情報リテラシー

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

目次

[編集] 情報リテラシーとは何か

情報リテラシー（じょうほうリテラシー 英：information literacy）とは、情報(information)とリテラシー(literacy)が合わせて成り立っている言葉である。「リテラシー」とは、識字すなわち文字の読み書きの能力を指し、そこから「情報リテラシー」とは情報を自己の目的に適合するように使用できる能力のことであると言えよう。かつて「情報活用能力」あるいは「情報を使いこなす力」と表現されたこともある。日本において未だにコンピューターリテラシーと混同されているので、注意が必要である。

では、もう少し詳しく情報リテラシーについて考えてみたい。研究者によって定義が異なるが、例えば、アメリカ図書館協会が1989年に発表した 最終報告書 によると、情報が必要とされるときに情報を"効果的"にそして"効率的"に(1)探し出し、(2)精査し、そして(3)使うことができる能力を保持する人のことを情報リテラシー能力を保持している人と定義することができるであろう。

又、Shapiro & Hughes (1996)によるInformation literacy as a liberal artによると、情報リテラシーは 現代におけるリベラルアーツと定義している。つまり、中世の大学における三科 (文法・論理・修辞)のように、現在の情報化社会において、コンピューターをただ使用するだけではなく、情報にアクセス、精査し、社会的、文化的、そして哲学的な状況・影響を知ることができる能力としている。

北米においては、高等学術機関向けにAssociation of College and Research Libraries (ACRL, 2000)が作成したInformation literacy competency standards for higher educationが非常によく知られており、北米の学術図書館において積極的に使用されている。しかしながら、あくまでもstandardとして作成されているため、内容は非常に曖昧で解釈が何通りにもできることは否めない。これを基に、表現を分かり易くし、オーストラリアおよびニュージーランドにおける環境を盛り込み、改変されたのがAustralian and New Zealand Institute for Information Literacyから2004年に発行した Australian and New Zealand Information Literacy Framework である（尚、初版は2001年に出版されている）。

この資料によると、情報リテラシーが備わっている人には次の6つの要素が備わっているという。付け加えて言えば下記６項目は原資料では細目に展開されており、その中には「複数の情報源を使用しての意思決定」「他者の著作権・知的財産権への配慮」「他者の文化的背景等の尊重」等が記されており、私たちはそれらのことにも配慮する必要があろう。

  1. 情報に対するニーズを認識し、必要とする情報の性質と範囲を決定できる。
  2. 効果的に、そして、能率的に必要な情報を見つけられる。
  3. 批判的に情報や情報探索過程を評価できる。
  4. 収集した情報や自らの研究などから生み出された情報を管理できる。
  5. より重要で新しい情報を適用して新しい概念や新しい理解を生み出せる。
  6. 理解しながら情報を用い、情報を用いるということの周囲にある文化的・倫理的・経済的・社会的な問題を認識できる。

もう１点は「財団法人社会経済性賛成本部認定UBA能力試験」のウェブサイトにある情報リテラシーとはというページである。こちらのページには次のように記述されている。

  1. 情報は様々な形式で表わされるため、情報リテラシーは、これまでの文字に代表される印刷物以外のメディアについても対象となる。
  2. 文字の読み書き以外にも、視覚、聴覚、コンピュータ（ケータイ、ネットワークを含む）に関する能力などが含まれるといわれている。
  3. 大きくは、情報を収めるメディアに注目したメディア・リテラシーと、情報の高速多量の処理が可能なコンピュータに注目したコンピュータ・リテラシーに分けられるといわれる。

これらのことを踏まえてると、「激しく変化する社会の中で生き抜くためには生涯学習が必須となり、そしてその方法をそれぞれが身に付けるためには情報リテラシー能力の獲得が必須となっているということ」、情報リテラシーとは、「私たちが社会生活を行っていく上で、媒体を問わずあらゆる情報に対する(1)情報ニーズを認識する能力(2)情報を発見・獲得する能力(3)情報及び情報探索過程を評価する能力(4)情報管理能力(5)情報に基づいて新たな理解を生み出す能力(6)情報の背後にある問題を認識する能力」であることが言えよう (『私たちの暮らしにとって情報リテラシーとは何か』より)。

[編集] 情報リテラシーにかかわる取り組みの経緯について

[編集] 世界

国際図書館連盟(International Federation of Library Associations and Institutions, IFLA)内に設置されていた利用者教育ラウンドテーブル(the User Education Roundtable)が情報リテラシーのための活動への関心が世界規模で広まったため2002年に情報リテラシー分科会(Information Literacy Section)に拡充された。ここでは、現在、2006年に公表された"Guidelines on Information Literacy for Lifelong Learning"の最終草稿の見直しが行われている。同草稿の目次のみ下記に紹介する。

