大不況 (1873年-1896年)

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大不況 (1873年-1896年)(だいふきょう)は、イギリスヴィクトリア時代の後半に発生した世界的な経済危機を指す。大不況は、第二次産業革命および南北戦争が終結したことで力強い経済成長を遂げていた欧米に深刻な影響をもたらした。当時、この不況は大恐慌(the Great Depression)という呼び名で呼ばれていたが、1930年代に入り世界恐慌が起こると、大不況(Long Depression)という呼び名へと変わった。1873年に始まる穏やかなデフレと低成長の時期を通じて、1930年代の世界恐慌ほどの深刻な「経済の後退と劇的な崩壊」は起こらなかった。

大不況の影響は、西欧及び北米にて最も著しかった。当時の情勢を知りうる信頼できるデータが、これらの地域のものが最も入手しやすいからというのもある。英国はしばしば最も激しい打撃を受けたと考えられている。例えば、この期間に英国はいくつかの巨大産業で、欧州大陸国家に対して保っていた優位を失った。大不況のさなかでは、英国経済は1873年から最大で1896年までの連続的な不況が続いているという見方が多かった。また、いくつかの文献では、この時期は1873~96年の大恐慌と呼ばれている。

米国では、一般的に1873~79年の不況は、大不況(1873年のパニックに始まり、1893年の不況がその後に続き、それら全期間をひとまとめにして広義の大不況)と経済学者に呼ばれている。全米経済研究所は、パニックに続いて起こった不況は、1873年10月から1879年3月まで続いたと定義している。65ヶ月間の不況というのは、全米経済研究所の分類では最長の不況であり、世界大恐慌の43ヶ月間の不況よりを上回っている。パニックの後、経済は急成長期に突入し、1870年代および1880年代の中で最も急速に経済成長を遂げた。

背景[編集]

この不況前の時期は、大きな軍事紛争によって世界の動向が左右されており、また経済面で言えば景気拡大期であった。ヨーロッパでは、普仏戦争に決着がついたことで、ドイツでは新たな政治秩序が誕生した。フランスに対して200万ポンドの賠償金が課せられ、ドイツ及び中央ヨーロッパ地域での投資ブームが過熱した。産業界では、ベッセマー転炉などの新技術が急速に用いられるようになり、その結果、鉄道会社は活況を呈した。米国では南北戦争後の短期的な戦後不況(1865年~1867年)の後、投資ブームが発生した。この投資は、主に米国外の投資家によるもので、とりわけ米国西部の公有地への鉄道敷設に対して投資が集中した。

危機の原因[編集]

1873年のパニックは、「史上初めての国際恐慌」とされてきた。中央ヨーロッパでの株価の高騰を牽引してきた楽観論はすでに影を潜め、1873年4月に始まったウィーンのパニックによってバブルへの恐怖が最高潮に達した。1873年4月8日に、ウィーン証券取引所にて株価の暴落が始まり、4月10日まで下落し続けた後、証券取引所は閉鎖された。3日後に再び取引を再開したときには、一見するとパニックは収まり、その影響はオーストリア・ハンガリー帝国内だけに限定されたかに見えた。経済危機は、わずか数ヵ月後の1873年9月18日(通称、ブラック・サーズデー)にアメリカにも波及した。これは、ジェイ・クックの銀行とノーザン・パシフィック鉄道の倒産によるものである。ノーザン・パシフィック鉄道は米国西部に4000万エーカー(16万km2)もの公有地を与えられており、ジェイ・クックは会社の運営のため、1億ドルの資金を調達しようとしていた。しかし、その社債の売れ行きが良くないことが明らかになったため、銀行は倒産し、ひき続いていくつかの大銀行も倒産した。ニューヨーク証券取引所は、9月20日から10日間に渡り閉鎖された。

財政危機の伝染は再びヨーロッパへと舞い戻り、ウィーンでは第二次パニックが発生、ヨーロッパ大陸地域ではさらなる倒産が相次いだ。フランスでは恐慌の前から長年に渡りデフレが続いていたが、英国同様、しばらくの間は経済的苦境を味わわずに済んだ。

