対面交通
対面交通(たいめんこうつう)とは、自動車と歩行者とが対面して通行することをいう。これによって、自動車と歩行者とが相互を認識しながら通行することができるので、自動車が普及している社会においては法制化されている。
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[編集] 自動車の通行区分
これには車両は原則として道路中央よりも左側の部分を通行しなければならないとする左側通行と、これとは反対に車両は原則として道路中央よりも右側の部分を通行しなければならないとする右側通行とがある。
日本においては左側通行が採られ、道路交通法第17条第4項に「車両は、道路の中央から左の部分を通行しなければならない。」と定められている。したがって、車両は原則として道路の中央から右の部分にその全部又は一部をはみ出して通行することができない。ただし、以下の例外がある(道路交通法第17条第5項)。
- 当該道路が一方通行の場合
- 当該道路の左側部分の幅員が当該車両の通行に十分でない場合
- 当該車両が道路上の何らかの障害(道路の損壊や道路工事など)のため当該道路の左側部分を通行することができない場合
- 法令上追越しのために右側部分にはみ出して通行することが禁止される場合を除いて、当該道路の左側部分の幅員が6メートルに満たない道路で他の車両を追い越そうとする場合
- 勾配の急な道路のまがりかど付近で道路標識等により通行の方法が指定されている場合において、当該車両が当該指定に従い通行する場合(なお、このような道路で通行方法を指定するために路面上に描かれる白矢印の標示は、「道路標識、区画線及び道路標示に関する命令」の別表において「右側通行」の標示として定められている)
[編集] 沿革
通行区分採用の理由には様々な説がある。日本の左側通行については、江戸時代頃から武士などが左腰に差している刀が触れ合うことを避けて自然と左側通行になっていたという説や、明治政府がイギリスの制度に範をとったためとする説などがある。一方、欧州大陸諸国の右側通行については、馬車の馭者は右手で鞭を振るうので、対向する馬車に鞭を当てないために自然と右側通行になったという説や、フランス革命の際に教会の定めた左側通行に対抗して右側通行にし、その後、ナポレオンがヨーロッパ各地を占領していったことで普及した説がある。しかし、どの説も決め手に欠け、なぜ右側通行・左側通行になったのかはっきりとわかっていない。
日本では、自動車と歩行者が同じく左側通行だったが、自動車の交通量の増大に伴い交通事故の危険性が増加したことから、第二次世界大戦後に自動車と歩行者の対面交通が採用された。その際、歩行者の通行区分を右側通行に変更した。しかしながら、鉄道駅構内では人が左側通行をすることを前提に設計されてきたため、一般道路で歩行者の右側通行が採用されて以降も左側通行が採用されている場合が多い。
[編集] 各国の運用
[編集] 採用国
左側通行を採用している国は少数で、右側通行採用国が多数である。人口比では左側通行と右側通行の比率は34:66であり、道路の総延長距離で比較すると27.5:72.5になる[1][出典無効]。
左側通行 - イギリスおよび一部を除く旧イギリス領(アイルランド・香港など)、一部を除くイギリス連邦加盟国(オーストラリア・ニュージーランド・インド・パキスタン・マレーシア・ブルネイ・シンガポール・ケニア・南アフリカ・キプロス・マルタ・ジャマイカ・ガイアナ・バハマ・サモアなど)といったイギリスの影響を受けた国や地域が多く、その他で左側通行を採用している国や地域は日本・タイ・インドネシア・東ティモール・スリナム・マカオなどである。
右側通行 - 一部を除く北米大陸諸国(アメリカ・カナダ・メキシコ・コスタリカ・パナマなど)、欧州大陸諸国(ドイツ・フランス・スイス・イタリア・スペインなど)、インドシナ三国(ベトナム・ラオス・カンボジア)、イスラエル・サウジアラビア・ロシア・CIS諸国・ペルー・ブラジル・モンゴル・中国・台湾・ミャンマー(ビルマ)・朝鮮半島(韓国、北朝鮮)などがある。
ひとつの国の領内でも、地域によって通行区分が異なる場合がある。中国返還後の香港およびマカオ(後述)のほか、アメリカ領ヴァージン諸島はアメリカ合衆国の領土であるが左側通行である。また、イギリス領のジブラルタルは右側通行である(後述)。
左右通行区分が異なるタイとラオス両国を結ぶタイ=ラオス友好橋は左側通行であり、通行区分を逆転させるためラオス側手前で上下線が平面交差によって入れ替わる構造になっている。一方第2タイ=ラオス友好橋は右側通行であり、タイ側で上下線が平面交差によって入れ替わっている。
通常、左側通行国では右ハンドル車(運転席が進行方向右側にある)が使用され、右側通行国では左ハンドル車(運転席が進行方向左側にある)が使用される。法的規制がある国も多い。そのため、他国に自動車を輸出する自動車メーカーは、同一車種について右ハンドル車と左ハンドル車の両方を設計・製造することが一般的である。