  1. Information Literacy Concepts (情報リテラシーの概念)
  2. Information Literacy and Lifelong Learning (情報リテラシーと生涯学習)
  3. International Standards(国際標準)
  4. Institutional Commitment(制度的関与)
  5. Action Plan(行動計画)
  6. Learning/Instruction Management(学習/教育の管理)
  7. Personnel Development(従事者の育成)
  8. Learning Theories(学習に関する諸理論)
  9. Learning Assessment(学習の評価)
  10. Glossary(用語集)
  11. Bibliography(書誌)
  12. Index(索引)

[編集] 米国

上述Australian and New Zealand Information Literacy Frameworkによると、情報リテラシー(Information Literacy)という言葉が最初に使われたのは、Paul Zurkowski著The Information services environment, relationship and priorities(1979)の中だといわれている。その後、アメリカ図書館協会(American Library Association, ALA)内に設置された「ALA Presidential Committee on Information Literacy」の第1次報告において大綱が示され、1989年に同委員会からFinal Reportが発表されたのち、アメリカでは図書館での取り組みが進められていった。

[編集] 日本

一方、日本で「情報活用能力」が最初に述べられたのは1986年の臨時教育審議会による『教育改革に関する第二次答申』が最初であるといわれている。その後文部省で1990年に『情報教育に関する手引き』が発行されたり、1992年に全国学校図書館協議会で『資料・情報を活用する学び方の指導』体系表がまとめられたり、1998年の小中学校学習指導要領の改訂の中で生きる力の育成が目玉とされ(その一環として情報活用能力が重要視される)たりするなど、様々な取り組みが進められた。また、1998年に日本図書館協会から『図書館利用教育ガイドライン』が出版されたり、同年に京都大学で始まった全学共通科目「情報探索入門」で図書館が情報リテラシー教育支援の取り組みを行い、それが日本全国の大学へと広まっていくなどの経緯があった。 現在、「調べ学習」等の本が数多く出版されているが、経済・社会の変革などに呼応して、情報リテラシーは重要視され続けることであろう。

[編集] これからの社会における情報リテラシー

近年では、信憑性の低い情報や作為的に流される情報を鵜呑みにすることなく、自己の責任において判断し検証を行った上で活用する能力も求められるようになっている。これは、ニュース番組でさえも視聴率を重視せざるを得ない厳しい競争環境や、インターネット上の2ちゃんねるやウィキペディアをはじめとする数多くの匿名ユーザーによる情報発信が増え、日常的に接する情報の信憑性が低下していることが原因である。

近年のインターネットの普及に伴い、大学生における情報リテラシー能力の向上が急務になっている。特に北米ではWikipediaはその利便性から、学生が中身を精査せずに、課題にコピーアンドペーストをすることが非常に問題になっている。そのため、教員は課題における、インターネットソースの使用を制限したり、大学が提供する専用のソフトを使用して盗用を発見している。毎年、盗用によって単位を無効にされた学生が掲示板などに張り出されるが、いたちごっこであるのが現状である。2007年、米国のミドルベリー大学（en:Middlebury College）の史学部では、論文やレポートへのウィキペディアからの引用を禁止してニュースとなった。この件については、同大学のウェブページWikipedia in academia: History department decision still fueling debateが詳しく記しているので参照されたい。

日本においても、最近J-CASTが卒論代行はびこる背景　大学が指導していないから？という題で、大学生の間で卒業論文の代行サービスについての報道があった。これは盗用であり、情報リテラシー能力が足りていないからであろう。

[編集] 参考文献

[編集] 英文

  • American Library Association (1989). Presidential committee on information literacy: Final report, Available from http://www.ala.org/ala/acrl/acrlpubs/whitepapers/presidential.cfm
  • Association of College and Research Libraries. (2000). Information literacy competency standards for higher education. Chicago: Association of College and Research Libraries.
  • Australian and New Zealand Institute for Information Literacy. (2004). Australian and New Zealand information literacy framework: Principles, standards and practice. Adelaide: Australian and New Zealand Institute for Information Literacy.

(翻訳：高橋隆一郎訳・出版(2005)『私たちの暮らしにとって情報リテラシーとは何か』)

  • Guidelines on information literacy for lifelong learning--Final draft / By Jesús Lau

http://www.ifla.org/VII/s42/pub/IL-Guidelines2006.pdf

  • Information Literacy Section (IFLA)

http://www.ifla.org/VII/s42/index.htm

  • Shapiro, J. J., & Hughes, S. K. (1996). Information literacy as a liberal art. Educom Review, 31(2), 63-75.