この恐慌の真の原因は、1870年の普仏戦争敗北によりフランスの経済が大打撃を受け、1871年のフランクフルト講和条約にてドイツに多額の賠償金の支払いを要求されたことにあるのではないか、という意見もある。米国での価格下落の主な原因は、米国が南北戦争の後に金本位制に復帰しようとして、緊縮財政を採用したことによる。米国は金本位制復帰の目標達成のために、市中の通貨流通量を減らしたため、商取引を円滑に行うだけの通貨量が不足していた。金融引き締め政策の結果、の価格は下落していき、資産価値が大幅に損なわれた。大方の推測では、工場での生産性向上や貿易、競争の結果、1879年以降は銀の生産高は伸びており、それがさらに価格下落に拍車を掛けたと考えられている。

アメリカでの投機的な資金調達には南北戦争の支払いの際に法定通貨として使われたグリーンバックス(greenbacks)によるものと、1869年のユニオン・パシフィック鉄道の建設時の悪質な詐欺の2種類があった。これらは、クレジット・モビリエ・パニックのときに最高潮を迎えた。1840年代のイギリスにおける鉄道建設バブルと同様に、鉄道は過剰に建設され、市場は低迷し、1873年のバブル崩壊へと繋がった。ユニオン・パシフィック鉄道、ノーザン・パシフィック鉄道のどちらも破綻した。

1873年のパニックによって、各国政府は通貨を守るため、ペッグ制を解除した。ヨーロッパおよび北米の各国政府が、1870年代初頭に銀貨を廃貨(発行・通用を廃止)したことも大きく影響した。米国の1873年硬貨法は、農家や鉱夫の大きな反対にあった。というのも、当時銀貨は大都市の銀行よりも田舎にとって財政的なメリットが大きいとみなされていたからである。それに加えて、デフレを防ぎ、輸出を増大するために、政府発行の不換紙幣(米国政府紙幣)を発行し続けるべきだと主張するアメリカ人もいた。米国西部の州は怒りに包まれた。ネバダ州コロラド州アイダホ州は、銀鉱山を抱えており、生産能力も高かったが、数年間に渡り銀の生産は下火となった。1890年にシャーマン銀購入法が成立したことで、米国政府による銀の購入が再開された。

マネタリスト(通貨主義者)は、1873年の恐慌は、金本位制の土台を揺るがすの不足によって生じたと考えている。また、彼らは1848年カリフォルニア州ゴールドラッシュ、1886年の南アフリカ、ビトワーテルスラントのゴールドラッシュ、1898年〜1899年のカナダ・クロンダイクゴールドラッシュによって、この恐慌が緩和されたと考えている。また別の研究者は、発展的波動(コンドラチェフの波を参照)の関与を指摘しており、第二次産業革命によって多くの国の経済の重点が移動し、産業の転換コストが発生したことが、恐慌を引き起こす重要な役目を果たした可能性があるとしている。

不況の進展[編集]

後の世界恐慌(the Great Depression)と同様に、大不況が各国に与えた影響は、時期も速度も国ごとに異なっており、一部の国は一定期間に渡って経済の急成長を遂げた。しかしながら、世界的には、1870年代、1880年代、1890年代は価格水準が下落の一途を辿る時期であり、それ以前および以後の時期の両方と比較して、明らかに経済成長率は低かった。

1870年から1890年にかけて、主要な粗鋼生産国五ヶ国の粗鋼生産高は、1,100万トンが2,300万トンへと2倍以上に伸び、また鉄鋼生産高は50万トンから1,100万トンへと20倍に伸びた。鉄道整備事業も活況を呈した。しかし、同じ時期に、いくつかの市場においては市場価格が総崩れとなった。1894年の穀物価格は1867年の水準に比べて三分の一まで下落し、綿の価格は1872年から1877年までの5年間で半値まで下がった。この価格下落によって農業従事者は大きな打撃を被った。この価格崩壊によって、多くの国(例えばフランス、ドイツ、米国など)において保護貿易主義政策が採られるようになった。また、イタリア、スペイン、オーストリア・ハンガリー帝国、ロシアなどからの大規模な移民流入も誘発することとなった。同様に、鉄の生産高が1870年代から1890年代にかけて2倍になった一方で、鉄の価格は半値まで下がった。