しかし例外的に、左側通行の日本では、主に消費者の嗜好から輸入車の一部が左ハンドルのままで販売されている。逆に、右側通行であるロシアの、特にウラル山脈から東の地域(沿海地方や極東・ハバロフスク地方など)、モンゴル、ミャンマー(ビルマ)、北朝鮮、アフガニスタンなどでは、日本車の中古車が多数輸入され右ハンドルのまま使用されている。ミャンマーでは、隣国タイからの輸入右ハンドル車も多い。
[編集] 左右交通区分の転換
人と自動車の対面交通制度は、自動車数の増加に伴い、大半の国で採用されている。もっとも、20世紀前半から第二次世界大戦前後にかけては、主に左側通行から右側通行へ左右交通区分の転換が行われたケースが各地で存在する。右側通行から左側通行へ転換された例は少ない。
- カナダは1867年までイギリス植民地であり、元々自動車は左側通行であったが、アメリカと陸続きであるため1920年代に右側通行に変更している。
- オーストリアは、1938年のナチス・ドイツによる独墺併合(アンシュルス)を機に、左側通行からドイツと同様の右側通行に変更された。
- ポルトガルは、1928年に左側通行から右側通行に変更された。ただし、旧ポルトガル植民地であるマカオや東ティモールは左側通行である。
- その他、欧州大陸ではチェコスロバキアやハンガリーが1930年から1940年代にかけて左側通行から右側通行に変更した歴史を持つ。
- 中国大陸では、上海などのイギリス租界や日本租界、関東州(大連)といった日本の租借地、また満州国も左側通行であったが、1949年の中華人民共和国成立後は、全土が右側通行に変更・統一されている。ただし、香港およびマカオは中国に返還された後も従来通り左側通行を維持している。
- 台湾、パラオ、フィリピン、朝鮮半島(韓国・北朝鮮)などは、日本に統治されていた時代は日本式の左側通行であったが、日本の敗戦後は右側通行に変更している。
- ミャンマー(ビルマ)は、旧宗主国であるイギリスからの制度である左側通行を、1970年に右側通行に変更した。ミャンマーの場合、国境線は右側通行(中国、ラオス)と左側通行(タイ、インド、バングラデシュ)両方と接しているが、左側通行とのほうが遙かに距離が長く、右側通行に変更するメリットは少ない。変更の理由は、指導部がイギリス式を嫌ったためとも占い師による助言を受け入れたためともされている。
- 右側通行から左側通行への転換は、ナミビアとナウル(共に1918年)、サモア独立国(2009年)、また、日本本土復帰後6年目の沖縄県の例(後述)がある。
自動車が普及し、交通インフラが整備された国や地域で左右交通区分の転換が行われることは、市民への周知徹底、交通信号や道路標識の全面的変更、乗車扉を変更するためのバスの更新など、多大な費用と危険が伴うため非常に稀である。それでも、近年では以下のような例がある。
- 1967年9月3日に、スウェーデンで自動車の通行区分が左側通行から右側通行へ転換された。これをダゲン・Hという。
- イギリス領ジブラルタルでは、1990年代後半に本国同様の左側通行から隣国スペインに合わせ右側通行へ変更された。
- 日本の沖縄県は、第二次世界大戦後にアメリカ軍の統治下に置かれ、日本式の左側通行からアメリカ式の右側通行に変更されていた。1972年に日本本土に復帰した後、1978年7月30日午前6時をもって、日本本土に合わせて再び左側通行に戻した。これを730(ななさんまる)という。
- サモア独立国は、2009年9月7日から、自動車の通行区分を従来の右側通行から左側通行に変更した。これは国内の自動車普及において、左側通行のオーストラリアやニュージーランドが地理的に近いため、それらから右ハンドルの中古車を輸入することが低コストになるということが大きな理由とされる。
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横須賀米軍基地内の訓練の様子。日本に合わせて、基地内であっても左側通行である。
[編集] 自動車以外
- 航空機・船舶は右側通行で統一されている。
- 鉄道の複線区間は各国によってバラバラであるが、自動車の通行区分に準じていることが多い。しかし、自動車が右側通行なのに鉄道が左側通行の国も少なくない[2]。これは、鉄道発祥の地が左側通行のイギリスであり、イギリスの技術や車両を導入した影響と考えられている。また、右側通行と左側通行が混在しているところもある[3]。路面電車は道路を走ることから、自動車と同じになっていることがほとんどである。単線区間の行き違い駅では基本的には複線区間の通行区分に準じるが、構内配線の都合で逆にすることもある。
[編集] 脚注
- ^ 右側通行か左側通行かが一目でわかる世界地図 - GIGAZINE[出典無効]
- ^ フランス、ベルギー、イタリア、スイス、エジプト、モロッコ、ブラジル、アルゼンチンなど
- ^ オーストリア、スウェーデン、韓国、台湾など