで適用）[21]
- 1950年（昭和25年）7月15日 - 日本図書館協会が新訂6版を刊行する。翌年8月25日にA5判の合冊である「6-A版」を発行。
- 1961年（昭和36年）4月25日 - 新訂7版が刊行される。
- 1978年（昭和53年）5月5日 - 新訂8版が刊行される。
- 1989年（平成元年） - 機械可読化され NDC・MRDF8 が頒布される。
- 1995年（平成7年）8月25日 - 新訂9版が刊行される。
第2版から第5版について、第9版（新訂9版）には「改正増補」とある[22]が、第2版と第5版の標題紙および奥付の表記は「訂正增補」であり、新訂8版でも「訂正増補」としている[23]。
[編集] 各版の詳細
| 版次 | 著作者 | 発行者 | 発行年月日 | ページ数 | 発行部数 | 判型 | |||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 序文類 | 総表 | 助記類 | 索引 | 小図書 館向 |
児童用 | 小説 作者 記号表 |
計 | ||||||
| 案（『圕研究』誌上） | 森清（編） | 青年図書館員聯盟 | 1928年 | 5 | 35 | 1 | 47 | 0 | 0 | 0 | 88 | ||
| 第1版 | 森清（編） | 間宮商店 | 1929年 | 26 | 105 | 3 | 76 | 0 | 0 | 0 | 210 | 350 | 菊判 |
| 訂正増補第2版 | 森清（編） | 間宮商店 | 1931年 | 28 | 146 | 6 | 114 | 0 | 0 | 0 | 294 | 500 | 菊判 |
| 訂正増補第3版 | 森清（編） | 間宮商店 | 1935年 | 28 | 151 | 6 | 118 | 0 | 2 | 0 | 304 | 500 | 菊判 |
| 訂正増補第4版 | 森清（編） | 間宮商店 | 1939年 | 32 | 156 | 4 | 129 | 5 | 2 | 0 | 328 | 600 | A5判 |
| 訂正増補第5版 | 森清（編） | 間宮商店 | 1942年 | 34 | 143 | 5 | 130 | 5 | 2 | 2 | 325 | 800 | A5判 |
| 訂正増補第5版（増刷） | 森清（編） | 間宮商店 | 1943年 | 34 | 143 | 5 | 130 | 5 | 2 | 2 | 325 | 400 | A5判 |
| 訂正増補第5版[抄録第6版] | 森清（編） | 明和書院 | 1947年 | [146] | B6判 | ||||||||
| 訂正増補第5版[縮刷第7版] | 森清（編） | 宝塚文芸図書館 | 1947年 | 325 | B6判 | ||||||||
| 訂正増補第5版[縮刷第8版] | 森清（編） | 宝塚文芸図書館 | 1948年 | 325 | B6判 | ||||||||
| 新訂6版 | 森清（原編）、日本図書館協会分類委員会（改訂） | 日本図書館協会 | 1950年 | 2分冊、計476 | B5判 | ||||||||
| 新訂6-A版 | 森清（原編）、日本図書館協会分類委員会（改訂） | 日本図書館協会 | 1951年 | 521 | 毎年増刷 | A5判 | |||||||
| 新訂7版 | 森清（原編）、日本図書館協会分類委員会（改訂） | 日本図書館協会 | 1961年 | 734 | 毎年増刷 | A5判 | |||||||
| 新訂8版 | 森清（原編）、日本図書館協会分類委員会（改訂） | 日本図書館協会 | 1978年 | 635 | 毎年増刷 | A5判 | |||||||
| 新訂9版 | 森清（原編）、日本図書館協会分類委員会（改訂） | 日本図書館協会 | 1995年 | 2分冊、418+435 | 毎年増刷 | A5判 | |||||||
[編集] 分類方法
| 日本十進分類法 (NDC) |
展開分類法 (EC) |
デューイ十進 分類法(DDC) |
|---|---|---|
| 0 総記 | A 総記 | 0 総記 |
| 1 哲学・宗教 | B-D 哲学・宗教 | 1 哲学 |
| 2 歴史・地理 | E-G 歴史諸科学 | 2 宗教 |
| 3 社会科学 | H-K 社会科学 | 3 社会科学 |
| 4 自然科学 | L-Q 自然科学 | 4 言語 |
| 5 技術 | R-U 技術 | 5 純粋科学 |
| 6 産業 | V-W 芸術 | 6 技術 |
| 7 芸術 | X 言語 | 7 芸術 |
| 8 言語 | Y 文学 | 8 文学 |
| 9 文学 | Z 図書学 | 9 地理・歴史 |