多くの国では、恐慌前の19世紀前半および恐慌以降と比べて、経済成長率は明らかに低かった。

Growth rates of industrial production (1850s-1913)[1]
1850s-1873 1873-1890 1890-1913
Flag of the German Empire.svgドイツ 4.3 2.9 4.1
イギリスの旗 イギリス 3.0 1.7 2.0
アメリカ合衆国の旗 アメリカ 6.2 4.7 5.3
フランスの旗 フランス 1.7 1.3 2.5
Flag of Italy (1861-1946).svgイタリア 0.9 3.0
スウェーデンの旗 スウェーデン 3.1 3.5
GNP of the Great Powers of Europe
(in billions USD, 1960 prices)[2]
1830 1840 1850 1860 1870 1880 1890
ロシアの旗 ロシア 10.5 11.2 12.7 14.4 22.9 23.2 21.1
フランスの旗 フランス 8.5 10.3 11.8 13.3 16.8 17.3 19.7
イギリスの旗 イギリス 8.2 10.4 12.5 16.0 19.6 23.5 29.4
Flag of the German Empire.svgドイツ 7.2 8.3 10.3 12.7 16.6 19.9 26.4
Flag of Austria-Hungary (1869-1918).svgオーストリア=ハンガリー 7.2 8.3 9.1 9.9 11.3 12.2 15.3
Flag of Italy (1861-1946).svgイタリア 5.5 5.9 6.6 7.4 8.2 8.7 9.4

オーストリア=ハンガリー帝国[編集]

世界経済危機が最初に襲ったのはオーストリア・ハンガリー帝国であった。1873年5月、ウィーン証券取引所の株価が暴落した。ハンガリーでは、1873年のパニックにより鉄道建設ブームが終わった。

フランス[編集]

フランスで起こった出来事は独特であった。普仏戦争に敗れたことで、フランスは2億ポンドもの賠償金をドイツに支払うことを課せられたため、1873年の危機が発生したときには既に経済が傾いていた[3]フランスは賠償金を支払いながら、意図的にデフレ政策を採った。[3]

米国では1880年代の一時期、景気が回復したが、1882年のパリ証券取引所での株価暴落によって、フランスは恐慌に突入し、「19世紀のどの国よりも長くそして深い痛手をフランスに与えた」と言われている[4]。ユニオン・ジェネラル銀行(仏)は1882年に破綻したことで、フランスはイングランド銀行から300万ポンドを引き出すこととなり、フランスの株価の崩壊を招いた。

ワイン産業と絹産業に影響を与えた病気の蔓延によって、経済危機が悪化した。フランスの資本蓄積および外国からの投資は、19世紀後半以来フランスが経験した最低水準にまで落ち込んだ。普仏戦争が終わった後、新規の投資銀行のブームが起こったが、危機によってフランスの銀行産業は崩壊した。この出来事は、20世紀初頭までフランスの金融セクターに暗い影を投げかけ続けた。フランスの財政は海外への投資失敗(とりわけ鉄道への投資の失敗)により更に悪化した。フランスの国民純生産(NNP)は、1882年から1892年にかけて10年間にわたり減少し続けた[5]

イタリア[編集]

1887年以降、10年に渡る関税戦争がフランスとイタリアの間で勃発し、イタリア統一運動の時期には蜜月だった仏伊間の関係が悪化した。フランスはイタリアへの最大の投資国であるため、イタリア国内のフランス資産が清算されたことで特に損失が大きかった[6]

ロシア[編集]

ロシアで起こった出来事は以下の点で米国と類似していた。3回の不況が発生し、経済が製造業へ集中し、不況の発生した時期(1874年~1877年、1881年~1886年、1891年~1892年)も近く、これらの不況の合間には景気回復の期間があった[7]

イギリス[編集]

