注意欠陥・多動性障害

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注意欠陥・多動性障害（ちゅういけっかん・たどうせいしょうがい、英語: AD/HD: Attention Deficit / Hyperactivity Disorder）は多動性、不注意、衝動性を症状の特徴とする発達障害もしくは行動障害。

目次

[編集] 概要

注意欠陥・多動性障害は多動性、不注意、衝動性を症状の特徴とする発達障害の一つと言われているが、DSM-IV-TRでは行動障害に分類されている。じっとしている等の社会的ルールが増加する、小学校入学前後に発見される場合が多い。一般に遺伝的原因があるとされる[1]が、他に適当な診断名がなく同様の症状を示す場合を含む。なお「注意欠陥・多動性障害」はDSM-IV-TRによる正式名である（AD/HD: Attention Deficit / Hyperactivity Disorder）。 注意力を維持しにくい、時間感覚がずれている[2]、様々な情報をまとめることが苦手などの特徴がある。日常生活に大きな支障をもたらすが適切な治療と環境を整えることによって症状を緩和することも可能である。脳障害の側面が強いとされ、しつけや本人の努力だけで症状などに対処するのは困難であることが多い。診断は、多くの精神疾患と同様に問診等で行われ、ADHDに特化した生物学的マーカーや心理アセスメントは開発中であり、一般的でない。ADHDの医学的なあり方に疑問を持つ専門家も多く、アメリカではADHDに関する論争[3]が盛んである。DSM-IV-TRでは症状に従い、以下の3種に下位分類がされる。

  • 多動性・衝動性優勢型
  • 混合型
  • 不注意優勢型（ADD）

一般にADHDとして扱われるADDは、多動性が少ない不注意優勢型である場合が多い。子供ではICD-10による多動性障害（たどうせいしょうがい、Hyperkinetic Disorders F90）の診断名がひんぱんに適用される。学童期までの発症率は1 - 6%で男子の方が女子よりも高い[4]。ただし、女子の場合は多動が目立たない不注意優勢型に分類されることが多く、発見が遅れがちである。よって、認知される人数が少ないことが推測され、実際の発症率の男女差はもっと小さいとする説もある[5]。

[編集] 症状

集中困難・過活動・不注意などの症状が通常7歳までに確認されるが、過活動が顕著でない不注意優勢型の場合、幼少期には周囲が気付かない場合も多い。

年齢が上がるにつれて見かけ上の「多動」は減少するため、かつては子供だけの症状であり、成人になるにしたがって改善されると考えられていたが、近年は大人になっても残る可能性があると理解されている[1]。遺伝的な形質であるため症状は育て方や本人の努力で完治することはないとも言われている。ただ、子供のADHDでさえ曖昧な点も多く、日常生活に支障をきたす精神的な特性を何でもかんでも障害に含めるべきではないとする意見も存在する。成人にADHDを認めるべきかどうかは医師によって考え方がまちまちであるが、近年では認めないとする意見は少数派である。ただし、近年の動向を知らずに「ADHDは子供だけの症状である」と考えている医師は少数ではない。

うつ病やPTSD、アスペルガー症候群でも類似の症状を呈する場合もあり、正式にはADHDに理解の深い医師により診断される必要がある。入院することもある

[編集] 原因

原因は2007年現在、解明に向けて進んでいるがまだすべてが理解されてはいない。その他にも、遺伝的な要素が指摘され、一卵性双生児ではきわめて高い頻度で一致し、血縁者に共通してみられることも多い。遺伝的な要素に様々な要因が加わり、症状を発現させる。抑制や自制に関する脳の神経回路が発達の段階で損なわれているという点までは、確からしいが、その特定の部位・機能が損なわれる機序は仮説の域を出ない[1]。

[編集] 脳の部位

機能不全が疑われている脳の部位には、大きく3箇所ある。ADHDの子供達はこれらが有意に縮小していることが見出される。

右前頭前皮質
注意をそらさずに我慢すること、自意識や時間の意識に関連している
大脳基底核の尾状核と淡蒼球
反射的な反応を抑える、皮質領域への神経入力を調節する
小脳虫部
動機付け

