日本の原子爆弾開発

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日本の原子爆弾開発(にほんのげんしばくだんかいはつ)では、第二次世界大戦中に日本で行われた原子爆弾の開発計画と、第二次世界大戦後の状況について記述する。

第二次世界大戦中の原子爆弾開発[編集]

第二次世界大戦(太平洋戦争)中、軍部には二つの原子爆弾開発計画が存在していた。大日本帝国陸軍の「ニ号研究」(仁科の頭文字より)と大日本帝国海軍のF研究(核分裂を意味するFissionの頭文字より)である。

ニ号研究・F研究の開始[編集]

日本では1938年からウラン鉱山の開発が行われ、1940年理化学研究所仁科芳雄博士が安田武雄陸軍航空技術研究所長に対して「ウラン爆弾」の研究を進言したといわれている。研究には理化学研究所の他に東京帝国大学大阪帝国大学、東北帝国大学の研究者が参加した。

1941年4月に陸軍航空本部は理化学研究所に原子爆弾の開発を委託[1]アメリカ合衆国によるマンハッタン計画が開始された翌年の1943年1月に、同研究所の仁科博士を中心にニ号研究(仁科の頭文字から[2])が開始された。この計画は天然ウラン中のウラン235熱拡散法で濃縮するもので、1944年3月に理研構内に熱拡散塔が完成し、濃縮実験が始まった。

他方、日本海軍のF研究も1941年5月に京都帝国大学理学部教授荒勝文策に原子核反応による爆弾の開発を依頼したのを皮切りに、1942年には核物理応用研究委員会を設けて京都帝大と共同で原子爆弾の可能性を検討した。こちらは遠心分離法による濃縮を検討していた。

当時は岡山県鳥取県県境に当たる人形峠にウラン鉱脈があることは知られておらず、1944年から朝鮮半島満洲モンゴル新疆の地でもウラン鉱山の探索が行われたが、はかばかしい成果がなかった。 同年12月に日本陸軍は福島県石川郡石川町でのウラン採掘を決定した。1945年には飯盛里安が率いる実験施設の理研希元素工業扶桑第806工場を開設し、4月から終戦まで旧制私立石川中学校の生徒を勤労動員して採掘させた[3][4][5][6]。 しかし、そこで採掘される閃ウラン鉱燐灰ウラン石・サマルスキー石等は、ごく少量であり、ウラン含有率も少ないものであった。一方、日本海軍は、中国の上海におけるいわゆる闇市場で130kgの二酸化ウランを購入する一方、当時、チェコのウラン鉱山がナチス・ドイツ支配下にあったので、ナチス・ドイツの潜水艦U-234)による560kgの二酸化ウラン輸入も試みられたが、日本への輸送途中でドイツの敗戦となり、同艦も連合国側へ降伏してしまった(この点に関して、詳細はU-234及び遣独潜水艦作戦の項目参照)[1]。こうして、どちらにせよ原子爆弾1個に必要な臨界量以上のウラン235の確保は絶望的な状況であった。

また、技術的には、理化学研究所の熱拡散法はアメリカの気体拡散法(隔膜法)より効率が悪く、10%の濃縮ウラン10kgを製造することは不可能と判断されており、京都帝国大学の遠心分離法1945年の段階でようやく遠心分離機の設計図が完成し材料の調達が始まった所だった。

原爆の構造自体も現在知られているものとは異なり、容器の中に濃縮したウランを入れ、さらにその中に水を入れることで臨界させるというもので、いわば暴走した軽水炉のようなものであった。濃縮ウランも10%程度ものが10kgで原爆が開発できるとされていた。この原爆開発原理には基本的な誤りがあったことが、黒田和夫の保管していた旧陸軍内部文書により発見された[7]。しかし、同様の経緯である1999年9月の東海村JCO臨界事故により、殺傷力のある放射線が放出されることは明らかとなっている。

原爆投下の直後の1945年8月14日ポツダム宣言受諾時、日本の原爆開発は最も進んだところでも結局は基礎段階を出ていなかった。

研究打ち切りと敗戦[編集]

1945年5月15日アメリカ軍による東京大空襲で熱拡散塔が焼失したため、研究は実質的に続行不可能となった[8]。その後、地方都市(山形、金沢、大阪)での再構築をはじめた[1]が、同6月に陸軍が研究を打ち切り、7月には海軍も研究を打ち切り、ここに日本の原子爆弾開発は潰えた。

