大艦巨砲主義

イギリス戦艦ロドネイの主砲（1940年）

大艦巨砲主義（たいかんきょほうしゅぎ）とは、1906年以後1945年まで、世界の海軍が主力である戦艦の設計・建造方針に用いた思想。巨砲巨艦主義。艦隊決戦思想を背景として､水上艦の砲撃戦で有利とするため際限なく主砲と艦艇が巨大化していく状況を反映する。

概要

大砲が未発達な時代では艦が大きければ海戦で有利というわけではなかったが､砲･動力･造船技術の進歩に従って軍艦は次第に巨大化していった｡1906年から1920年代までは戦艦(battleship)が海軍力の主力として最重要視され、列強各国は巨砲を装備した主力たる新鋭戦艦の建造競争を展開した。「主力艦」たる戦艦部隊同士の砲撃戦によって海戦ひいては戦争そのものの勝敗が決まるとされ、巡洋艦や駆逐艦などの戦艦以外の艦艇は主力艦の「補助艦」とされた。戦艦を保有できない中小国の海軍でも､限定的な航続距離･速力の海防戦艦と呼ばれる艦を建造し、戦艦に近い能力を持とうとした例も多く見られた。この時期において戦艦は戦略兵器であり、他国より強力な戦艦を保有する事は国威を示すものだった。

戦艦の建造競争は1921年に開催されたワシントン軍縮会議におけるワシントン海軍軍縮条約の締結により一旦中断（海軍休日）したが、1937年の条約明けで一斉に再開された。しかし1939年ヨーロッパで第二次世界大戦が始まると、欧州各国では建艦に手間のかかる戦艦の建造が遅れ気味になった。さらに､1941年12月の真珠湾攻撃とマレー沖海戦における航空機の活躍を受けて大戦中期以後は海軍の主力の座を航空母艦に譲り、また戦後はミサイルが艦艇の主要装備となり、新しい戦艦は建造されなくなった。

なお､戦艦が最後に実戦で使われたのは1991年の湾岸戦争であり､アイオワ級戦艦の｢ミズーリ｣と｢ウィスコンシン｣が出撃し､一定の戦果を挙げている｡

この語は、比喩として用いられることもある（→#比喩表現としての「大艦巨砲主義」）。

歴史

1906年にイギリスで完成したドレッドノートは、従来の戦艦に比べて飛躍的に向上した攻撃力と機動力を有し、建造中の戦艦をも一気に旧式にするほどの衝撃を与えた。そのためこれ以後世界の海軍はドレッドノートを基準とし弩級戦艦や更に強力な超弩級戦艦を大量に建造した。戦艦の攻撃力は主砲の大きさで決まる。敵艦より大きな主砲を備え、敵弾に耐えられる厚い装甲を備えた戦艦が海戦では有利である。その結果、戦艦とそれに搭載される主砲は急速に巨大化し、また数量で他国に負けないために大量建造が行われた。日英独は戦艦と同じ巨砲を持つ巡洋戦艦も建造した。戦艦の建造は1922年のワシントン軍縮条約締結により全て中断されたが、この時期の戦艦の設計・建造方針を「大艦巨砲主義」と呼ぶ。竣工年、排水量、主砲の推移を下記に示す。

1902年	15,220t	30.5cm砲	4門	日本戦艦三笠 （大艦巨砲主義の始まる前）
1906年	18,110t	30.5cm砲	10門	イギリス戦艦ドレッドノート
1912年	22,200t	34.3cm砲	10門	イギリス戦艦オライオン
1913年	26,330t	35.6cm砲	8門	日本巡洋戦艦金剛 （1番艦のみイギリスで建造、また改装後は戦艦）
1915年	29,150t	38.1cm砲	8門	イギリス戦艦クイーン・エリザベス
1920年	32,720t	41.0cm砲	8門	日本戦艦長門
建造中止	41,200t	41.0cm砲	10門	日本巡洋戦艦赤城 （航空母艦として完成）

建造数については第一次世界大戦中の1916年までがピークで、1910年からの7年間に全世界で竣工した戦艦は100隻を越える。7年間に建造された戦艦+巡洋戦艦の数を国別に列記する。