多くの研究者が複数の遺伝子異常が原因で、これらの部位の萎縮に関係しているのではないかと考えている[1]。

[編集] ADHD の神経基盤

健康な前頭前野は行動を注意深く選定し大脳基底核（Basal ganglia）は衝動性を押さえる働きを持つがADHDのケースではそれがうまく作動していない。活発な行動が出来ない

[編集] 双生児での研究

コロラド大学のジリス（Jacquelyn J. Gillis）らの研究では、ADHDを発症した一卵性双生児が二人とも発症するリスクは、ADHDを発症した一卵性ではない兄弟姉妹の場合の11倍 - 18倍になると報告された。ノルウェーのオスロ大学のグヨーネ（Helene Gjone）とサンデット（Jon M. Sundet）、英国のサウサンプトン大学のスティーブンソン（Jim Stevenson）らの研究では、526組の一卵性双生児と389組の二卵性双生児を調べた結果として、最大で80%までADHDの遺伝的要因で説明できると発表した[1]。

[編集] てんかんとの関わり

ADHDを持つ児童のうち約3割が脳波異常、特にてんかんに似た脳波を記録することが確認されている[6]。

[編集] 行為障害や反社会性人格障害との関わり

（学童期に）注意欠陥・多動性障害の場合、集中力に欠け落ち着きがなく、攻撃的である。そこで、女子に対する性的ないたずらや万引き、盗みなど、いろいろな小さな悪事を重ねる。そうしたことが慢性化すれば、当然、行為障害になる。注意欠陥・多動性障害は、イコール行為障害ということになる。しかし、行為障害の要件を満たしていても、集中力に問題がなく、多動でもない場合もある。行為障害のなかに注意欠陥・多動性障害は包含されるが、行為障害には、注意欠陥・多動性障害からはみ出るものがある。そして、一般に反社会性人格障害は、学童期には注意欠陥・多動性障害という形で出てくる。注意欠陥・多動性障害は行為障害と重なり、18歳以上になると反社会性人格障害になるケースが多い。[7]


[編集] 食事

食事とADHDとの関連性について指摘する報告があるが、関連性は十分に証明されていない。 2006年、5000人以上と規模の大きい研究で砂糖の多いソフトドリンクの摂取量と注意欠陥・多動性障害との相関関係が観察された[8]。

アメリカやイギリスでは食品添加物などを除去した食事の比較が行われている。たとえば、23の研究で食事とADHDとの関連が見られ、アレルギー症状の軽減も確認されたものもあると報告されている[9]。

2007年にイギリス政府は、食品添加物の合成保存料の安息香酸ナトリウムと数種類の合成着色料が子どもにADHDを引き起こすという研究を受け、これらを含むことが多いドリンクやお菓子に注意を促している[10]。 2008年4月には、英国食品基準庁（FSA）はADHDと関連の疑われる合成着色料のタール色素について2009年末までにメーカーが自主規制するよう勧告した[11]。ガーディアン紙での報道では大手メーカーは2008年中にそれらを除去する[12]。

[編集] 診断

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DSM-IVではMRIや血液検査等の生物学的データを診断項目にしていない。

[編集] 治療法

2007年末の現在はまだ治療方法は確立されていないが、衝動的な行動を抑制する薬剤の処方によって生活の改善を図っている。やがてADHDの遺伝子診断が行なわれて、適切な薬で根治する日が近いと考えられている[1]。

