奥付

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奥付

奥付(おくづけ)とは、書誌事項(詳細下記)が記述されている部分。一般に、の本文が終わった後や巻末に設けられる。

表記[編集]

旧来の表記は「奥附」だが[1]、「附」の字が1954年当用漢字補正案で「削る字」とされたため現在でも多くのマスコミが使用を避けており[2]、また当用漢字音訓表・常用漢字表で「附」の字訓に「つく」が挙げられていないため、現在では「奥付」と表記する場合が多い[3]。これは、その書中における位置から付された名称であるが、その役割から付された名称として、刊記(かんき)とも称しているし、枠で囲んだ刊記は特に木記(もっき、もくき)と称していた[4]

また、奥書(おくがき)という言葉もあるが、これは一般的には、写本の巻末に、筆写者がその本の来歴などを記録したものを指す。古写本などでは、写したもとの本の奥書も一緒に書写することもあり、本の伝来の研究に役立つことが多い。

形式[編集]

これと決まった形式はなく、日本特有のものとされるが、(丸山1986年丸山1990年)によれば、「スラブ系およびラテン系諸国の出版物には、奥付をつける慣行があるが、和書ほど完備していない」そうである。

洋書の書誌事項は、タイトルページの次のページにあり、ごとの出版社の権利関係を明示する役割を持っており、日本のものとは少し意味合いが違う。なお中世ヨーロッパにおいて、この場所にブックカースが書かれていることがあった。

歴史[編集]

江戸時代[編集]

1722年享保7年)11月の、大岡忠相による「新作書籍出板之儀に付触書」に由来する。

何書物ニよらす、此以後新板之物、作者并板元之実名、奥書ニ為致可申候事。

これにより、横行していた偽板(海賊版)が統制され、版元書店の出版権が明確になった。但し、明治以前の奥付は、今日のそれとは大きく異なっており、「版」と「刷」の相違が明確でなく、版木自体も売買されるものであったし、また、書店組合を結成して各地で出版販売するのが通例であったため、実際に、何年にどこの版元が出版したものであるか、というのは、詳細に書誌学的な考証を加えないと判断できない状況にある。

明治以後[編集]

1893年(明治26年)の出版法では発行者の氏名・住所、年月日、印刷所の名称・住所、印刷の年月日の記載が義務付けられた。今のような形では、岩波書店が始めたとされている。現在は、義務付けはされていないが、慣習として続いている。

ただし、文部科学省検定を受けた教科用図書については、「教科書の発行に関する臨時措置法」第3条で著者名、発行者名、印刷業者名等の記載が義務付けられている。

書誌事項[編集]

主に以下の事が書かれる。

  • 題名
  • 著者、訳者、編者、編集者(著作権にかかわる場合に記載されるのが例である)
  • 発行者
  • 発行所(出版社
  • 印刷所
  • 製本所
  • 著作権表示
  • 検印(廃止されているものが多い。印税を参照)
  • 発行年月、版数、刷数(刷り部数を書くこともある)
  • ISBNコード
  • 価格(多くは裏表紙かカバーに記載、教科用図書については表示無し[5]

その他の用法[編集]

資格申請等の際に、免許状教育職員免許状看護師管理栄養士免許など)などのコピーを添付して提出する折に、それが原本正本)と同一であることを証明するために、コピーした免許状等の余白部分に、「この写しは原本と同一であることを証明する 何年何月何日 ○○長 何野誰某」のように記載することを、「奥付証明」または「奥書証明」と称する。

脚注[編集]

  1. ^ 戦前の辞書である上田・松井(1919年540ページ、283コマ「おく・づけ」)の漢字には「奥附」という表記のみが記され、「奥付」は見られない。実際の用例としては、兵藤(1909年)奥付に「最新獨和兵語字典奥附」という一文が記されていることなどが挙げられる(信岡2004年39ページ図10)。
  2. ^ 実際にはこの補正案は実施されておらず、現在の常用漢字にも「附」は含まれている。
  3. ^ 漢字表記に関しては正統主義寄りの新明解でさえ単に「奥付」としており(第5版)、注としても「奥附」は示していない。
  4. ^ 刊記と木記については、日立ソリューションズ(2010年)に端的な解説がある。名古屋大学(2005年7ページ中ほど)に実例があるので、参照されたい。
  5. ^ 文部科学大臣認可し、官報告示した定価(上記の定価は、各教科書取次供給所に表示します。)」と表記されている。

参考文献[編集]

関連項目[編集]