イギリス	40隻	（チリとオスマン帝国が発注した各1隻の戦艦を含む）
ドイツ	25隻
アメリカ	14隻
日本	7隻
フランス	7隻
イタリア	6隻
ロシア帝国	6隻
オーストリア＝ハンガリー帝国	4隻
アルゼンチン	2隻
ブラジル	2隻
スペイン	1隻

ワシントン条約明け後、列強の海軍は一斉に戦艦の建造を再開した。アメリカ・イギリス・フランス・イタリア・ドイツはワシントン条約に準じた（公称）35,000tクラスの戦艦を建造した。これらの戦艦は主砲として35.6cmから40.6cm砲を採用し、航空機対策として多数の対空火器を装備していた。

ネルソンの16インチ砲

また、日本海軍は同時期に他国の戦艦をはるかに凌ぐ64,000t級の大和型戦艦を建造した（大和、武蔵。三番艦・信濃は途中で空母へ改装）。日本は大和型よりも大型の51cm砲を積む超大和型戦艦の建造を予定していた（戦中に計画中止）ほか、米英仏独ソも35,000トン級を凌駕する巨大戦艦の建造を計画していた。すなわち、当時の各国海軍上層部は依然として「大艦巨砲主義」的な発想を持っていたと考えられる。しかし、直後に始まった第二次世界大戦では海軍の主役の座は航空母艦に移った。かつて想定されていたような戦艦同士の砲撃戦はほとんど発生せず、戦艦の役割はもっぱら対地砲撃、機動部隊や輸送船団の護衛、あるいは通商破壊などとなった。ワシントン条約期間中に建造されたフランス戦艦ダンケルク級（1937年竣工）以後、第二次世界大戦終了後までの9年間に建造された戦艦は27隻であった。

大和型は6万トンを超す大艦であり、45口径46cm砲という巨砲を備えた大艦巨砲主義の申し子であった。戦艦との戦闘では優位に立てたはずの大和型も航空機には勝てず、大和、武蔵ともにアメリカ海軍航空母艦搭載機の集中攻撃を受けて沈没した。また大和型の他にも連合国・枢軸国を問わず多数の戦艦が航空機や潜水艦の攻撃で沈没した。

第二次世界大戦前または戦中に建造が開始され、戦後に完成したイギリスのヴァンガードとフランスのジャン・バールを最後に新たな戦艦は建造されていない。

戦艦と射撃システム

戦術的に見ると、大艦巨砲主義の進展は射撃管制装置とも関連している。ドレッドノートが画期的だったのは、多数の主砲の射撃管制を可能とする射法の完成あってのことであった。1940年頃まで各国の戦艦は光学式測距儀と方位盤射撃を用いた射撃管制装置を主用していた。しかし米英では1941年以降レーダーの実用化により、着弾観測については光学式測距儀よりもレーダーを使用した電測射撃に移行していった。これに対し、米英に電子兵装で格段に劣れをとり、（電測測距と併用したものの）光学式測距儀を最後まで実戦で主用したのが日独であった（フランスはすぐに敗戦したため、射撃用レーダーを搭載したもののその効果は不明であった。イタリアは終戦時まで対空見張り用レーダーのみであった）。

光学式の測距は特に遠距離射撃において誤差が大きく、近距離においても夜間、曇天、悪天候などで視界の悪い時にレーダー管制に劣っていた。そのため、水上艦艇同士の戦闘において電測射撃が行えることはかなり優位だった。ただ、初期の射撃用レーダーは測距性能は充実していたものの方位探知角が不足しており、時には光学観測射撃に遅れを取ることもあった。

大艦巨砲主義の終焉

他国より大型の戦艦に巨大な主砲を搭載するという文字どおりの大艦巨砲主義は、ワシントン条約明け後には終焉していたと言える。日本の大和型戦艦を例外として主砲口径の増大には歯止めがかかり、前代と同程度、あるいはやや小型化した主砲の採用例が多くなった。これはユトランド沖海戦の戦訓を元に、速力・防御力とのバランスの取れた戦艦の設計が重要視されたからである。これ以前の戦艦は速度を、巡洋戦艦は防御力を妥協して排水量を抑えていたのだが、そのような設計の問題点が明らかになった。そこで速力も防御力もともに優れたポスト・ジュットランド艦（高速戦艦）が建造されたが、必然的に排水量も増え、主砲口径の増大を諦めざるを得なかった（例外的に主砲口径を増大させた大和型戦艦は、排水量を抑えるための過度の集中防御と、速度不足を問題視する見解もある）。