[編集] 和文

  • 情報リテラシーとは(財団法人社会経済性賛成本部認定UBA能力試験)

http://uba.jp/literacy.html

  • 情報化の進展に対応した初等中等教育における情報教育の推進等に関する調査研究協力　者会議[編]『体系的な情報教育の実施に向けて : 第1次報告』,同会議,1997.10
  • 「情報リテラシー講座＜連載＞」『放送教育』　52(1) [1997.04] より52(12)まで
  • 「情報リテラシ教育特集」 『情報科学研究』（専修大学情報科学研究所） (20) [1999], pp.1-46
  • 笠原良郎「『資料・情報を活用する学び方の指導』体系表をまとめて」『学校図書館』(501)[1992], pp.9-13
  • 「家庭生活と情報技術<特集>」『家庭科学』(日本女子社会教育会家庭科学研究所) 58(1) [1991.06], pp.3-54
  • 清原慶子「「情報リテラシー」から見る読者の関心」『新聞研究』(通号 426) [1987],pp.39-43
  • 倉橋英逸「大学図書館による情報リテラシー教育について 生涯学習における情報リテラシー教育と学習コミュニティ--米国の大学教育におけるチュートリアル (70号記念特集号 大学図書館の変革--その現状と展望) 」『大学図書館研究』 (70)[2004.3], pp.31-41
  • 増田和子「情報リテラシー教育の研究動向」『図書館情報学研究』(2),2003, pp.39-63
  • 文部省 [編]『情報教育に関する手引』ぎょうせい, 1990.7
  • 日本図書館協会図書館利用教育委員会編『図書館利用教育ガイドライン（合冊版）』,日本図書館協会, 1998.8-2001.8
  • 野末俊比古「情報リテラシー」、田村俊作編『情報探索と情報利用（図書館情報学シリーズ２）』,勁草書房,2001）,の第5章として所収,pp.229-282
  • 臨時教育審議会[編]『教育改革に関する第二次答申』臨時教育審議会, 1986.4
  • 「特集　今後の文部科学省のIT戦略の推進について」『マナビー』24(9), pp.4-15
  • 「特集:情報リテラシー教育」『薬学図書館』46(4) (通号 174) [2001], pp.303-322
  • 「特集 情報リテラシー・サービス」『医学図書館』52(1) [2005.3], pp.14-58
  • 「特集 情報社会と子ども」『教育じほう』(東京都新教育研究会) (通号 635) [2000.12],pp.16-51
  • 「特集 情報リテラシー」『情報の科学と技術』52(11) [2002],pp.549-591
  • 「特集 情報社会のなかの子どもたち」『歴史地理教育』 (643) [2002.9],pp.8-35,5
  • 「特集 学びをささえる情報ツールの可能性」『月刊社会教育』44(10)(通号540)[2000.10],pp.6-47
  • 「特集：図書館と情報リテラシー」『神奈川県図書館協会報』No.209

http://www.klnet.pref.kanagawa.jp/kla/kyoukaihou/209/kyoukai020901.htm

  • 「特集 図書館員のための情報リテラシー講座」『図書館雑誌』99(6) (通号 979) [2005.6],pp. 369-384
  • 「特集 メディア・リテラシーを育てる--その着眼点と方法」『解放教育』32(11)(通号 419)[2002.11], pp.9-75
  • Wikipedia in academia: History department decision still fueling debate

http://www.middlebury.edu/about/newsevents/archive/2007/newsevents_633084484309809133.htm

  • 『「ユビキタスネット社会の実現に向けた政策懇談会」最終報告書(U-JAPAN政策)』

http://www.soumu.go.jp/s-news/2004/pdf/041217_7_bt2_all.pdf


（この資料中URIのアクセス日は2007/11/4）

[編集] 関連項目

執筆の途中です この項目「情報リテラシー」は、調べものの参考にはなる可能性がありますが、まだ書きかけの項目です。加筆、訂正などをして下さる協力者を求めています。
このテンプレートは分野別のスタブテンプレート（Wikipedia:スタブカテゴリ参照）に変更することが望まれています。ただし、サーバー負荷軽減のため、スタブテンプレートの変更は加筆とともに行ってください。
"http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%83%85%E5%A0%B1%E3%83%AA%E3%83%86%E3%83%A9%E3%82%B7%E3%83%BC" より作成