吉川洋

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吉川 洋
ニューケインジアン経済学
生誕 1951年6月30日(62歳)
東京都
国籍 日本の旗 日本
研究機関 東京大学
研究分野 マクロ経済学
母校 東京大学学士
イェール大学Ph.D
影響を
受けた人物
ジェームズ・トービン
影響を
与えた人物
飯田泰之
受賞 紫綬褒章2010年
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吉川 洋(よしかわ ひろし、1951年昭和26年)6月30日 - )は日本の経済学者東京大学教授。専攻はマクロ経済学Ph.D.イェール大学、1978年)。東京都出身。

略歴[編集]

学歴[編集]

学外における役職[編集]

人物[編集]

東京大学経済学部教授植田和男伊藤元重井堀利宏らとは同期である(ただし植田は同期入学であるが理学部卒後に経済学部へ学士入学している。また駒場のクラスメイトには加藤裕己がいる)。2006年の経済財政諮問会議で、当時の竹中平蔵総務大臣と与謝野馨経済財政担当大臣が提起した骨太の方針に関して、名目経済成長率と名目金利の相関関係・因果関係について議論を戦わせた。2010年、紫綬褒章受章。

見解・主張[編集]

日本においては混合診療(保険診療と保険外診療の併用)の解禁や[2]消費税率の引き上げや[3]、デフレ克服のための雇用の流動化促進[4]正規社員の解雇規制緩和論)などが必要であるとの見解を示している。

小泉内閣のブレーンであり、ポール・クルーグマンの需要創出論を否定した。「規制改革は純粋なサプライサイドのポリシーで、需要不足の問題を解決することにならない、と言う人がいますが、決してそんなことはありません。」と述べ、需要創出のための医療・教育特区や新規成長分野への減税を提案している[5]

著作[編集]

単著[編集]

  • 『マクロ経済学研究』(東京大学出版会, 1984年)
  • 『日本経済とマクロ経済学』(東洋経済新報社, 1992年)
  • 『ケインズ――時代と経済学』(筑摩書房[ちくま新書], 1995年)
  • Macroeconomics and the Japanese economy,(Oxford University Press, 1995).
  • 『マクロ経済学』(岩波書店, 1995年/第2版, 2001年/第3版, 2009年)
  • 『高度成長――日本を変えた6000日』(読売新聞社, 1997年)
  • 『転換期の日本経済』(岩波書店, 1999年)
  • 『現代マクロ経済学』(創文社, 2000年)
  • 『いまこそ、ケインズとシュンペーターに学べ』(ダイヤモンド社, 2009年)
  • 『デフレーション―“日本の慢性病"の全貌を解明する』(日本経済新聞出版社, 2013年)

共著[編集]

  • 島田晴雄)『痛みの先に何があるのか――需要創出の構造改革』(東洋経済新報社, 2002年)

編著[編集]

  • 『金融政策と日本経済』(日本経済新聞社, 1996年)
  • 『構造改革と日本経済』(岩波書店, 2003年)

共編著[編集]

  • 岡崎哲二)『経済理論への歴史的パースペクティブ』(東京大学出版会, 1990年)
  • 小野善康 (経済学者))『経済政策の正しい考え方』(東洋経済新報社, 1999年)
  • 深尾光洋)『ゼロ金利と日本経済』(日本経済新聞社, 2000年)
  • 大瀧雅之)『循環と成長のマクロ経済学』(東京大学出版会, 2000年)
  • (通商産業研究所編集委員会)『マクロ経済政策の課題と争点』(東洋経済新報社, 2000年)
  • Comparing economic systems: Italy and Japan,co-edited with Andrea Boltho and Alessandro Vercelli,(Palgrave, 2001).
  • Reconstructing Macroeconomics: A Perspective from Statistical Physics And Combinatorial Stochastic Processes (Japan-U.S. Center Ufj Bank Monographs on International Financial Markets),co-edited with Masanao Aoki, (Cambridge University Press, 2006)

脚注[編集]

  1. ^ a b c d e 吉川 洋”. 東京大学 (2011年2月21日). 2013年3月21日閲覧。
  2. ^ 経済成長に不可欠な変化を阻害する官の規制 (PDF)”. 東京リーガルマインド (2004年5月). 2013年3月21日閲覧。
  3. ^ 吉川洋東大教授の文章”. 経済コラムマガジン(アクアデータ企画) (2012年7月23日). 2013年3月21日閲覧。
  4. ^ 大石哲之 (2013年2月21日). “日本型雇用がデフレを生んだ”. BLOGOS. 2013年3月21日閲覧。
  5. ^ 需要創出型イノベーション政策東京リーガルマインド 2003年3月14日 2013年3月22日閲覧