実業団

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実業団(じつぎょうだん、英語:works team)とは、企業組合の従業員で構成されるスポーツチームである。学校のクラブ活動とともに昭和期の日本のアマチュアスポーツを牽引したチーム形態である。

戦前の「大連実業団」のようにチーム名に実業団の語を用いられることもあったが、戦後は、チームの概念としてのみ実業団という語が使われる。近年では母体の多くが特定の企業であることから「企業スポーツ」という表現で用いられる事例も多い。

なお、「実業団」に相当する英訳は works team / factory team だが、日本語で「ワークス・チーム」というと、本業と密接に関わる分野における企業チーム、特にモータースポーツにおける自動車オートバイメーカーの運営するチーム (factory-backed) を指す。

概説[編集]

企業の従業員によって構成されるチームであり、基本的にチームの運営は企業の管理下にある。民間企業で組織されることが一般的であるが、国・地方公共団体やその他の各種団体で組織されることも多い。特に企業の実業団がないマイナースポーツの場合、学校教員や「スポーツ財団」のごとき公益財団法人あるいは第三セクターが選手の受け皿となり実業団が組織されることが少なくない。人が集まった場所で組織されるのが本来であるため、会社単位ではなく工場や営業所を単位としたチームとなることも多い。例えば昭和の最も栄光ある実業団である「ニチボー貝塚」は、大日本紡績貝塚工場を本拠とした実業団である。自衛隊の場合は駐屯する師団を単位に実業団が組織されることもある。

チームの名称としてはしばしば「ヱスビー食品陸上部」「雪印乳業スキー部」など、会社名と種目名を列記する。略称する場合は「ヱスビー」「雪印」などと会社名のみ称する。また、工場単位の実業団の場合、「東芝府中ラグビー部」「電電公社熊本サッカー部」など、会社名、工場名、種目名を列記する。一方で、平成以後の実業団リーグにおいては、前記のような命名法の陳腐を嫌って、正式なチーム名とは別に横文字のチーム愛称を用いることも一般的である。例えば「王子製紙アイスホッケー部」が「王子イーグルス」と称し、「鹿島建設アメリカンフットボール部」が「鹿島ディアーズ」と称するがごときである。

余暇と健康増進程度が目的のチームから、日本のトップレベルのチームまで、幅広いスポーツ競技者層を支えている。地域レベル、あるいは全国レベルで様々な実業団選手権や実業団リーグがあり、中には多くの観客を動員するものもある。トップレベルの実業団リーグとしては、プレミアリーグ (バレーボール)ジャパンラグビートップリーグ日本ハンドボールリーグXリーグ日本卓球リーグホッケー日本リーグなどがある。また、現在は存在しないが昭和期スポーツを支えた実業団リーグとしては、日本サッカーリーグ日本アイスホッケーリーグバスケットボール日本リーグがある。

トップレベルの選手も企業の従業員として雇用されるが、その待遇は実業団によってさまざまである。従業員としての業務はほとんど免除され、ただスポーツ活動だけに打ち込める場合もあれば、一般の従業員と同じように就労し、残業時間に練習を行なう場合もある。選手はアマチュアであり、給料以外のスポーツ活動に関する報酬は受け取らないのが建前である。しかし実際には実力や成績に応じて「スポーツ手当」のような手当金が給料に上乗せされて支給されていることも多い[1]

スポーツの種類によっては、実業団の母体企業の業種にある程度の傾向が見られることがある。例えば、紡績女工の娯楽として発達した女子バレーボールは繊維企業の実業団が多く、寒冷地の労働者の娯楽として発達したアイスホッケーは製紙企業の実業団が多い。また、柔道剣道レスリングは、職務上体術を必要とする、警察署や警備会社の実業団が多い。一方自転車競技は、競技と関係が深いメーカーの実業団が多い。

沿革[編集]

近代スポーツ、特にチームスポーツは、労働者の余暇から発生したスポーツが少なくなく、これらのスポーツの黎明期においては労働者達が所属する工場や会社を単位とした実業団がチーム母体になることが多かった[備考 1]。例えばイギリスのサッカーにおいては、ロンドンのウリッジ陸軍工廠の実業団が強豪となった。後にこの実業団は名門クラブチームとなったが、今もクラブ名に「アーセナル」(工廠)という実業団時代の名称を尾骶骨のように残している。

資本主義国家の実業団とは状況が異なるものの、20世紀の共産主義国家でも軍や政府部局を単位とした実業団が形成された。特にソビエト連邦軍陸軍の実業団「CSKA」(チェスカ)、空軍の実業団「VVC」は、各スポーツで強豪として勇名を轟かせた。また、ソ連国家保安委員会の実業団「ディナモ」や、ソビエト連邦鉄道部の実業団「ロコモティフ」も強豪であった。