日本は、8月6日広島市への原子爆弾投下8月9日長崎市への原子爆弾投下で被爆し、8月14日ポツダム宣言を受諾した(調印は9月2日)。敗戦後、GHQにより理化学研究所の核研究施設は破壊された[1]。なお、この際に理研や京都帝大のサイクロトロンが核研究施設と誤解されて破壊されており、その破壊行為は後に米国の物理学者たちにより「人類に対する犯罪」などと糾弾されている[9](ただし、京都帝大のサイクロトロンの「ボールチップ」と呼ばれる部品は関係者の手で保管され、現在は京都大学総合博物館に収蔵されている[10])。その後、占領が終了するまで核分裂研究は一切禁止された。

ニ号研究・F研究には当時の日本の原子物理学者がほぼ総動員され、その中には戦後ノーベル賞を受賞した湯川秀樹(F研究)も含まれていた[11]。関係者の中からは、戦後に湯川を始め被爆国の科学者として核兵器廃絶運動に深く携わる者も現れるが、戦争中に原爆開発に関わったことに対する釈明は行われなかった。この点に関し、科学史を専門とする常石敬一は「少なくとも反核運動に参加する前に、日本での原爆計画の存在とそれに対する自らの関わりを明らかにするべきであった。それが各自の研究を仲間うちで品質管理をする、というオートノミー(引用者注:自治)をもった科学者社会の一員として当然探るべき道だったろう」と批判している[12]

ニ号研究に投入された研究費は、当時の金額で約2000万円であった。ちなみに、アメリカのマンハッタン計画には、約12万人の科学者・技術者と約22億ドル(約103億4千万円、当時の1ドル=4.7円)が投入されている[1]

昭和天皇と原子爆弾[編集]

日本はポツダム宣言を受諾したが昭和天皇は玉音放送の中で「敵ハ新ニ残虐ナル爆弾ヲ使用シテ頻ニ無辜(むこ)ヲ殺傷シ惨害ノ及フ所真ニ測ルヘカラサルニ至ル而モ尚交戦ヲ継続セムカ終ニ我カ民族ノ滅亡ヲ招来スルノミナラス延(ひい)テ人類ノ文明ヲモ破却スヘシ斯(かく)ノ如クムハ朕何ヲ以テカ億兆ノ赤子(せきし)ヲ保シ皇祖皇宗ノ神霊ニ謝セムヤ是レ朕カ帝国政府ヲシテ共同宣言ニ応セシムルニ至レル所以ナリ 」と原子爆弾に対する抗議を行った。[13]

第二次世界大戦後の状況[編集]

第二次世界大戦後の日本は、原子爆弾・水素爆弾などの核爆弾を含む核兵器を保有しておらず、開発計画もない。

1953年12月8日アイゼンハワーアメリカ合衆国大統領国連総会で「原子力の平和利用(Atoms for Peace)」と題する演説を行い、日本にも原子力を平和のために利用することの道が開かれてから、日本は原子力開発を非軍事に限定して積極的に行ってきた。理由は石油などのエネルギー源をほとんど海外に依存している事への危険感からである。

1954年に、初の原子力予算を成立させ、日本原子力研究所を設置した。これを皮切りに、複数の大学民間企業研究用原子炉を建設し、原子力発電を主目的として核技術の研究を再開した。更に核燃料サイクルの完成を目指して、高速増殖炉常陽もんじゅ)や新型転換炉ふげん)、再処理工場東海再処理施設六ヶ所再処理工場)などの開発を積極的に行っている。この分野では核兵器非保有国の中で最も進んでおり、原料となる使用済み核燃料も大量に保有している。なお、原子力基本法では「原子力の研究、開発および利用は、平和目的に限る」と定められており、核燃料の供給国と結ばれた二国間の原子力協定でも、軍事転用や核爆発装置の開発が行われた場合の返還義務を明示している。

また、日本は国際原子力機関(IAEA)による世界で最も厳しい核査察を受け入れている国でもある(駐在査察官の人数も200人で最大)。2004年6月15日のIAEA理事会では日本の姿勢が評価され、「核兵器転用の疑いはない」と認定し、査察回数を半減する方針も明らかにされている。

