国際石油資本

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国際石油資本(こくさいせきゆしほん)または石油メジャーとは、資本力と政治力で石油の探鉱(採掘)、生産、輸送精製販売までの全段階を垂直統合で行い、シェアの大部分を寡占する石油系巨大企業複合体の総称。1975年にアンソニー・サンプソンが著した「セブン・シスターズ」で一躍存在が知られることになった。

過去[編集]

石油メジャーのうち、特に、第二次世界大戦後から1970年代まで、石油の生産をほぼ独占状態に置いた7社を セブン・シスターズ(Seven Sisters、、セブン・メジャーズ)と呼んだ。この「セブン・シスターズ」は、イタリア国営石油ENIの創設者エンリコ・マッテイがイランにおける7社の結束を指した造語だといわれる。フランス石油(CFP、現TOTAL)を加え、エイト・メジャーズとも言った。資源ナショナリズムにより石油輸出国機構(OPEC)が主導権を握るまで、世界の石油のほぼ全てを支配していた。

セブン・シスターズのうち、5社がアメリカ資本で、残りの2社が、イギリス資本系のBP(ブリティッシュ・ペトロリアム)と、イギリスとオランダ資本系のロイヤル・ダッチ・シェルである。

また、エクソン、モービルシェブロンは、ロックフェラーが創業し、1911年に34社に分割されたスタンダード・オイルが母体である。

セブン・シスターズの歴史[編集]

1911年ジョン・ロックフェラーが創設したスタンダード・オイルが、史上初めてシャーマン法独占禁止法)により34社に分割され、スタンダードオイルニュージャージーや、スタンダードオイルニューヨークや、スタンダードオイルカリフォルニアなどが誕生。

1928年7月31日カルースト・グルベンキアン主導の下で赤線協定(Red Line Agreement)が締結された。この協定は、スタンダードオイルニュージャージーなどのアメリカ系石油会社がアングロペルシャ石油会社ロイヤル・ダッチ・シェルCFP(フランス石油会社)の3社で構成されるトルコ石油に資本参加する際に定められた協定である。これは、赤線で囲まれた旧オスマン帝国領内について、協定に参加した各社による、現在のトルコイラク領内の油田権益の独占と、油田の単独開発の禁止を取り決めたカルテルである。

その後、同じ年の9月17日に、スタンダードオイルニュージャージーアングロペルシャ石油会社ロイヤル・ダッチ・シェルのBIG3は、スコットランドのアクナキャリ城で、アクナキャリ協定(Achnacarry Agreement、As-Is" Agreement)を結び、前記の独占禁止法による規制が厳しいアメリカと、油田が国有化されトラブルが生じたソビエト連邦以外の、世界の石油市場で各社の販売シェアを固定化した。

その後、サウジアラビアクウェートリビアなどで大規模な油田が開発されるが、上記の協定にのっとってセブン・シスターズの独占状態は続いた。

第二次世界大戦後、石油の需要は急拡大する。少数の企業による石油需要の予測と生産割当てが功を奏し、1960年代末までは、ほぼ安定した価格で原油が取引された。これは、国際カルテルによる弊害の多い中で、ごく僅かな功績の一つである。

1950年代、大規模な油田開発が続き、原油の供給過剰が慢性化し、それに伴いメジャーは公定価格を段階的に引き下げた。これに産油国が不満を持ち、1960年OPECが結成される。

1970年代に入ると、反アメリカ・反ヨーロッパの風潮が産油国に広まる。メジャー支配脱却を狙っていた産油国は、次々と石油開発への経営参加、国有化を推進した。1972年には、アルジェリアの油田がフランス資本から国有化された。リビアもBPが所有していた油田を国有化した。1976年サウジアラビアでの原油採掘を独占してきた、アラムコの大株主であった、エクソン、モービル、テキサコ、シェブロンの4社はサウジアラビア政府に株式を譲渡。ここに、セブン・シスターズによる石油支配は終わりを告げた。

セブン・シスターズ[編集]

現在[編集]

オイルショックを契機として、石油価格の決定権がOPECなどの産油国に移り、セブン・シスターズの影響力は一時は小さくなった。しかし、1990年代以降、7社は合理化を推進し、合併・統合を繰り返してきた結果、エクソンモービルシェブロン2005年にシェブロン・テキサコから改称)、BPロイヤル・ダッチ・シェルの4社に統合された。

一部の評論家は、この4社にトタルとコノコフィリップスを加えた6社をスーパーメジャーと呼び、再び石油マーケットを支配する恣意的な動きだと論じた。

しかし、合併による規模の拡大を推し進めたとはいえ、2000年現在、この大手4社の世界における原油生産シェアは10%程度、保有する油田の埋蔵量シェアは3%[1]である。これは、統合によりリストラを推し進め、生まれた利益を株式の自己償却などの株主還元や、天然ガス燃料電池などの次世代エネルギー開発に投資し、リスクの高い新規油田開発への投資を削減したためである。

石油掘削の技術には一日の長を持つが、1970年代まではセブン・シスターズを含めて20社程度しか手がけることが出来なかった石油の蒸留事業も、2000年を過ぎると200社以上が参入し、激しい競争に巻き込まれている。このため、大手4社は石油企業から総合エネルギー商社への転換を急いでいる。

スーパーメジャー[編集]

その他の民間大手石油会社[編集]

以下は日本における民族資本の主要会社

新セブンシスターズ[編集]

一方、ロシアや中国などの主な国営企業7社の原油生産シェアが合わせて30%、保有する油田の埋蔵量でも30%[2]と存在感を増してきており、かつてのセブンシスターズになぞらえて、以下の国営企業7社を新・セブンシスターズと呼ぶ声もあがっている[1]

その他の大手国営企業[編集]

脚注・出典・参考文献[編集]

関連項目[編集]