日本においても昭和期初めには、企業の社員の娯楽と福利厚生を目的に実業団が次々と組織された(これは、日本のみならず韓国台湾といった旧大日本帝国領の地域にも実業団中心のスポーツ文化をもたらすことになる)。大正9年には日本初の実業団選手権である全国実業団野球大会が開催されている。

戦後、経済復興の中で実業団は急速にスポーツ全体の担い手となるに至った。行政によるスポーツ施設の整備が進まない中、企業によるスポーツ施設の整備費が福利厚生施設のとして法人税の控除対象になったこともあり、練習や試合設備を用意し選手の待遇を保証した企業の実業団にスポーツ選手が集まることとなった。企業側も右上がりの経済発展の中で、実業団スポーツの振興が企業宣伝や人材育成に有用と考え、惜しげもなく資金をつぎ込んだ。

企業側から見た実業団を所有する目的について、龍谷大学教授の小椋博は、

  • 従業員の士気高揚
  • 従業員の人材育成
  • 企業の宣伝

の3つをあげている[2]。また、スポーツ設備を所有する企業が、地域住民に施設を開放したり大会などを主催することにより、地域貢献という企業メセナを行なうことができるという側面もある。

その一方で、自転車競技は他競技と事情をやや異にしており、モータースポーツのワークス・チームと同じく、実業団レースのための車両製作が一般向けの製品開発技術にも生かされることが利点となる。

一方スポーツ選手は、選手活動によって十分な収入が得られるとは限らず、また引退後に指導者などの職にありつける人間は一握りであり、活動中や引退後の生計について常に不安を抱えている。終身雇用観念の強い昭和期において、従業員として雇用されることは「会社が一生の面倒をみてくれる」ことであり、選手たちは収入の心配をすることなく選手活動に打ち込むことができた。また、滅私奉公を礎とする昭和期の愛社精神は、実業団内部の団結を深め士気を高めた。

かくて、高度成長期には実業団で実績をあげた選手たちが、オリンピックをはじめとする国際スポーツの桧舞台で次々と栄光を勝ち取ることとなる。しかし、一方で企業から十分な報酬を保証された実業団の選手は真のアマチュアでないというような見方もされ、共産主義国家の「ステート・アマ」になぞらえて、「コーポレート・アマ」などと揶揄されもした。

問題点[編集]

実業団には様々な問題が指摘され、学校の運動部と共に日本スポーツの悪の元凶などと批判を受けることもある。国士舘大学大学院非常勤講師でスポーツライター玉木正之は、

  • 企業の業績次第でチームが消滅する。
  • 選手指導の横のつながりが希薄になり、スポーツ界全体のレベルアップにつながらない。
  • 国内の実業団リーグで優勝さえすればいいと考えられ、海外のレベルから引き離される。
  • スポーツマンの職業選択の自由を狭める。

といった問題点をあげている[3]

実業団はチームに長期間所属することを前提として強固な団結力と選手強化力を示した。1964年の東京オリンピックのバレーボールでは、当時日本トップの実業団であったニチボー貝塚が事実上そのまま日本代表チームとなり金メダルを獲得した[備考 2]。しかしこれは裏を返せば、一つの実業団の枠を超えたバレーボール界全体でチームを選抜・育成することができなかったことの証左でもある。これは平成に入ってからの日本スポーツ界の改善点となり、協会主導による選抜選手の育成強化が行われた結果、2004年のアテネオリンピックでは、実業団黄金期の東京オリンピックを超える史上最多のメダルを獲得するというまことに皮肉な現象が起きている。

また、練習についても、選手・指導者の移籍や交流がなくなることによってスポーツ全体のレベルアップが妨げられ、また実業団の中で閉鎖的な練習が行なわれた結果、根性論などの空疎な指導法がまかり通る温床ともなった。

また場合によっては、実業団がリーグでの優勝を優先させるため、選手を国際大会の代表チームに参加させないなどということも起こりうる。実業団のある企業に入社することは、選手の身分と収入を保障するが、同時に他の自分の就きたい職業、自分の入りたい会社を諦めなければなければならないことでもある。このため、選手が引退後の生活のためのキャリアアップができないことにもなる。

また、実業団リーグの運営の問題として、各実業団が興行権を持っておらず興行がリーグを主催するスポーツ連盟などに独占されていることがある。多くの観客動員数があるリーグの場合、興行収益やグッズの売上収益を各実業団や選手に再配分するシステムをある程度持っているものの、プロリーグに比べれば整備されたものとは言えない。

現状[編集]

平成に入ると実業団は次々と消滅し、昭和期を支えた実業団中心のアマチュアスポーツは急速に衰退した。1991年から2000年までの10年間で廃部した実業団チームの数は149にのぼり、野球がその半分近くを占めた[4]。大型実業団の廃部は2000年前後が最も多く、実業団スポーツの終焉を世間に印象付けさせた。特に2000年に新日本製鐵(新日鉄)が全実業団を廃部したことは大きな衝撃を与えた。各スポーツで見ても女子バレーボールではダイエー(1998年)、ユニチカ(2000年)、日立(2001年)、イトーヨーカ堂(2001年)といった昭和期の女子バレーボールを支えた実業団が次々と廃部となり、アイスホッケーでは古河電工(1999年)、雪印(2001年)、西武鉄道(2003年)と廃部が相次いだため日本リーグの存続すら危ぶまれ、結果的に近隣諸国のチームを巻き込んだ形でアジアリーグへの発展的解消という形に落ち着いている。

