情報リテラシー

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情報リテラシー(じょうほうリテラシー、information literacy)とは、情報 (information)と識字 (literacy) を合わせた言葉で、情報を自己の目的に適合するように使用できる能力のことである。「情報活用能力」や「情報活用力」、「情報を使いこなす力」とも表現する。したがって情報リテラシーとは、情報を主体的に選択、収集、活用、編集、発信する能力と同時に、情報機器を使って論理的に考える能力が含まれている。"情報=IT"との連想やインターネットの利用時において情報リテラシーが要求される等の理由から、しばしばコンピューターリテラシーと混同される。しかし、以下に定義されるように、本来必ずしもコンピュータと直結するものではない。

概要[編集]

アメリカ図書館協会が1989年に発表した最終報告書は、情報が必要とされるときに情報を"効果的"にそして"効率的"に(1)探し出し、(2)精査し、そして(3)使うことができる能力を保持する人のことを情報リテラシー能力を保持している人と定義する[1]。また、Shapiro & Hughes (1996)による Information literacy as a liberal art は、現代におけるリベラルアーツと定義する[2]。つまり、中世の大学における三科 (文法・論理・修辞) のように、現在の情報化社会において、コンピューターをただ使用するだけではなく、情報にアクセス、精査し、社会的、文化的、そして哲学的な状況・影響を知ることができる能力としている。

北米においては、高等学術機関向けに Association of College and Research Libraries (ACRL, 2000)が作成したInformation literacy competency standards for higher educationがある。これを基に、オーストラリアニュージーランドの環境を加え、改変したのが Australian and New Zealand Institute for Information Literacy が2004年に発行した Australian and New Zealand Information Literacy Framework] である[3]。Australian and New Zealand Information Literacy Framework は、情報リテラシーが備わっている人には次の6つの要素が備わっているとする。下記6項目は原資料では細目に展開され、その中には「複数の情報源を使用しての意思決定」「他者の著作権・知的財産権への配慮」「他者の文化的背景等の尊重」等が記される。

  1. 情報に対するニーズを認識し、必要とする情報の性質と範囲を決定できる。
  2. 効果的に、そして、能率的に必要な情報を見付けられる。
  3. 批判的に情報や情報探索過程を評価できる。
  4. 収集した情報や自らの研究などから生み出された情報を管理できる。
  5. より重要で新しい情報を適用して新しい概念や新しい理解を生み出せる。
  6. 理解しながら情報を用い、情報を用いるということの周囲にある文化的・倫理的・経済的・社会的な問題を認識できる。

「財団法人社会経済生産性本部認定UBA能力試験」のウェブサイトにある「情報リテラシーとは」は以下の記述をする。

  1. 情報は様々な形式で表されるため、情報リテラシーは、これまでの文字に代表される印刷物以外の媒体についても対象となる。
  2. 文字の読み書き以外にも、視覚、聴覚、コンピュータ(携帯機器、ネットワークを含む)に関する能力などが含まれる。
  3. 大きくは、情報を収める媒体に注目したメディア・リテラシーと、情報の高速多量の処理が可能なコンピュータに注目したコンピュータ・リテラシーに分けられる。

これらのことを踏まえると、「激しく変化する社会の中で生き抜くためには生涯学習が必須となり、そしてその方法をそれぞれが身に付けるためには情報リテラシー能力の獲得が必須となっているということ」、情報リテラシーとは、「私たちが社会生活を行っていく上で、媒体を問わずあらゆる情報に対する(1)情報ニーズを認識する能力(2)情報を発見・獲得する能力(3)情報及び情報探索過程を評価する能力(4)情報管理能力(5)情報に基づいて新たな理解を生み出す能力(6)情報の背後にある問題を認識する能力」であることが言えよう (『私たちの暮らしにとって情報リテラシーとは何か』より)。

情報リテラシーの日本的概念[編集]

