手旗信号
手旗信号(てばたしんごう)は、手旗を使い遠方への通信を行う手段。ただし、望遠鏡・双眼鏡で見える可視範囲に限られる。その成り立ちから、おもに海での活動で用いられる。
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和文手旗信号[編集]
概要[編集]
日本で手旗信号が考案されたのは海軍においてである。1893年(明治26年)頃、海軍の釜屋忠道が部下の道本場声とともに考案したとされる[1]。カタカナの裏文字を両手を使って書いて見せ、ほぼ誤りなく読み取ることができたことから、近距離の通信では実用信号として使えると判断し、海軍に進言し、正式に採用された。これが「海軍手旗信号法」になったといわれる[2]。
その後、海軍で覚えた信号法を商船でも海軍手旗信号法を準用して使うようになり、1936年に海軍と統一した「日本船舶手旗信号法」として定められた。[3]
戦後になり、海軍が消滅したことなどもあり、海軍が規定していた発光信号とまとめる形で1952年(昭和27年)に運輸省告示により「日本船舶信号法」が制定され[3]、手旗信号は引き続き日本で採用されている。上記のような成り立ちから、主に海上自衛隊や海上保安庁など、船上で通信を行う際に用いられることが多い。
商船で使われることはない。
海洋少年団においては、手旗信号を不自由なく使えるよう訓練を行い、全国大会などの大会競技として能力を競う[4]。また、ボーイスカウトの訓練の一つに手旗信号があるため、ボーイ隊以上の「携帯品」の一つに信号用の紅白旗が含まれる事が多い。
動作[編集]
右手に赤旗、左手に白旗を持つ。
基本姿勢(原姿) |
- 原画(げんかく)
(0) - 赤を基本姿勢から時計回りに回す - ○ |
(1) - 一 |
(2) - | |
(逆2) |
(3) - ノ |
(4) - \ |
(5) - ・ |
(6) - ニ |
(7) - L |
(8) - ┐ |
(9) - フ |
(10) - ハ |
(11) - ク |
(12) - リ |
(13) - ゛ |
(14) - ゜ |
- 原画を1 - 3種組み合わせて文字を決定する。
- 基本姿勢を1文字の区切りとする。
カナ[編集]
- ア - 9→3
- イ - 3→2
- ウ - 6→9
- エ - 1→逆2→1
- オ - 1→2→3
- カ - 8→3
- キ - 6→2
- ク - 11
- ケ - 7→3
- コ - 8→1
- サ - 1→12
- シ - 5→7
- ス - 1→2→5
- セ - 9→7
- ソ - 5→3
- タ - 11→5
- チ - 7→逆2
- ツ - 12→3
- テ - 6→3
- ト - 2→5
- ナ - 1→3
- ニ - 6
- ヌ - 9→4
- ネ - 9→2→1
- ノ - 3
- ハ - 10
- ヒ - 1→7
- フ - 9
- ヘ - 4
- ホ - 1→2→10
- マ - 9→5
- ミ - 6→1
- ム - 7→5
- メ - 3→5
- モ - 6→7
- ヤ - 8→4
- ユ - 9→1
- ヨ - 8→6
- ラ - 5→9
- リ - 12
- ル - 3→7
- レ - 7
- ロ - 7→8
- ワ - 2→9
- ヰ - 6→12
- ヱ - 9→3→1
- ヲ - 1→9
- ン - 5→1
日本の手旗信号は、受信者から見て正位置になるように、概ねカタカナの形状を反転して振るようなアクションを行う。ただし、「ス」は「寸」を模した形、「ネ」は「子」を模した形などというように工夫がされている。
その他の信号[編集]
この項目の出典はこちら[5]。
欧文手旗信号[編集]
1933年に国際信号書として種々の通信法が定められたが、通信技術の発達により、旗りゅう(旗旒。旗や吹流し)を用いた信号の利用範囲が限定されることとなった。このことから、1961年に政府間海事協議機関(現在の国際海事機関。1982年改称)により国際信号書の改定計画が立案、承認され、1968年に新しい国際信号書が使用されることとなった[6]。
この新しい国際信号書では、下記のセマフォア信号ではなく、モールス符号を旗手または徒手にて送信する方法が定められている[7]。
セマフォア信号[編集]
モールス符号[編集]
上記のとおり、現在の国際信号書では、旗手または徒手によるモールス符号の送信法が定められている。
出典[編集]
- ^ 福岡海洋少年団の手旗信号紹介ページ
- ^ 横浜海洋少年団の手旗信号紹介ページ
- ^ a b 三谷末治、古藤泰美、2000、『旗と船舶通信 五訂版』、成山堂書店
- ^ 日本海洋少年団第48回全国大会報告ページなどで手旗受信・送受信競技が行われたことが記載されている。
- ^ 三谷末治、古藤泰美、2000、『旗と船舶通信 五訂版』、成山堂書店
- ^ 三谷末治、古藤泰美、2000、『旗と船舶通信 五訂版』、成山堂書店
- ^ 三谷末治、古藤泰美、2000、『旗と船舶通信 五訂版』、成山堂書店