[編集] 薬物療法

覚醒水準を引き上げることで症状を防ごうという理由で、治療には中枢神経興奮薬が用いられる。対症療法であり根治を目指すものではない。日本では一般に、塩酸メチルフェニデート（商品名「リタリン」）が使用されていたが、ADHDへの使用は認可されていなかったため、二次障害のうつ病に対して処方するという形をとっていた。しかし、2007年10月、リタリンの適応症からうつ病が削除され[13]、代わってメチルフェニデートの徐放剤（商品名「コンサータ」）が小児期におけるADHDの適応薬として認可された[14]。また、2009年4月にノルアドレナリンの再取り込みを阻害作用を有するアトモキセチン塩酸塩製剤（商品名「ストラテラ」）が認可されたが、本剤も承認範囲は小児に限定されており、2009年6月現在、成人に対しては処方可能な治療薬は存在していない[15]。
リタリンは覚醒剤として機能するため、長期摂取による依存性や何らかの副作用が懸念されるが、処方に従っている限り薬剤耐性はつきにくく依存の心配を含めてひどい副作用は報告されていないとされている。実際、ADHDの場合止められなくなるどころか飲み忘れて貯めてしまうことが良く見受けられる。特に思春期以前の児童に関しての投薬も依存の危険はないとされるが、米国ではあまりに安易に幼年児にも処方するため、2～3歳児への処方では実際にはADHDではないケースがかなり含まれているのではとの懸念がなされている[1]。メチルフェニデートは前頭前野皮質のノルエピネフリン・トランスポーター（NET）に作用し細胞外ドーパミンの濃度が上昇、治療効果をもたらすという仮説がある。[16]。リタリンは、脳内のドーパミン・トランスポーターとノルアドレナリン・トランスポーターに作用する事で、ドーパミンやノルアドレナリン量を増やす。セロトニン・トランスポーターにはほとんど作用しない[1]。

一部にはペモリン（薬剤名ベタナミン錠）が効果を持つ場合もあるが、強い肝臓への副作用が懸念される。 効能自体も多くのADHD患者に効果がなかったり、十分でないといった問題があり代替薬とは言えない状況である。

ベタナミン錠もリタリンと同じく規制対象になる可能性が高く、ADHD患者、特に成人期のADHD患者を取り巻く治療薬問題は大変に厳しいものになっている。 ベタナミン錠は肝臓への負担が大きいため、アメリカでは製造中止になっている。

精神医療における大麻の有効性が広く認知されるようになった最近では、規制の緩和された米国やカナダで精神科医が大麻を患者に処方する場合が増えており、中枢神経興奮薬に比べ副作用や依存の少ない有力な代替薬として使用されている[17]。

[編集] 心理療法

心理療法については、行動療法を薬物療法と組み合わせた場合に最も効果がみられる[18]。また本人の症状をコントロールすることよりも本人の特性にあった環境を整えることが重要である。

[編集] ワーキングメモリトレーニング

この数年でワーキングメモリにおける障害は、ADHDの主要な障害または中間表現型（エンドフェノタイプ）であることが明らかにされた。神経生理学的にはADHDは脳の前頭葉とドーパミン・システムの変異した機能(altered function)と関係がありえる。(Castellanos and Tannock, 2002[19]; Martinussen et al., 2005[20])

スウェーデン、カロリンスカ医科大学のクリングバーグらは、コンピュータによるトレーニング・メソッドを開発し、2つの研究(Klingberg et al. 2002[21], Klingberg et al., 2005[22])においてワーキングメモリーがトレーニングにより改善可能であり、ADHDの症状を、中枢神経興奮薬のそれに匹敵するイフェクトサイズをもって軽減することを明らかにした。

当時同大学学長であり、世界的なエイズ研究者であるハンス・ウィグゼルは医学を専門とする同大学ベンチャー・ファンドとしては初めて新薬以外の分野として事業化を支援し、2009年現在スウェーデンでは約1000校の小学校（約15％）において、米国では約100クリニックにて、それぞれ年間3000人以上の児童・成人のADHD改善トレーニングが行われている[23]。

日本では、2007年夏より約半年間のNPO法人えじそんくらぶによるワーキングメモリートレーニング評価プロジェクトとして開始された。2008年日本発達障害ネットワーク年次大会にブース出展があり、関係方面への紹介がされた。

[編集] 食事療法

効果が十分に立証されていないが、薬物治療への拒否感などから一部に支持されている。

詳細は「ADHDに関する論争」を参照

[編集] 家庭での配慮

家庭では、勉強をしているとき外的刺激を減らしたり、子供の注意がそれてしまった時に適切な導きを与えてやったり、ころあいを見計らって課題を与える、褒めることを中心にして親子関係を強化するなどが挙げられる。一例として「勉強しなさい」と言うよりも机の上にその子供の注意を引きそうな本をさりげなく置いておく、新聞や科学雑誌を購読する等である。