日本では情報リテラシーとは情報機器を活用して情報社会を生きていく能力といったニュアンスで使われているようである。

米国の情報リテラシー(以下「インフォメーションリテラシー」とする。)と日本で考えられている情報リテラシーには相違部分が以下のように見られる。

  1. 「情報の検索」インフォメーションリテラシーは日本の情報リテラシー概念に比べ情報の検索に重点が置かれている。
  2. 「情報の評価」インフォメーションリテラシーの中心概念の一つで日本の情報リテラシーにはあまり見られない視点である。
  3. 「利用の文脈」日本の情報リテラシーが、その能力が活かされる領域を具体的に設定していないのに対し、インフォメーションリテラシーは生涯学習の色が濃く現れている。
  4. 「技術と操作」インフォメーションリテラシーでは、技術や個別の操作的事項の教育のウェイトが低い。

したがって、情報リテラシーの日本的概念は以下のような6つの要素からなるものと考えられる。

  1. 情報の発生、流通、収集、組織、利用のプロセスあるいはシステム
  2. 情報を探し出し、入手するためのシステムとサービスの利用法
  3. 図書館を含む多用な情報チャンネルと資源の有効性と信頼性を評価する方法
  4. 自分の必要とする情報を収集し、加工し、保管するための基礎的技能
  5. 成果発表の方法
  6. 広く情報に関する諸問題(著作権、プライバシー、情報公開等)を理解出来る知識

情報リテラシーにかかわる取り組みの経緯[編集]

世界[編集]

国際図書館連盟(International Federation of Library Associations and Institutions, IFLA)内に設置されていた利用者教育ラウンドテーブル(the User Education Roundtable)が情報リテラシーのための活動への関心が世界規模で広まったため2002年に情報リテラシー分科会(Information Literacy Section)に拡充された。ここでは、2006年に公表された"Guidelines on Information Literacy for Lifelong Learning"の最終草稿の見直しが以下の目次のように行われている。

  1. Information Literacy Concepts (情報リテラシーの概念)
  2. Information Literacy and Lifelong Learning (情報リテラシーと生涯学習)
  3. International Standards(国際標準)
  4. Institutional Commitment(制度的関与)
  5. Action Plan(行動計画)
  6. Learning/Instruction Management(学習/教育の管理)
  7. Personnel Development(従事者の育成)
  8. Learning Theories(学習に関する諸理論)
  9. Learning Assessment(学習の評価)
  10. Glossary(用語集)
  11. Bibliography(書誌)
  12. Index(索引)

米国[編集]

上述Australian and New Zealand Information Literacy Frameworkによると、情報リテラシー(Information Literacy)という言葉が最初に使われたのは、Paul Zurkowski著The Information services environment, relationship and priorities(1979)の中だといわれている。その後、アメリカ図書館協会(American Library Association, ALA)内に設置された「ALA Presidential Committee on Information Literacy」の第1次報告において大綱が示され、1989年に同委員会からFinal Reportが発表されたのち、アメリカでは図書館での取り組みが進められていった。

日本[編集]

日本で「情報活用能力」が公的に述べられたのは1986年の臨時教育審議会による『教育改革に関する第二次答申』が最初であるといわれている。その後文部省で1990年に『情報教育に関する手引き』が発行されたり、1992年に全国学校図書館協議会で『資料・情報を活用する学び方の指導』体系表がまとめられたり、1998年の小中学校学習指導要領の改訂の中で生きる力の育成が目玉とされ(その一環として情報活用能力が重要視される)たりするなど、様々な取り組みが進められた。また、1998年に日本図書館協会から『図書館利用教育ガイドライン』が出版されたり、同年に京都大学で始まった全学共通科目「情報探索入門」で図書館が情報リテラシー教育支援の取り組みを行い、それが日本全国の大学へと広まっていくなどの経緯があった。90年代後半からインターネットの商用利用が拡大するとともに、業務能力の一環として捉えられるようになり、従来までの学究的な意味合いと区別するために、経済産業省、商工会議所などが「情報活用力」を用いるなど、同義語が拡大する傾向にある。(近年では文部科学省も学士力の定義の中で、情報活用力を用語として用いている。)

脚注[編集]

  1. ^ ala.org
  2. ^ educause.edu
  3. ^ anziil.org。初版は2001年に出版。

関連項目[編集]

外部リンク[編集]