メルヴィル・デューイの考案したデューイ十進分類法 (DDC) の十進分類体系を用いながらも、第1次区分についてはチャールズ・エイミー・カッターの展開分類法 (EC) にならい[25]、それ以下の分類では、デューイ十進分類法 (DDC)、アメリカ議会図書館分類法 (LCC) など国内外の既存の分類を参考にし[24]、その上で日本に関連した項目（日本、日本語、日本文化など）を重視するなどしている[24]。
分類記号に 0 から 9 のアラビア数字のみを用い[24]、大から小に向かって順次10ずつの項目に分ける「十進分類法」である。ただし、基本的に 1 から 9 までの9区分であり、 0 にはどれにも当てはまらないもの、総合的・包括的なものを割り当てる。
もっとも大きな1次区分は「類」、その次の2次区分は「綱」、3次区分は「目」と呼ばれる（その下は順に「分目」「厘目」「毛目」）[26]。0類 から 9類 までの10種に区分した表を「類目表」、2次区分「綱」までの計100種に分類されたものを「綱目表」と呼ぶ[26]。綱目表のそれぞれを同様に10種ずつに区分した「要目表」[26]は、未定義のものや使われなくなったものなどもあり、950種にも満たない。以下も同様にそれぞれを10ずつ細分化していく（細目表）。
分類記号は、3桁（3次区分）まで細分したものを基本とし、類や綱の段階でそれ以上区分できない場合は 0 や 00 を補って表し（例：7 → 700）、4桁以上まで分類を行う場合はピリオドを3桁目の直後に置く（例：913.6）。また、類や綱が 0 であっても、省略せずに記す（例：007）。いずれの場合も、分類記号は整数や小数といった「数値」ではなく、小数的に展開する[27]。したがって 913.6 の場合は「キュウイチサンテンロク」と読む[27]。「キュウヒャクジュウサンテンロク」などは誤りである[27]。
対象とする資料が複数の「主題」を扱っている場合、中心となる1主題があればそれを採用する[28]。それがなく、主題の数が2個から3個であれば最初のもの、4個以上の主題を扱っていればそれらの上位の主題から分類する[28]。主題間に関連性がある場合は、基本的に、影響を「受けた」側、因果関係の「結果」、上下関係にある概念のうち「上位」のもの、著者が重点を置いている（説明しようとしている）側、などを採用して分類する[29]。
日本十進分類法の第9版（新訂9版）では、本表（類目表、細目表など）のほかに6つの「一般補助表」、6つの「固有補助表」、「相関索引」が用意されている。過去の版では「小図書館向」や「児童用」の分類表が収録されていた時期もあったが普及せず、現在は含まれていない。双方とも分類記号が2桁までを基本としていたが、前者が通常版の100区分表の抜粋に近かったのに対し、後者は児童用・学校図書館用に手が加えられていた。
補助表は、本表に記載されている分類記号の末尾に付加するための記号を扱ったもので、資料の主題・形式を的確に表現する分類記号が細目表にない場合に、それを付加することで分類記号を「作る」ことができる。一般補助表は第1版から第7版までは「助記表」という名前であった。日本十進分類法は、ある基準のもとで分類する際には必ず同じ記号を充てるよう設計されており、たとえば、地域ごとに分類する場合に「北アメリカ」を意味する記号は 5 であり（カナダが 51、アメリカ合衆国が 53）、言語ごとに分類する場合に「ドイツ語」を意味する記号は 4 である（フリジア語は 491、オランダ語は 493）。そのような分類をまとめたものが助記表であり、名前の通り「記憶を助ける」ものであった。
森清は、それまで日本で考案・制定されていた十進分類法について、第1版の「はしがき」において『記號ノ十進トイウ外貌ダケヲ模シ D. C. ノ眞隨タル ネモニックキャラクター ヲ顧ミテ居ナイ「似而非」十進法 』であると批判し、日本十進分類法では『出來得ル限リ D. C. ノ特色其儘ヲ應用シタツモリデアル 』と述べている。（「ネモニックキャラクター」とは、上で述べた「助記的特徴」のこと）
[編集] 第1次区分表「類目表」
以下に第9版（新訂9版）の第1次区分表を示す。第8版（新訂8版）以降では、この第1次区分表を「類目表」という。初版では「主綱表」、第2版（訂正増補第2版）から第7版（新訂7版）では「主類表」であった。
- 0 総記 （図書館、図書、百科事典、一般論文集、逐次刊行物、団体、ジャーナリズム、叢書）
- 1 哲学 （哲学、心理学、倫理学、宗教）
- 2 歴史 （歴史、伝記、地理）
- 3 社会科学 （政治、法律、経済、統計、社会、教育、風俗習慣、国防）
- 4 自然科学 （数学、理学、医学）