[編集] 支援体制

日本では発達障害者支援法が制定され、以前より支援体制は整ったものの、発達障害を専門とする医師・医療機関が絶望的に少なく、診断や治療にはかなり苦労することが多い。最近は支援団体や自助団体が各地で設立され、インターネットの普及もあいまって、情報は入手しやすくなりつつある。

[編集] 学校生活への影響

ADHDとLD（学習障害）とを同時に罹患する子供は多いが、ADHDを持つ子供が必ずしもLDを発症するわけではない。またADHDは知能の低下をもたらさない。教室で教師は生徒がADHDをもっていても多動衝動をコントロールしていれば普通の生徒として評価することが判っている。学習面においては、計算などの単純作業において障害が原因で健常児と比較してミスが多くなる傾向はあるが、周囲の人間の適切なフォローや本人の意識によってミスを減らすことは可能であるとされている。ADHDだからという理由でレッテルを貼ったり、甘く評価するなどというのは不適切であるといえよう[24]。

[編集] 日本の現状

[編集] 文化的背景と診断・治療環境

伝統的に集団主義を重んじる日本においては、ADHDをもつ者に対する風当たりが厳しい。また、日本において「児童を精神科医や心理学者に診察してもらい、何らかの精神的な問題を抱えていないかをスクリーニングしてもらうのは事実上タブーであり、もっての他である」、との風潮が高等教育を受けている中流層においてもいまだ根強い。諸外国において、学校に精神科医や心理カウンセラーを配置し、児童を診察し、少しでも異常の兆候があれば問題を隠すのではなくすぐに医師に相談すべきだと教師・親・子供を啓蒙するサポート体制とは対照的である。

また、成人ADHDにおいては、日本独特の状況が存在する。日本の医療現場においてはADHDに対する理解が全般的に浅く、精神科医ですら「ADHDは子供に出る症状」と誤解している医師が多い。そのため、診察に訪れた成人ADHD患者が十分な治療を受けられず、場合によっては門前払いになるケースも多く存在するといわれる。さらに、諸外国では一般的に処方される多くのADHDの治療薬を、厚生労働省は成人に対しては全く認可していない。ADHDには投薬治療が効果が高いとされ[25]、たとえばアメリカではFDA（アメリカ食品医薬品局）によって、リタリン、デキセドリン、ストラテラなどをはじめとして10種類以上の薬が認可されている[26]が、日本国内では厚生労働省はこれらの薬を含めて成人ADHD治療薬を全く認可しておらず、投薬治療の道は完全に閉ざされている。 このように、日本における成人ADHDをめぐる状況としては、諸外国と比較して治療環境はきわめて悪く、十分な医療福祉を受けることが困難な状況にある。

なお、ADHDをもつ者への教師や親および同僚の不理解により、本人の人格を否定することの弊害が、ひきこもりやニート化、うつ病、PTSDにつながりうることは一般には知られていない。

[編集] 公的支援

公的支援は立ち遅れがちだったが、ADHD患者の支援は児童福祉の側面も持つため2005年に発達障害者支援法が成立した。これにより特別支援教育等の支援策に弾みがつくことが期待されている。国会審議については[6]栃木県では「とちぎ障害者プラン21」を策定、埼玉県では「彩の国障害者プラン21」を計画、千葉県では県議会が平成13年に「日本版ADA（障害者権利法）の制定を求める意見書」を可決した[27]。しかし成人では障害者自立支援法の検討や32条見直しなどにより個人の経済的負担が増えていくものと思われる。成人支援は一部の地域で限定的に行われている。

各都道府県の精神保健福祉センターはADHD専門ではないが、無料または低額で相談・職業訓練・デイケアー・病院等の紹介等各施設独自のサービスを提供している[28]。例として東京都の思春期・青年期相談でADHDのケースが見受けられた。