これらの実業団の衰退については、一義的にはバブル崩壊により、企業が実業団を維持できなくなったことに原因が求められる。しかし、第14循環の好景気によっても回復が見られないことが示すように、実業団の衰退が結果的に日本スポーツのパラダイムシフトを生んでいる。端的には「所有から支援へ」というスローガンが示す企業の実業団離れであり、これは複数の要因を孕んでいる。

一には、企業がアマチュアスポーツチームを所有する有効性への疑問である。昭和期から指摘されていたように[5]、実業団はそのコストに比して決して収益をあげられるものでなく、宣伝効果も明確なものではない。昭和期においては、単に企業の名誉のため、あるいはメセナとしての立場から、極端にはスポーツ好きの企業トップの道楽のためにであっても、実業団を所有することが許されていたが、平成期にリストラの嵐が吹き荒れ、またディスクロージャーの進展により株主への事業の説明責任が求められるようになると、費用対効果が明瞭でない実業団は次々と整理の対象とされてしまった。

二には、アマチュアスポーツからの脱却によるプロ化・クラブチーム化の流れである。これは、底流としては1980年代以降、当時の国際オリンピック委員会 (IOC) 会長のフアン・アントニオ・サマランチが推し進めた「オリンピックの商業化」によるプロ選手出場の容認があり、この流れの進展により、「オリンピックに出場できない」ことを気に病む必要のなくなった社会人スポーツ各種目の協会・リーグが徐々に契約選手を容認するようになった。これにより契約選手を主体とするクラブチームが増加することになるとともに、トップスポーツにおいては、企業の実業団の中に社員以外の契約選手との混成チームが結成されるようになり、旧来の実業団選手とプロ契約した選手を区別するため、「社員選手」「契約選手」という用語も生まれた。

三には、スポンサー支援の有用性が認識されたことである。昭和期においては企業自らが実業団を所有し、チームに自社名を冠することが宣伝効果であると認識されていたが、特にサッカーにおいて「地域密着」のスローガンのもとでクラブ名から企業名を排除した日本プロサッカーリーグ(Jリーグ)のビジネスモデルが一定の成功を収めるようになると、サッカー以外においても実業団が地域との協働によるクラブチームに移行する流れを作った。新日鉄の実業団廃部の際も会社がクラブチームへの移行に導き(新日鉄堺バレーボール部→堺ブレイザーズなど)、引き続き一スポンサーとしての支援を継続した。

また、太田雄貴川内優輝のように、雇用する会社・組織が必ずしも自らの実業団に所属することを強制せず、他のクラブチーム等で活動することを容認する例もあり、雇用すること自体を安定収入を与えるスポンサー支援の一環と割り切った形も生まれた。一方でスポーツ選手は個人競技であっても何らかの組織に所属すべしという観念は根強く、男子マラソン界のトップ選手で実業団から独立して活動する藤原新は、一部のマスコミから「無職ランナー」などと揶揄されることとなった[6]

備考[編集]

  1. ^ ヨーロッパにおけるサッカーチームで企業の実業団が母体となったチームには、アーセナルFCの他にも、バイエル・レバークーゼンドイツバイエルのチームとして設立)、FCソショーフランスプジョーの企業チームが母体)、PSVアイントホーフェン(オランダフィリップスのスポーツクラブの一つ)などの例がある。
  2. ^ 厳密には、東京オリンピックの女子バレーボール日本代表チームにはニチボー貝塚からの10名の他、他社の実業団のメンバーが2名加わっている。なお、1962年の世界選手権の日本代表はニチボー貝塚からの10名以外はその後ニチボー貝塚に入社することになる高校生2名だった。詳細は東洋の魔女の項を参照。

関連項目[編集]

脚注[編集]

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  1. ^ 渡辺保 『現代スポーツ産業論』 同友館、2004年ISBN 978-4496038266
  2. ^ 小椋博 『スポーツ集団と選手づくりの社会学』 同和書院、1988年ISBN 978-4810550061
  3. ^ 玉木正之 『スポーツ解体新書』 日本放送出版協会2003年ISBN 978-4140807491
  4. ^ 毎日新聞2000年12月7日付
  5. ^ 米谷正造『現代スポーツを考える』(同和書院 1988)
  6. ^ 「無職ランナー」藤原新でわかった実業団の弊害(1)拠点は1泊3食6000円”. アサヒ芸能 (2012年3月13日). 2012年5月28日閲覧。