英国は、1820年代以降10年ごとに危機が発生していたが、珍しく今回の経済危機に関しては影響を受けなかった。1870年代にはイングランド銀行が9%もの高利率を設定し続けていたにもかかわらずである[3]

アメリカ[編集]

米国における1人当たり名目GDP、実質GDPの推移(1869年~1918年)
Estimated declines in United States manufacturing output in selected sectors (1872-1876)[8]
産業  % 生産量の減少率
耐久財 30%
鉄鋼 45%
建設 30%
全体 10%

米国では、大不況は1873年のパニックを引き金として発生した。全米経済研究所では、パニックにひき続いて発生した不況は1873年の10月から始まり、1879年の3月まで続いたとしている。全米経済研究所の定義に拠れば、65ヶ月間というのは史上最長の不況であり、世界大恐慌の時の43ヶ月間を上回っている。ミルトン・フリードマンアンナ・シュワルツの図が示すように、国民純生産は1869年から1879年にかけて年平均3%増加し、実質国民総生産は同じ時期に年平均6.8%増加した。しかし、1869年から1879年の間、米国の人口は17.5%以上も増加しており、一人当たりの国民純生産の増加はは人口増加率よりも低かった。1879年の出来事の後、米国経済は依然として不安定なままであり、1901年1月までの253ヶ月のうち114ヶ月間は不況であった。

物価の劇的な変化が、名目賃金を押し下げた。米国では、名目賃金は1870年代に四分の一減少し、ペンシルベニア州などの一部の地域では半分まで落ち込んだ。実質賃金は米国南北戦争の後も力強く伸びており、1865年から1873年にかけて25%増加したものの、1880年代までに実質賃金の増加は伸び悩み、実質成長はなくなった。再び実質賃金が増加するのは1880年代末のことである。綿花の価格崩壊は、既に戦争によって疲弊した米国南部の経済を更に壊滅させた。農産物価格は劇的に下がったものの、米国の農業生産高は増大し続けた。

米国企業の多くが倒産し、10億ドル以上の負債が債務不履行に陥った。ニューヨークの労働者4人に一人が、1873年から1873年の冬の間失業しており、国全体では100万人が新たに失業した。

最も生産が減少したセクターは、製造業、建設業、そして鉄道事業であった。鉄道は危機以前は長年にわたって驚異的な成長のエンジンとなっており、1867年から1873年にかけて鉄道の敷設距離は50%増加した。危機の前の数年間は、米国の設備投資の20%が鉄道に投下されていたが、この鉄道事業の拡大も1873年には劇的に幕を閉じた。1873年から1878年にかけて、米国の鉄道敷設距離はほとんどと言って良いほど増加しなかった。

フリードマン貯蓄銀行は、経済危機の典型的な犠牲者だった。南北戦争の後の1865年に公認されたフリードマン貯蓄銀行は、米国で新たに解放された解放奴隷(フリードマン)の経済的福祉を支援するために設立された。1870年代初頭に、フリードマン貯蓄銀行は投機ブームに手を染め、不動産や鉄道への無担保融資に投資した。この投資が1874年に失敗し、アフリカ系アメリカ人にとっては手痛い打撃となった。

不況によって、ユリシーズ・グラント大統領は痛烈な政治的犠牲を払うこととなった。歴史家のアラン・ネビンスは、グラントの大統領生命の終わりだと述べている。

いくつもの政権が経済の低迷により退陣を余儀なくされたが、グラント大統領の退陣ほど国内において無能で不名誉なものはなかった。グラント大統領は政策も打ち出せず、大衆の人気もなかった。大統領は改革派や捜査当局の砲火を浴びて、やむを得ず内閣再編を行なった。新内閣の半数は全くの未経験者で構成されており、また数人は疑惑の渦中の人物、一人は不祥事を起こした。その結果、省庁の職員の大半はやる気をなくした。党は、暗黙に次の政権は現政権とは全く異なるものになると訴えて、有権者に投票してくれるよう求めた。その年は、この100年で最も深刻な経済恐慌の年であり、国はほとんど指導者不在の状態となった。

