堅田 (砲艦)

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堅田
艦歴
計画 1920年度
起工 1922年4月29日(日本)
1923年1月25日(上海、工事着手)
進水 1923年7月16日(上海)
完成 1922年11月(日本)
就役 1923年10月20日
除籍 1947年5月3日
性能諸元(竣工時)
排水量 基準:330t 常備:338t 公試:383t
全長 56.08m
全幅 8.23m
吃水 1.02m (公試平均)
主缶 ロ号艦本式混焼缶2基
主機 直立2段膨張レシプロ2基2軸 2,100hp
速力 16.0kt
航続距離 1,750NM / 10.0kt
(石炭20t 重油74t)
乗員 62名
兵装 40口径8cm単装高角砲2門
留式7.7mm機銃6挺

堅田(かたた[1])は、日本海軍砲艦勢多型砲艦の4番艦である。

歴史[編集]

1922年11月、播磨造船所においてに完成。それを解体し上海に輸送、東華造船会社で組立てを行い、1923年10月20日に竣工、二等砲艦に類別された。

1931年6月1日、砲艦に類別変更。翌年の第一次上海事変において、上海や長江方面の警備に従事した。1937年7月から開始した支那事変において、上海陸上作戦の支援、長江遡行作戦に加わった。

1941年12月、太平洋戦争が勃発。堅田は揚子江部隊に加わって活動したり、漢口から上海までを往来して警備任務についていた。1942年5月から9月の間、浙贛作戦に参加。堅田は他の砲艦2隻、特設砲艇4隻と組んで洞庭湖部隊として、陸軍部隊の作戦に呼応して湖内に進入し、敵拠点に砲撃を加えた[2]

1944年10月1日に軍艦から除かれ艦艇の砲艦に類別が変更された。1945年4月2日九江で米空軍機の攻撃を受け大破着底し、その後引揚げられ、終戦時には上海で曳航された状態であった。1947年5月3日に除籍された。

艦長[編集]

艤装員長
  • 土居政道 少佐:1923年1月20日[3] - 1923年10月20日[4]
艦長
  • 土居政道 少佐:1923年10月20日[4] - 1924年2月5日[5]
  • 須賀彦次郎 少佐:1924年2月5日 - 1924年6月21日[6]
  • 後藤英次 少佐:1924年6月21日 - 1924年7月15日[6]
  • 樋口通達 少佐:1924年7月15日[7] - 1925年12月1日[8]
  • 加藤正 少佐:1925年12月1日[8] - 1927年6月1日[9]
  • 浜屋七平 少佐:1927年6月1日[9] - 1928年5月10日[10]
  • 須賀彦次郎 少佐:1928年5月10日 - 1930年1月15日[6]
  • 伊藤賢三 少佐:1930年1月15日 - 1932年1月28日[11]
  • 木村昌福 少佐:1932年1月28日 - 1932年9月20日[6]
  • 松良考行 中佐:1932年9月20日 - 1933年11月15日[6]
  • 古賀善吾 中佐:1933年11月15日[12] - 1934年11月15日[13]
  • 鎌田正一 中佐:1934年11月15日[13] - 1936年12月1日[14]
  • 川瀬薫 少佐:1936年12月1日[14] - 1937年11月15日[15]
  • 藤谷安宅 中佐:1937年11月15日[15] - 1938年12月1日[16]
  • 斎藤泰蔵 中佐:1938年12月1日 - 1940年4月15日[6]
  • 多田野佐七郎 中佐:1940年4月15日[17] - 1940年10月1日[18]
  • 山本政治 少佐:1940年10月1日[18] - 1941年9月10日[19]
  • 松崎辰治 少佐:1941年9月10日[19] -

同型艦[編集]

脚注[編集]

  1. ^ 海軍大臣達 『2月』第11画像 (大正10年2月17日付 海軍大臣達第26号)、『世界の艦船 増刊第47集 日本海軍特務艦船史』p.98
  2. ^ 吉田俊雄『指揮官たちの太平洋戦争』光人社NF文庫125頁
  3. ^ 『官報』第3140号、大正12年1月22日。
  4. ^ a b 『官報』第3351号、大正12年10月23日。
  5. ^ 『官報』第3434号、大正13年2月6日。
  6. ^ a b c d e f 『日本海軍史』第9巻・第10巻の「将官履歴」及び『官報』
  7. ^ 『官報』第3570号、大正13年7月17日。
  8. ^ a b 『官報』第3982号、大正14年12月2日。
  9. ^ a b 『官報』第126号、昭和2年6月2日。
  10. ^ 『官報』第409号、昭和3年5月11日。
  11. ^ 『官報』第1523号、昭和7年1月30日。
  12. ^ 『官報』第2064号、昭和8年11月16日。
  13. ^ a b 『官報』第2364号、昭和9年11月16日。
  14. ^ a b 『官報』第2976号、昭和11年12月2日。
  15. ^ a b 海軍辞令公報 号外 第91号 昭和12年11月15日付」 アジア歴史資料センター Ref.C13072072500 
  16. ^ 海軍辞令公報(部内限)号外 第267号 昭和13年12月1日」 アジア歴史資料センター Ref.C13072074700 
  17. ^ 海軍辞令公報(部内限)第466号 昭和15年4月15日」 アジア歴史資料センター Ref.C13072077900 
  18. ^ a b 海軍辞令公報(部内限)第537号 昭和15年10月1日」 アジア歴史資料センター Ref.C13072079000 
  19. ^ a b 海軍辞令公報(部内限)第708号 昭和16年9月10日」 アジア歴史資料センター Ref.C13072082000 

参考資料[編集]

関連項目[編集]