- 5 技術 （工学、工業、家政学）
- 6 産業 （農林水産業、商業、運輸、通信）
- 7 芸術 （美術、音楽、演劇、スポーツ、諸芸、娯楽）
- 8 言語
- 9 文学
初版の第1次区分表（主綱表）は以下の通り。1類は第6版（新訂6版）から「哲学」に改められた。5類は第6版（新訂6版）から「工学」に、第8版（新訂8版）から「技術」に改められた。8類は第8版（新訂8版）から「言語」に改められた。この（第1次区分の）レベルでは、初版から新訂9版に至るまで本質的な変更はなされていない。
- 0 總記
- 1 精神科學
- 2 歴史
- 3 社會科學
- 4 自然科學
- 5 工藝學
- 6 産業
- 7 美術
- 8 語學
- 9 文學
[編集] 第2次区分表「綱目表」
以下に第9版（新訂9版）の第2次区分表を示す。第8版（新訂8版）以降では、この第2次区分表を「綱目表」という。初版では「要目表」、第2版（訂正増補第2版）から第7版（新訂7版）では「主綱表」であった。
前述のように大規模な改訂はなるべく控えられているが、この（第2次区分の）レベルでは、初版から新訂9版までで若干の変更がある。第5版（訂正増補第5版）から第6版（新訂6版）への改訂の際には、「55 鑛山工學、金属工學」「56 海事工學」が「55 海事工学、造兵学」「56 採鉱冶金学」と、「63 林業」「65 蠶業」が「63 蚕糸業」「65 林業」というように位置が入れ替わるなどの大規模な移動があった。また、「09 貴重書、郷土資料、その他の特別コレクション」は第9版で第2次区分表に追加されたものだが、第3次区分表では、第6版（新訂6版）から既に 090 から 099 に対し「鄕土誌料、貴重書或は特別集書にあてる」という指示があった（初版から第5版までの 09 は雑書と随筆に充てられていた）。
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[編集] 第3次区分表「要目表」
以下に第9版（新訂9版）の第3次区分表を示す。分類記号に角括弧のあるもの（ [119] [226] など）は、第9版では使用されなくなったものであり、通常は矢印（→）で指示されたものを用いる。
[編集] 0類 総記
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[編集] 1類 哲学
[編集] 2類 歴史
伝記のうち、280 - 287 には3人以上の伝記を、289（個人伝記）には1人または2人の伝記を納める。ただし、「特定主題の3人以上の伝記」や、哲学者・宗教家・芸術家・スポーツマン・諸芸に携わる者・文学者（すなわち1類・7類・9類。ただし文学研究者は除く）に該当する1人または2人の伝記は、それぞれの主題の下に納める。
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[編集] 3類 社会科学
[編集] 4類 自然科学
[編集] 5類 技術
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[編集] 6類 産業
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[編集] 7類 芸術
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[編集] 8類 言語
[編集] 9類 文学
原書が書かれた言語によって区分する。叢書、全集、選集（908）には原書の言語も作品の形式も特定できないものを納める。作品集（918など）には（原書が特定の言語で書かれているが）作品の形式は特定できないものを納める。
[編集] 一般補助表
一般補助表は、「全範囲」「複数の類に跨るが、その一部のみ」「特定の類の全範囲」のいずれかで使用可能な補助表である。第9版（新訂9版）では以下の6つ。
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[編集] 固有補助表
固有補助表は、一つの類の、更にその一部でのみ使用可能な補助表である。第9版（新訂9版）では以下の6つ。
- 神道各教派 (178) の共通細区分表
- 仏教各教派 (188) の共通細区分表
- キリスト教各教派 (198) の共通細区分表
- 各国・各地域の地理、地誌、紀行 (290/297) の共通細区分表
- 技術・工学 (500/580) 経済的、経営的観点の共通細区分表
- 写真を除く各美術 (700/730、750/759) の図集に関する共通細区分表
[編集] 脚注