1960年代の核保有検討[編集]

2010年10月3日放映のNHKスペシャル「核を求めた日本」では、元外務事務次官村田良平(2010年3月死去)の証言をもとに、核拡散防止条約調印後の1969年に、日本の外務省高官が西ドイツ外務省の関係者(当時、分析課長の岡崎久彦、国際資料室の鈴木孝、調査課長の村田良平と政策企画部長エゴン・バール参事官のペア・フィッシャーとクラウス・ブレヒ)らを箱根に招いて、核保有の可能性を探る会合を持っていた事実を明らかにした。また、当時の佐藤内閣が、専門家の意見を集めた上で内閣情報調査室に極秘に核兵器の製造能力についての報告書を作成させていた事実も明らかにされた。報告書では外交・内政上の障害を理由に「有効な核戦力を持つには多くの困難がある」と結論づけていた。これらの背景には1964年に中国が核保有国となったことが挙げられている。

この報道を受けて外務省は、省内で調査をおこなった結果を同年11月29日に報告書として発表した。それによると、日本と西ドイツの外交当局者が1969年に「政策企画協議」を東京で開催した後に箱根で懇談した事実を確認し、「政策企画協議」自体は「自由な意見交換が目的で、政策の交渉や調整の場ではない」としたものの、西ドイツ側関係者の証言などに基づき、日本の核保有の可能性に関連する発言が「何らかの形でなされていた可能性を完全に排除できない」と結論づけている[14]

脚注[編集]

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  1. ^ a b c d e 理研八十八年史より - 二つの「計画」理化学研究所
  2. ^ 第2話 被爆国・日本にもあった「幻の原爆開発計画」 - テレビ朝日 開局50周年記念特別番組 「原爆 63年目の真実」
  3. ^ 戦争体験 少年も国のため死のうと覚悟した時代 - 原爆製造へウラン掘り、DON-NET「けんせつ」、2007年8月20日
  4. ^ “原爆開発は被爆国日本でも 葬られた極秘の開発計画”. 朝日新聞. (2010年9月3日). http://astand.asahi.com/webshinsho/asahi/asahishimbun/product/2010091000041.html 
  5. ^ 神田大介 (2012年8月15日). “「日本の原爆」語り継ぐ ウラン採掘の体験者から学生へ”. 朝日新聞(夕刊): p. 11. オリジナル2013年4月25日時点によるアーカイブ。. http://archive.is/UMIxw 
  6. ^ 武田徹 (2011年6月8日). “フクシマ、秘められた原爆開発 戦争末期にウラン選鉱場”. 朝日新聞. http://www.asahi.com/culture/news_culture/TKY201106080281.html 
  7. ^ 斎藤彰. “原始爆弾”. 終戦前後2年間の新聞切り抜き帳. 2011年4月13日閲覧。
  8. ^ 「旧理研研究者が「日記」 長男が保管、「仁科書簡集」収録へ」(毎日新聞東京夕刊、2007年1月5日付)
  9. ^ 読売新聞2005年8月15日の記事より。
  10. ^ 詳細が2008年の日経ネット関西の連載記事「湯川秀樹の遺伝子」に紹介された。
    湯川秀樹の遺伝子(1)加速器、秘められた過去(2008年1月21日)
    湯川秀樹の遺伝子(2)実験屋魂、加速器部品守る(2008年1月28日)。
  11. ^ 福井崇時「日米の原爆製造計画の概要 (PDF) 」 、『原子核研究』第52巻第1号、『原子核研究』編集委員会、2007年
  12. ^ 常石敬一「原爆、七三一、そしてオウム」『AERA』1995年8月10日号(No.36)増刊「原爆と日本人」、P58~59。なお本稿で常石は湯川秀樹が戦後に米軍から原爆開発の実態について尋問を受けたと記している。
  13. ^ http://homepage1.nifty.com/tukahara/manshu/syusensyousyo.htm
  14. ^ “日本の核保有、外務省幹部が69年に言及か 西独と懇談”. 朝日新聞. (2010年11月30日). オリジナル2010年12月1日時点によるアーカイブ。. http://web.archive.org/20101201045851/www.asahi.com/politics/update/1129/TKY201011290497.html 

参考文献[編集]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]