市町村の保健所でもADHDに限らず一般的な疾病のためのサービスや病院等の紹介が受けられることもある。

[編集] その他

ADHDを障害としてではなく、生物の進化の過程で発現した個性であると捉える枠組みもある[29]。

薬物による治療が個性を潰すことにつながるのではとの懸念もあがっている[30]。

ADHDだけに限らず精神的・身体的に他の人とは異なった人達も、プライドもあれば夢もある個人として扱われるべきであり、障害も含めた個性としての認識が必要である。 障害を理解したうえでの適切なヘルプは必要だが、周囲の甘やかしがその子供が障害者だという被差別化につながり、本人の能力向上や障害の克服の妨げとなるケースもあると言われている。しかし、周囲の理解とサポートこそが、ADHDを持つ者によく見られる持つ飽くなき知的好奇心、個性から生ずる創造性、興味のある分野への傾注を促すことがわかっている。安易なサポートが「甘え」につながるという視点には考慮すべき点もあるが、相互に理解を深め、成長の芽を摘まず、必要な支えは行なうというアメリカで支持を得ている見方には学ぶべきものが多い。

しかしその反面、歴史上の偉人、芸術家、発明家など天才と言われる人たち多くがADHDだったのではないかという説、ADHDは知能の低下には影響を及ぼさず、むしろ一般よりもかなり高い知能をしめす者も多いとする主張も存在する。実際には診断基準が確立される以前の人物の知能を測定するすべはなく、信憑性が低い。 しかし、その説を根拠に「ADHD優越論」を唱える人や、医学的な診断を経ていないにもかかわらずADHDを公言する「自称ADHD」という人たちが存在し、この点は他の障害には見られない特徴と言える。

このような点からも、ADHDへのサポートには他の障害者へのサポートとは異なる面が多くあり、単純ではない。

[編集] 注意欠陥・多動性障害をテーマにした出版物

[編集] ADHDと思しき有名人

[編集] 企業家

  • 西村博之 （ひろゆき、2ちゃんねる管理人） 「本人 vol9」（太田出版）のインタビュー記事において、「小学校の頃、学校の先生から怒られないで家に帰った日の記憶がないんですよ。とりあえずなんかやらかすんですよ。いたずらをしたり、授業中に別のことをしていたり。ADHDの気があったんじゃないかと思ってるんです。」と発言。しかし診断は受けていない。