1878年に景気は回復し始めた。鉄道の敷設距離は1878年の2,665マイル(4289km)から1882年の11,568マイルへと伸びた。1879年までに建設業の景気も回復し、1878年から1883年の間に、建築許可数は2.5倍に増え、入国する移民数が多かったにも関わらず、失業率は2.5%も低下した。

しかし、この景気回復は長くは続かなかった。企業の利益は1882年から1884年の間に急激に低下した。鉄道建設事業の景気は再び悪くなり、一年あたりの鉄道敷設距離は1882年の11,569マイル(18,619km)から、1885年の2,866マイル(4,612km)まで減少した。鉄道線路の価格は1880年の1トンあたり71ドルが、1884年には1トンあたり20ドルまで下落した。製造業は再び停滞した--耐久消費財の生産は再び25%減少した。1884年の別のの経済危機(これは複数のニューヨーク銀行が倒産したことによるもの)により、さらなる価格下落が生じた。それと同時に、1883年から1884年にかけて、米国が金本位制を廃止しようと準備しているとの恐れを抱いた海外投資家が、所有する数千万ドル相当の米国証券を売り払った。この経済危機は11行ものニューヨーク銀行、100行以上の州立銀行を破綻に追い込み、少なくとも3,200万ドルの借金が債務不履行に陥った。失業率は、二つの不況の間のつかの間の好景気の時には2.5%程度だったが、1884年から1885年にかけて7.5%まで急上昇した。労働市場が悪化したことで移民の数が減少したにもかかわらず、米国北東部では失業率は13%にも上った。

2番目の不況によって、農産物価格はさらに低下した。カンザス州の農家は、1885年には自らトウモロコシを燃やしてしまった。というのも、当時はトウモロコシの方が石炭や木材などの他の燃料よりも価値が低かったからである。1885年に経済は再び回復し始めた。

危機への反応[編集]

保護貿易主義[編集]

大不況以前の時期は、経済的には国際主義が進展した時期であり、ラテン通貨同盟英語版などの活動によって支えられていたが、それらの枠組みの多くは経済が不安定になった影響で頓挫してしまった。農産物価格の暴落によって、多くの国が保護貿易主義を唱え始めた。フランス第三共和政を率いるフランス大統領アドルフ・ティエールフランス第二帝政で採用されていた自由貿易政策をやめ、保護貿易主義を採用した。この動きは、1892年の過酷なメリーネ関税の実施へと繋がった。安い輸入穀物の攻勢に曝されていたドイツの農村土地貴族(ユンカー)は、国民自由党との連合に反対の意を示し、オットー・フォン・ビスマルクを煽動することで、1879年に保護関税を採用させることに成功した。1887年にはイタリア・フランス間に厳しい関税戦争が勃発した。米国では、ベンジャミン・ハリソンが保護貿易主義を唱えて1888年の米国大統領選挙に勝利した。

世界の主要貿易国で次々と成立した保護貿易主義政策の結果、1870年から1890年の間、国際商船取引は全く成長しなかった。保護貿易主義には景気を好転させる働きはなく、不況が長期化する一因となった。それ以前の関税戦争前の好況期には、商船取引量は総トン数でおよそ2倍に成長していた。唯一英国とオランダだけは、低い関税率のまま維持していた。

マネタリストの対応[編集]

1873年の暴落の翌年、1874年に米国議会は、1874年のインフレーション法と呼ばれる法律を制定した。これは、マネーサプライに新たな政府紙幣(グリーンバックス)を供給することで、物価の下落を防ぐことを意図していた。実業界からの圧力に押されて、グラント大統領はこの法案に対し拒否権を行使した。1878年には、議会はラザフォード・ヘイズ大統領の拒否権を覆して、銀購入法を制定し、低金利の資金を供給することに成功した[8]

労働不安[編集]

アメリカは最初の全国的な1877年の鉄道大ストライキに耐えた[8]

新帝国主義[編集]

