大日本武徳会

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大日本武徳会
大日本武徳会本部正門.jpg
団体種類 財団法人
設立 1895年明治28年)4月17日
解散 1946年昭和21年)10月31日
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大日本武徳会(だいにっぽんぶとくかい、大日本武德會)は、戦前の日本で、武道の振興、教育顕彰を目的として設立された財団法人

1895年明治28年)4月17日結成。第二次世界大戦中の1942年昭和17年)からは、武道関係組織を統制する政府外郭団体となった。1946年昭和21年)10月31日連合国軍最高司令官総司令部指令により解散した。関係者の公職追放は1300余名に上った。

目的・理念[編集]

武徳の涵養とそのための武道の奨励、それによる国民士気を振興することを目的としていた。

武徳とは、「大和魂トカ、尚武ノ氣象トカ、愛國ノ精神トカ云フト同ジコト[注釈 1]」であり、武徳を養成する手段として、剣道柔道などの武道が位置づけられていた。

全国の武道家に配布された『武徳会勧誘書』には、「武徳会は会員あい戒めあい励みて国民の武徳を養成する団体なり」、「わが国のいわゆる大和魂または武士道というはみな武徳のことなり」、「平生といえども人と交わるに信義を以ってし、弱きを扶け強きを挫き、善良なる国民として人の尊敬を受くるにはみな武徳を養うより出でざるはなし」、「国民は武徳を以って心とし何事も信義を重んじて信用を得ずんば、通商上の利益も得難かるべし」などと書かれていた[1]

事業[編集]

1909年(明治42年)、武徳会が財団法人化した際にまとめられた事業は以下の通りである。

歴史[編集]

1895年(明治28年)、京都において丹羽圭介佐々熊太郎鳥海弘毅渡辺昇を中心として、武術教育による精神鍛錬とそれを支える団体の組織化が目指され、同年4月には大日本武徳会の発起人総会が開かれた。

当初は、天皇行幸に合わせて、天皇が観覧する試合、すなわち天覧試合の開催を目的とする団体であった。しかし、天皇の行幸が中止となったため、全国組織として展開することに方針が転換した。そこで、陸軍参謀総長小松宮彰仁親王総裁とし、警察を中心として、内務省の地方組織が活用され、組織の展開がはかられた。

会員から会費(義金)を募ることでその運営を行い、会員数が目標に達した地域から順次支部を建設していった。府県支部長は府県知事支部長は郡長、市町村支部長は市町村長がその地位に就いた。明治期にあって同様の組織形態をとる団体に、日本赤十字社帝国水難救済会日本海員掖済会帝国海事協会愛国婦人会[注釈 2]などがあった。他団体の募金活動は、府県庁、郡役所、市役所、町村役場の一般職員が担当したのに対して、武徳会の募金活動は主に警察官が担当した。

1909年(明治42年)には財団法人化し、組織の強化がはかられた。同年の段階で、会員数151万人、資金量181万の一大団体となっていた。

1938年(昭和13年)、武道審議会の設置が帝国議会で承認され、それを受けて、翌1939年(昭和14年)12月23日、厚生大臣諮問機関「武道振興委員会[注釈 3]」が設置、この委員会は武道を総合統制する団体の組織化や政府内部に武道関連部署の設置等を政府側に答申。

1941年(昭和16年)5月には厚生省体力局武道課が新設された。同年12月22日、太平洋戦争開戦。同年12月、同じく厚生大臣諮問機関の「国民体力審議会[注釈 4]」は、新設する武道団体は政府の外郭団体として厚生省文部省陸軍省海軍省内務省の5省共管によるものとし、既存の武徳会を包含する形で新たな武道団体に改組・帰一させる旨を答申。

これを受けて1942年(昭和17年)3月21日、既存の武徳会を改組、会長に内閣総理大臣東條英機、副会長に厚生大臣小泉親彦文部大臣橋田邦彦陸軍大臣東條英機(会長兼任)、海軍大臣嶋田繁太郎内務大臣湯沢三千男の各大臣と学識経験者1名をそれぞれ招き、理事長に民間人、各支部長には各地の知事をあて、本部は京都武徳殿から東京の厚生省内に移転。こうして政府5省が共管する新たな大日本武徳会が発足し、戦争翼賛団体の性格を強めた。同年度末には、全国に支部を建設し、会員数224万人、資金量559万円という膨大な会員と莫大な資金を持つ巨大組織となっていた。

政府の外郭団体となった武徳会は、大日本学徒体育振興会講道館日本古武道振興会大日本剣道会皇武会などを包摂組織とし、統制を行った。また、剣道柔道銃剣道射撃道などの各部会を設け、各武道の振興にも寄与した。

1945年(昭和20年)の日本の敗戦後、武徳会は、全国の武道組織を統制する政府の外郭団体から民間団体へと組織を改編し、人員も刷新された。また、各武道組織の統制も消滅した。しかし、設立当初から旧内務省との密接な結びつきをもっていたため、連合国軍最高司令官総司令部(GHQ)から解散を命じられ、1946年(昭和21年)10月31日に解散した。さらに1947年(昭和22年)の公職追放では、武徳会に関わった人物も対象となり、約1300名が公職から追放された。

歴代総裁[編集]

  1. 小松宮彰仁親王
  2. 伏見宮貞愛親王
  3. 久邇宮邦彦王
  4. 梨本宮守正王

活動[編集]