[編集] スポーツ選手

[編集] 俳優・芸能人

[編集] 歴史上の人物

[編集] 脚注

  1. ^ a b c d e f g h R.A.バークレー（マサチューセッツ大学医療センター）著　石浦章一訳　「集中できない子供たち 注意欠陥多動性障害」　日経サイエンス「脳から見た心の世界」　2007年12月10日発行1版1刷
  2. ^ Dr. Barkley's ADHD Seminar Notes at Pendulum
  3. ^ http://en.wikipedia.org/wiki/Controversy_about_ADHD
  4. ^ 麦島, (2006). 注意欠陥多動性障害（ADHD）をめぐる動向：新たな研究法の確立に向けて 福岡県立大学人間社会学部紀要vol. 14, No. 2, 51―63
    National Institute of Mental Health (NIMH)
  5. ^ ダニエル・エイメン 「わかっているのにできない」脳
  6. ^ 麦島, (2006). 注意欠陥多動性障害（ADHD）をめぐる動向：新たな研究法の確立に向けてp56
  7. ^ 町沢静夫、『「自己 チュー」人間の時代』、双葉文庫。
  8. ^ Lars Lien et al. "Consumption of Soft Drinks and Hyperactivity, Mental Distress, and Conduct Problems Among Adolescents in Oslo, Norway" American Journal of Public Health Vol96, No.10 2006, pp1815-1820. PMID 17008578
  9. ^ Schardt David. Diet & behavior in children Nutrition Action Healthletter 27, 2000 March, pp10-11. Washington, DC: Center for Science in the Public Interest.
  10. ^ Agency revises advice on certain artificial colours （英語） (Food Standards Agency, 11 September 2007)
  11. ^ Board discusses colours advice (Food Standards Agency, Friday 11 April 2008)
  12. ^ EU plans warning labels on artificial colours (The Guardian, August 11 2008)
  13. ^ 平成19年10月26日付厚生労働省医薬食品局総務課長、審査管理課長、安全対策課長、監視指導・麻薬対策課長通知 薬食総発第1026001号、薬食審査発第1026002号、薬食安発第1026001号、薬食監麻発第1026003号通知 PDF
  14. ^ ヤンセン・ファーマ「コンサータ錠添付文書」2007年12月作成第1版、医薬品医療機器総合機構公式webページ（2009年6月1日閲覧）。
  15. ^ "注意欠陥/多動性障害（AD/HD）治療薬「ストラテラ」（一般名：アトモキセチン塩酸塩）製造販売承認取得"、日本イーライリリー公式webページ（2009年6月1日閲覧）。
  16. ^ 曽良一郎、脳の発達障害ADHD はどこまでわかったか？p5
  17. ^ [1] [2] [3] [4][5]
  18. ^ 麦島, (2006). 注意欠陥多動性障害（ADHD）をめぐる動向：新たな研究法の確立に向けて page 55
  19. ^ F. Xavier Castellanos and Rosemary Tannock. NEUROSCIENCE OF ATTENTIONDEFICIT/HYPERACTIVITY DISORDER:THE SEARCH FOR NDOPHENOTYPES. Nature Reviews Neuroscience, VOLUME 3, AUGUST 2002,617-628.
  20. ^ Martinussen, Rhonda; Hayden, Jill; Hogg-Johnson, Sheilah; Tannock, Rosemary. A Meta-Analysis of Working Memory Impairments in Children With Attention-Deficit/Hyperactivity Disorder. JAACAP, April 2005 - Volume 44 - Issue 4 - pp 377-384.
  21. ^ Torkel Klingberg, Hans Forssberg, and Helena Westerberg(2002). Training of Working Memory in Children With ADHD. Journal of Clinical and Experimental Neuropsychology,Volume 24, Issue 6 September 2002 , pages 781 - 791.
  22. ^ TORKEL KLINGBERG, M.D., PH.D., ELISABETH FERNELL, M.D., PH.D., PERNILLE J. OLESEN, M.SC.,MATS JOHNSON, M.D., PER GUSTAFSSON, M.D., PH.D., KERSTIN DAHLSTR€OM, M.D.,CHRISTOPHER G. GILLBERG, M.D., PH.D., HANS FORSSBERG, M.D., PH.D., AND HELENA WESTERBERG, L.P., PH.D..Computerized Training of Working Memory in Children With ADHD—A Randomized, Controlled Trial.JAACAP,44:2,2005,177-186.
  23. ^ 品川裕香.【見つけた！　みんなが輝く教育】トレーニングでワーキングメモリ向上. 産経新聞コラム2008.10.7 【見つけた！　みんなが輝く教育】
  24. ^ 麦島, (2006). 注意欠陥多動性障害（ADHD）をめぐる動向：新たな研究法の確立に向けて 福岡県立大学人間社会学部紀要vol. 14, No. 2, p54
  25. ^ Barkley, R.A. (1991)Attention Deficit Hyperactivity Disorder : A Clinical Workbook, New York
  26. ^ FDA Asks Attention-Deficit Hyperactivity Disorder (ADHD) Drug Manufacturers to Develop Patient Medication Guides
  27. ^ 各地の地方自治体の取り組み：ADHD/ADDネットワーク「夜明け」
  28. ^ 全国の精神保健福祉センター
  29. ^ 石川憲彦「LD,ADHDが注目される社会とは」『障害児を普通学校へ会報No.216』
    トム・ハートマン『ADD/ADHDという才能』
  30. ^ Thomas Armstrong, The Myth of the A.D.D Child:50 Ways to Improve Your Child's Behavior and Attention Span Without Drugs, Labels, or Coercion
  31. ^ http://www.integris-health.com/newsletter/spring2006/story6.html
    引用文
  32. ^ http://www.beliefnet.com/story/131/story_13169_1.html
    http://borntoexplore.org/famous.htm
    http://www.adhdnews.com/ourstory.htm

[編集] 関連項目

[編集] 外部リンク

[編集] 参考文献

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"http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%B3%A8%E6%84%8F%E6%AC%A0%E9%99%A5%E3%83%BB%E5%A4%9A%E5%8B%95%E6%80%A7%E9%9A%9C%E5%AE%B3" より作成