圧迫面接
圧迫面接（あっぱくめんせつ）とは、面接で受験者に対して、わざと意地悪な、もしくは威圧的な内容の質問や反論をし、これに対する応答・対応を評価する面接のことをいう。『面接の達人』といった就職試験ノウハウ本の中で定義づけられた。
[編集] 概要
就職試験ノウハウ本どおりの、いわゆる教科書的な模範回答に終始する受験者の「本音」を見るために行われる。営業職など、仕事上不特定多数の顧客や取引先に応対する必要のある業種において、クレームや要望にきちんと対処できるかどうかを見るため行われることが多い。
圧迫面接においては、回答そのものより、感情的になることなく臨機応変に迅速かつ冷静な回答をする「態度」が評価される。面接担当者に声を荒らげて反論する等の感情的反応や、逆に言葉に詰まり、反論できずに黙り込んでしまう萎縮した態度や、圧迫面接に対し不快感を表明したり、表明しなかったとしても面接官に不快感を悟られることも評価を下げ、不採用の対象になる。
[編集] 圧迫面接の問題
圧迫面接自体は古くから行われてきたが、ことにバブル経済崩壊後の就職氷河期において、企業が強い立場を背景に、新卒採用や中途採用において恒常的に行われるようになり、1994～1995年ごろには社会問題化したことがある。
第二次ベビーブーム世代の新卒就職期に受験者が増加したことに伴い、人事スキルの乏しい従業員が面接に当たるケースが多かったことが、安易な圧迫面接の増加につながったとされる。
しかし、近年では、圧迫面接は「面接の名を借りたパワーハラスメント」ないしは「セクシャルハラスメント」とされ、「人格否定」「人権侵害」と非難されることにもなりかねない。またインターネットの普及もあり、「あの会社は圧迫面接をするので受けないほうが良い」「圧迫面接で不愉快な思いをした」などという悪い噂がすぐに広まってしまい、応募者が激減したり、企業イメージ自体の著しいダウンに直結することが多い。これに対して採用側は、昨今では受験者が何でもかんでもすぐ圧迫面接だと捉えてしまう傾向が強いとする。また2000年代後半からは、景気の回復、団塊の世代が定年退職することによる人手不足による「売り手市場」に転換しており、圧迫面接は以前に比べるとかなり減っているとする向きもある。2008年金融危機以降、企業は採用を控える中、圧迫面接を再拡大する環境が整っているとする向きもある。
また一説に、圧迫面接はブラック企業を見極める基準であるとも言われている。たとえ圧迫面接を行う理由が悪意によらないものであっても、応募者と企業とは本来対等な関係にあり、圧迫面接によって無礼を働けば、社会人的常識から脱した行為となってしまう。そのため、圧迫面接を強行する企業は効果があれば手段を選ばない、要するにモラルより利益を追求する風土であるとされている。また「立場の弱い相手を見下す風土がある」と認識され、忌避されることも多い。また、オンライン環境が整備された現在、悪質な面接は即日動画投稿サイトなどで秘密裏に録音した様子が投稿される可能性もあり、圧迫面接を採用している企業の訴訟リスクを高めるだけでなく、イメージ戦略の不在、内部統制の不在、危機対応能力の欠如を表すものでもある。