前記事業の箇条書きにあるように、武徳会は武術奨励のさまざまな事業をおこなっている。その中でも特筆すべき事業をあげる。

武道、剣道、弓道の名称統一[編集]

1919年大正8年)、大日本武徳会は「剣術」「撃剣」などの名称を「剣道」に統一。またこのころ、弓術弓道と改称、柔術柔道と改称。

武術家の表彰と称号の制定[編集]

武徳会は、毎年大演武会を行い、それに出場した武術家から、武術の保存・奨励に努力してきた人物を表彰する制度を設け、「精錬証」と名付けた表彰を行った。

1903年(明治36年)には、武術家優遇例として範士教士称号が設けられ、精錬証は教士の下位の称号となった。そして、1934年(昭和9年)には、精錬証を廃止して錬士の称号が制定された。

1942年(昭和17年)までに、剣道柔道弓道銃剣術居合術遊泳術薙刀術杖術槍術棒術捕縄術鎖鎌術鉄扇術空手術などの各種武術家約1万名に称号が与えられている。

武徳会によって定められた範士・教士・錬士の称号は、現在も全日本剣道連盟全日本弓道連盟の発行する称号に引き継がれている。

統一形の制定[編集]

1906年(明治39年)、渡辺昇を主任とする7名の範士によって制定された。あまり普及せず、後に大日本帝国剣道形が制定される。
1912年(大正元年)、全国から選抜された25名の剣道家による約1年間の議論を経て制定された。
  • 弓道射形
1933年(昭和8年)5月の全国範士・教士会の要請により弓道家27名によって「弓道形調査委員会」が構成され、同年11月10日から3日間にわたり京都旧武徳殿で議論制定された。
  • 大日本武徳会柔術形(後に「大日本武徳会柔道形」と改称)
1906年(明治39年)7月、京都大日本武徳会本部にて、講道館嘉納治五郎委員長と戸塚派揚心流戸塚英美委員、四天流組討の星野九門委員、他17名の委員補(双水執流組討腰之廻第14代青柳喜平不遷流4代田辺又右衛門など)柔術10流・師範20名で構成される「日本武徳会柔術形制定委員会」によって1週間で制定された。その内容は1908年(明治41年)に便利堂書店から『大日本武德會制定柔術形』として出版される。現在は講道館柔道形の一部となっているが、本来は講道館柔道を含む全柔術流派を統合する形であった[2]

審判規定の制定[編集]

形とともに審判規定の統一が図られた。1899年(明治32年)に、柔術は嘉納治五郎を、剣術は大浦兼武を委員長として試合審判規定を制定したという。剣術の試合は幕末期には10本勝負が通例とされていたが、明治以降は3本勝負となった。

武道専門学校の建設[編集]

武道専門学校碑、京都旧武徳殿
  • 1905年(明治38年)8月:京都に武術教員養成所を設置
  • 1911年(明治44年):武術教員養成所を武術専門学校と改称
  • 1912年(明治45年)1月23日:武術専門学校認可
  • 1919年(大正8年):武術専門学校を武道専門学校と改称

再建運動[編集]

1954年(昭和29年)、京都東京で大日本武徳会再建運動が起こり、京都派は町野武馬、東京派は井上匡四郎を代表者として、それぞれ財団法人大日本武徳会の設立認可を文部省に申請した。これに対し、(旧)大日本武徳会の事業を継承する全日本剣道連盟全日本柔道連盟日本弓道連盟は「類似の団体を設立することは武道界を混乱に陥れる」として共同で反対した。文部省は1年近く慎重に審議した結果、民主的に組織されて健全に活動している連盟が既に設立されており、体育行政上適当でないとの理由から、設立認可申請を却下した[3]

この出来事は全国の武道界を揺るがすほどの問題となり[3]1956年(昭和31年)5月30日、全日本剣道連盟、全日本柔道連盟、全日本弓道連盟が提携し「日本三道会[注釈 5]」を結成した。1959年(昭和34年)には日本相撲連盟が加盟し「日本志道会」と改称された。また、後に全日本剣道連盟[注釈 6]は他の連盟との段位の二重登録を禁じたため、(新)大日本武徳会の規模は一気に縮小した[4]

脚注[編集]

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注釈[編集]

  1. ^ 善鉦次郎演説。
  2. ^ 愛国婦人会では、府県支部長は府県知事夫人、郡支部長は郡長夫人、市町村支部長は市町村長夫人が当たった。
  3. ^ 1939年(昭和14年)12月23日に、国家主導による武道振興を目的として設置、その方策を審議した有識者会議。
  4. ^ 国民の体力に関し調査、審議し、意見を答申した有識者会議。1938年(昭和13年)に厚生大臣諮問機関「国民体力管理制度調査会」(官制:昭和13年[1938年]勅令第741号)を設置、後に国民体力審議会官制(昭和14年[1939年]勅令第497号により先の調査会を廃止、審議会を新設。
  5. ^ 会長・木村篤太郎(全日本剣道連盟会長)、副会長・嘉納履正(全日本柔道連盟会長)、千葉胤次(日本弓道連盟会長)。
  6. ^ 当時の会長・大島功

出典[編集]

  1. ^ 月刊剣道日本』1981年12月号 39頁。
  2. ^ 月刊武道』2006年7月号に経緯が掲載される。
  3. ^ a b 庄子宗光『剣道百年』536-541頁、時事通信社
  4. ^ 月刊剣道日本』2002年4月号 87頁。

参考資料[編集]

創立と組織
昭和の改組
占領下の解体
武道の内容

関連文献[編集]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]