反フェミニズム

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反フェミニズム(はんフェミニズム)またはアンチ・フェミニズム (anti feminism) とは、フェミニズムに反対する思想運動のこと。反フェミニズム論者のことを、アンチ・フェミニストという。バックラッシュもほぼ同義。「ポスト・フェミニズム」や「ジェンダー研究」などと称するもののうち、一部のフェミニズムそのものを希釈化する思想や運動を含む意味で用いられることもある(出典:『フェミニズム理論辞典』明石書店)。

概要[編集]

フェミニズムフェミニストへの批判は過去から現在まで根強く続いている。ただし、フェミニズムは、近年、リベラル・フェミニズムと、ラディカル・フェミニズムとが対立している。フェミニズムの思想は多様であり、一本の思想と考えることはできない。フェミニズム自体が多義的な概念であるために、「フェミニスト」と一括りにして批判しても、一括りにすべき実体が無いという皮肉な事態を招いている[1]。フェミニズムやフェミニストが「男女平等の実現」という基本概念が共通している[1]と言われるが、過激なフェミニズムの中には女尊男卑を唱える者すらおり、フェミニズム全体に共通する見解はないに等しい。

反フェミニズムを主張する立場として旧来の伝統主義の立場からの反対と、女性差別是正の措置としての導入された女性優遇を自由主義平等主義の立場から批判するものがある。

伝統主義に基づく批判としてはラディカル・フェミニズムとは男女の役割分担を否定する思想であり、家族の解体を促進させ、男女が敵対する社会を到来させるものである。それゆえにラディカル・フェミニズムへ反対する。男女共同参画社会基本法の廃棄を目指す「美しい日本をつくる会」などが典型例である。ラディカル・フェミニズム側は、こういった主張の背景にあるのは、固定的な性別役割分担社会でそれなりのメリットを享受していた男女がラディカル・フェミニズムに抱く不安感である、と言う。

また宗教団体や政治団体が自前のメディアを通じて、彼らの考える性別役割分担論とリベラル・フェミニズムへの反論を信者や支持者に広めている場合もある。たとえば統一教会系の世界日報男女共同参画社会基本法の抜本的見直しを唱えているし、自由民主党は公式サイトでジェンダーフリー教育の批判を行っている[要出典][2]

性別役割分担論とは別に「フェミニズムは男性を差別するための思想である」とする主張もある。これによれば、電鉄会社が女性専用車両を設け、デパートの女性トイレを男性トイレより広くするのはフェミニズムに加担した民間企業による男性差別であるとして批判する[3]。これについては男性差別も参照のこと。同様の主張は、インターネット上にもしばしば現れ、ラディカル・フェミニズムを指してナチズムと同一視するフェミナチという呼び方で揶揄する者もいる。

またイヴァン・イリッチのように、「今よりももっと多くの女性が「男並み」を目指して賃金労働を始めると、女性たちの境遇はもっと悪くなる」(イリイチ『ジェンダー』岩波書店)という指摘もされている。これには多くのフェミニストが反発した。

アンチフェミニズムによる主張の具体例[編集]

アンチフェミニズムの主張は多岐にわたる。フェミニズム自体、多義的な概念であるため、アンチフェミニズムの主張も多岐にわたる。主な主張としては以下のものがある。

言葉狩り反対
フェミニストは、「男女」という表現は差別であるとして、「女男」「女と男」という表現を用いることを推奨する。実際、品川区の教科書で「女男」という表現を使い、「伝統を破壊する言葉狩りである」として猛烈な反発を受け、アンチフェミニズム論者を増やすという皮肉な結果になった。「『男女』が差別的な表現なのであれば、『女男』も差別的な表現となるはずだ。造語を作るなら『性差』という中立的な表現を作るべきであるのに、あえて『女男』『女と男』という表現にこだわる点に、フェミニズムの性差別的な意図が垣間見える」(林道義)との指摘がある。
男子校差別問題
男子校は女性差別であるとして愛知に新設される男子校に対する反対運動が起きた。憲法学上、憲法14条違反が指摘されるお茶の水女子大学奈良女子大学などを棚上げし、男子校だけを批判する姿勢に強い批判が集まった。マスコミにも「なぜ、男子校だけ反対?」と冷静な論調を展開する記事(2004年7月12日毎日新聞)が出てきたため、反対活動は勢いを失った。
女系天皇反対運動
ラディカル・フェミニズムは女系天皇を禁止する皇室典範は差別であるとして、撤廃を求めている。
表現規制反対
ラディカル・フェミニストを中心に、女性差別につながるとして性表現を規制すべきだという動きがあり、それらに対する反発が反フェミニズムの運動に取り込まれる場合がある(ただし、フェミニズムの中にも性表現の規制に反対する動きはある)。2009年にはフェミニズムのNGOであるイクオリティ・ナウが性暴力ゲームに対する抗議キャンペーンを開始し、コンピュータソフトウェア倫理機構(ソフ倫)が大幅な自主規制を迫られるなどした。

脚注[編集]

  1. ^ a b 上野千鶴子小倉千加子『ザ・フェミニズム』 筑摩書房・ちくま文庫
  2. ^ 過激な性教育・ジェンダーフリー教育実態調査[要高次出典]
  3. ^ 『男と女の戦争―反フェミニズム入門』千葉展正

参考文献[編集]

関連項目[編集]