航空機の発達により真珠湾攻撃やマレー沖海戦で航空機の優位が確立し、戦艦の時代が終焉した。戦艦の主な役割は、対地砲撃や防空艦としての機動部隊護衛などへと変わっていった。そして大戦後はそういった任務に用いるには戦艦は高価な艦であるとされ、大戦中より建造途中であった艦を除いて戦艦の新造は皆無になった。

ただし、二次大戦における戦艦の時代の終焉は時期尚早だったという見解もある。二次大戦で航空機が戦艦を沈めた例を見ると、航空戦力に圧倒的差のある例ばかりである(プリンスオブウェールズ､ビスマルク､大和など)。航空機が戦艦を護衛している場合は､航空機が戦艦を撃沈するのは極めて困難だった(例:レイテ沖海戦)。しかしそれ以降の航空機の発達と戦艦の発達の限界を考えれば大艦巨砲主義の終焉は必然だった。

現代においても、艦砲の射程距離内に限定すれば(約40km前後)、戦艦の巨砲は航空機よりも時間当たりの効率が良い兵器である。事実、湾岸戦争で米海軍は戦艦を運用し、20世紀末まで現役の兵器であった。しかし､その目的で戦艦を新造する価値は無かった。

日本海軍における大艦巨砲主義

日本海軍では、日露戦争時の日本海海戦において大艦巨砲と艦隊決戦を至上とする考え方が確立され（当時としては日本海軍に限ったものではなかったが）、その後も太平洋戦争後半期まで軍令・戦術上の主流となった。長駆侵攻してくる敵艦隊を全力で迎撃・撃退するのが基本方針であり、その際の主役は戦艦とされ、空母・巡洋艦・駆逐艦等は脇役に過ぎなかった。結果的に日本海軍が真珠湾攻撃やマレー沖海戦において大艦巨砲主義を終わらせたのは、主役である戦艦を出す前の「露払い」としての航空機が予想外の戦果を出した事に他ならない。第一航空艦隊（南雲機動艦隊）は地球を半周するほど縦横無尽の活躍を見せるが、主役登場以前の脇役の活躍であった。

しかし実際の航空戦力の活躍とミッドウェー海戦での第一航空艦隊の壊滅により、設計・建造方針における大艦巨砲主義が終焉する。艦政本部を中心に時代の趨勢に沿った方針となり、連合艦隊も空母中心の第三艦隊が中核をなした。しかし、軍令・戦術方針における大艦巨砲主義が依然根強く、あくまでも戦艦中心の第一艦隊があっての第三艦隊という編成であった。1944年2月に第一艦隊が廃され、翌月に第一機動艦隊が創設されたことにより、ようやく軍令・戦術方針においても大艦巨砲主義が終焉を迎え、機動艦隊が最重要視されることとなった。その機動部隊と基地航空兵力は、ギルバート・マーシャル諸島の戦い、マリアナ沖海戦、台湾沖航空戦など戦いで全く戦果を挙げることなく大打撃を受けた。レイテ沖海戦に参加した小沢機動部隊にもはや攻撃力はなく、囮部隊として壊滅した。

比喩表現としての「大艦巨砲主義」

第二次世界大戦の状況を受けて、現在はこの言葉を経済運営や企業経営の分野において、マスコミや経営コンサルタントが批判的に揶揄として使うことが多い。すなわち、過去の成功例にとらわれた発想で作られ、過大であり柔軟性に乏しく時代の変化に追従できなくなるようなシステムを『大艦巨砲主義』になぞらえ、失敗例の解説や警鐘を鳴らす場合に比喩的に用いる。

ただし、他事業への波及効果を見込んで目玉事業に対し時にコストを度外視して経営資源を傾注することを肯定的に表現する場合はその事業を旗艦（フラグシップ）と呼ぶこともあり、「大艦巨砲主義」と呼称される戦略が必ずしも劣っているわけではない。

関連項目

• 海軍