- ^ a b c 岩淵泰郎編著『資料組織概説』、219頁。
- ^ 岩淵泰郎編著『資料組織概説』、219-220頁。
- ^ a b 岩淵泰郎編著『資料組織概説』、220頁。
- ^ a b c d e 『最新図書館用語大辞典』、440-441頁。
- ^ a b c 『日本十進分類法 新訂9版 本表編』、xii頁。
- ^ 『分類と目録』、28頁。
- ^ 那須雅煕「『日本十進分類法(NDC)新訂10版』試案説明会（中間報告）の概要」、『図書館雑誌』第104巻第3号、164-165頁。
- ^ a b 日本図書館協会 分類委員会
- ^ 『分類と目録』、29頁。
- ^ 『日本十進分類法 新訂6-A版』、5頁。
- ^ 藤倉恵一「『日本十進分類法』新訂10版をめぐって」、『現代の図書館』第48巻第4号、217-223頁。
- ^ 岩淵泰郎編著『資料組織概説』、218頁。
- ^ 岩淵泰郎編著『資料組織概説』、221頁。
- ^ a b 『日本十進分類法 改訂増補第4版』
- ^ 『図書館情報学ハンドブック 第2版』、470頁。
- ^ 田窪直規ほか『三訂資料組織概説』、112頁。
- ^ 「わが国における図書分類表の使用状況」、『現代の図書館』第48巻第2号、2010年、pp. 129-141。
- ^ 『分類と目録』、27頁。
- ^ 『分類と目録』、28頁。
- ^ 『図書館情報学ハンドブック 第2版』、469頁。
- ^ 『図書分類の実務とその基礎』、161-162頁。
- ^ 『日本十進分類法 新訂9版 本表編』、xiii頁。（第1刷、第2刷、第12刷）
- ^ 『日本十進分類法 新訂8版』、xii頁。（第13刷）
- ^ a b c d 『日本十進分類法 新訂9版 本表編』、xiv頁。
- ^ 『日本十進分類法 新訂9版 本表編』、xiii頁。
- ^ a b c 『日本十進分類法 新訂9版 本表編』、xix頁。
- ^ a b c 『日本十進分類法 新訂9版 本表編』、xv頁。
- ^ a b 『日本十進分類法 新訂9版 本表編』、xxxv頁。
- ^ 『日本十進分類法 新訂9版 本表編』、xxxv-xxxvii頁。
- ^ 『分類と目録』、32頁。
[編集] 参考文献
- 日本十進分類法
- もり・きよし原編、日本図書館協会分類委員会改訂『日本十進分類法 新訂9版』日本図書館協会、1995年。ISBN 9784820495109
- もり・きよし原編、日本図書館協会分類委員会改訂『日本十進分類法 新訂8版』日本図書館協会、1978年。ISBN 4820478001
- もり・きよし原編、日本図書館協会分類委員会改訂『日本十進分類法 新訂7版』日本図書館協会、1961年。 ISBN 482046101X
- もり・きよし原編、日本図書館協会分類委員会改訂『日本十進分類法 和漢洋書共用分類表及び相関索引 新訂6-A版』日本図書館協会、1951年。 ISBN 482045000X
- 森清編纂『日本十進分類法 和漢洋書共用分類表及索引 訂正増補第5版増刷再版第8版』寳塚文藝圖書館、1949年。
- 森清編纂『日本十進分類法 和漢洋書共用分類表及索引 訂正増補第5版』間宮商店、1942年。
- 森清編纂『日本十進分類法 和漢洋書共用分類表及索引 訂正増補第4版』間宮商店、1939年。
- 森清編纂『日本十進分類法 和漢洋書共用分類表及索引 訂正増補第2版』間宮商店、1931年。
- 森清編纂『日本十進分類法 和漢洋書共用分類表及索引』間宮商店、1929年。
- 田窪直規ほか『新・図書館学シリーズ9 三訂資料組織概説』樹村房、2007年。ISBN 9784883671359
- 岩淵泰郎編著『新現代図書館学講座10 資料組織概説』東京書籍、1998年。ISBN 448771480X
- 図書館情報学ハンドブック編集委員会編『図書館情報学ハンドブック 第2版』丸善、1999年。ISBN 4621045598
- 最新図書館用語大辞典編集委員会『最新図書館用語大辞典』柏書房、2004年。ISBN 4760124896
- 鮎澤修『図書館員選書20 分類と目録』日本図書館協会、1995年。ISBN 4820495159
- 千賀正之『図書分類の実務とその基礎 データ作成と主題検索へのアプローチ NDC新訂9版対応改訂版』日本図書館協会、1997年。ISBN 4820496190
[編集] 関連項目
[編集] 外部リンク
- 日本図書館協会
- 国立国会図書館『日本十進分類法新訂9版』分類基準
- CyberLibrarian
- NDC Finder - キーワードから分類記号を検索
- DDC からNDC への記号変換 - デューイ十進分類法第21版から日本十進分類法第9版への変換表