大不況の影響で植民地化政策が復活した。西洋の列強は自国製品の新たな市場を求めており、アフリカ分割に代表される新帝国主義の時代が幕を開いた。政治学者ハンナ・アーレントの著書『全体主義の起源』(1951年)によれば、「制限なき資本の拡張」に追随して、「制限なき力の拡張」が起こったという。

米国では、格安の水・材木・魚・鉱物資源が供給されたことで、1878年~1879年頃から、以前はネイティブ・アメリカンの居住地であった地域への、米国西部鉄道の再建設・拡張・財務再建が活発に行われ、鉄道市場は高騰した。もちろん、鉄道の延伸は市場や産業の拡大へと繋がり、欲深い鉄道会社のオーナーたちが1880年代から1890年代にかけて上流階級社会を艷やかに飾った。このような「金ぴか時代」は、ごく僅かな富裕層のみに富をもたらした。このサイクルは、1893年に起こったもう一つの暴落の際にも繰り返された。

回復[編集]

全米経済分析局によれば、米国では1879年3月まで不況が続いたとしている。1879年の1月、米国は南北戦争の時に一旦離脱していた金本位制に復帰した。エコノミストのレンディグス・フェルスによると、金本位制によってデフレーションは底打ちし、また1879年の農作物の生産高が特に好調だったことも受けて、景気が回復し始めた。現代になって行われた再調査では、単一の不況が1873年から1896年(もしくは1897年)まで続いたという見方は大方支持されていない。実際、1869年から1879年にかけて、米国経済は実質国民総生産(NNP)で6.8%、一人当たりの実質国移民総生産で4.5%の成長を遂げていた。

実質賃金は1869年から1879年にかけて上昇しなかったが、名目賃金は23%上昇し、物価は4.2%低下した[9]

説明[編集]

アーヴィング・フィッシャーは、1873年のパニックとそれに続く不況の深刻さは、負債とデフレーションで説明できると考えている。経済恐慌により、資産を売り払って資本準備金を増やそうとしたために、破壊的なデレバレッジが引き起こされた。この投げ売りは資産価格の暴落やデフレを招き、金融機関が次々と資産を売却しようとする動きに拍車を掛けた。その結果は、デフレの深刻化と金融機関の自己資本比率の悪化を招いただけであった。フィッシャーは、政府か民間企業が市場のリフレーション(再膨張)のために尽力していれば、危機はもっと軽減されたはずだと主張した[10]

関連項目[編集]

脚注[編集]

  1. ^ Andrew Tylecote (1993). The long wave in the world economy. Routledge. p. 12. ISBN 0415036909. 
  2. ^ Paul Kennedy (1989). The Rise and Fall of the Great Powers. Fontana Press. p. 219. 
  3. ^ a b c David Glasner, Thomas F. Cooley (1997). “Crisis of 1873”. Business Cycles and Depressions: An Encyclopedia. Taylor & Francis. ISBN 0824009444. 
  4. ^ France and the Economic development of Europe (1800-1914). Routledge. (2000). pp. 70–71. ISBN 0415190118. 
  5. ^ France and the Economic development of Europe (1800-1914). Routledge. (2000). p. 457. ISBN 0415190118. 
  6. ^ France and the Economic development of Europe (1800-1914). Routledge. (2000). p. 457. ISBN 0415190118. 
  7. ^ David Glasner, Thomas F. Cooley (1997). “Business cycles in Russia (1700-1914)”. Business Cycles and Depressions: An Encyclopedia. Taylor & Francis. ISBN 0824009444. 
  8. ^ a b c David Glasner, Thomas F. Cooley (1997). “Depression of 1873-1879”. Business Cycles and Depressions: An Encyclopedia. Taylor & Francis. ISBN 0824009444. 
  9. ^ Rothbard (2002), 161
  10. ^ David Glasner, Thomas F. Cooley (1997). “Debt-deflation theory”. Business Cycles and Depressions: An Encyclopedia. Taylor & Francis. ISBN 0824009444. 

参考文献[編集]

  • Rothbard, Murray A History of Money and banking in the United States: The Colonial Era to world War II(2002). The Ludwig Von Mises Institute.